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10万人が利用するオファー型就活サイト 学歴によるオファーの偏りを調査

 
【プレスリリース】

企業からオファーが届く就活サービス「OfferBox」を運営する、株式会社i-plug(大阪市淀川区/代表取締役:中野 智哉)は、大学群別の学生のオファー受信率の偏差を調査しました。

学歴フィルター(学歴による採否の決定をすること)が就活生の間で毎年話題になりますが、近年拡大しつつあるオファー型(スカウト型/ダイレクトリクルーティング)採用は、企業側から学生に接触することができるため、学歴格差を助長するのではないかと指摘が一部ありました。しかし、このたびの調査の結果、オファーは大学ランク別の登録人数の構成比率とほぼ一致しており、一部に偏る傾向は見られないということがわかりました。

OfferBoxにおけるオファーの送信大学群と登録学生の大学群はほぼ一致

※企業規模別オファー送信の割合(※2018年8月 OfferBox調べ)

 上記の円グラフは、企業規模ごとに算出した企業規模別のオファー送信率を表している円グラフです。大学群による大きな偏りは認められません。

【調査概要】
調査期間:2018年1月1日~2018年6月30日
調査対象:OfferBox登録学生・OfferBox登録企業
発表日:2018年9月6日

96.6%の学生が「必ずどこかの企業の活躍している人材に合致するパーソナリティ」を持っている

2016年9月に実施した活躍人材調査では、業界・従業員規模に問わずパーソナリティは各社各様だということがわかりました。また活躍人材の類似学生調査では、96.6%の学生が1社以上類似するという結果でした。

※ジニ係数は、主に社会における所得分配の格差を測る指標です。格差がないほど直線(均等分布線)に近づき、格差があるほど右下の1に近づく弧になります。株式会社イー・ファルコンが提供する適性検査eF-1G®を用いて株式会社i-plugが行った調査では、パーソナリティでマッチングした場合、ジニ係数は0.392。日本の所得格差と同程度となりました。今後も、追加調査を実施する考えです。

OfferBoxのご紹介

OfferBoxの特徴は、企業から学生に直接オファーの送信が可能なことです。企業は学生からのエントリーを待つのではなく、企業自ら登録学生の情報を検索して「会いたい」と思う学生にコンタクトできます。ターゲット学生にのみアプローチできるため、効率的に採用活動を進められます。学生は、これまで知らなかったり興味のなかった企業からオファーが届くことにより企業を知るきっかけになり、可能性が広がっています。

従業員数1001名以上の企業のうち13%が利用。全回答企業の中では12%が利用しています。(ともにHR総研調べ)


企業が利用した就職ナビ調査(※2018年6月/ProFuture株式会社 HR総研調べ)

 学生の登録数は2019年卒の利用者が10万人を突破し、およそ4人に1人の学生が利用するサービスに拡大しています。

株式会社i-plugについて

株式会社i-plug(アイプラグ) http://i-plug.co.jp/
代表取締役:中野智哉  設立:2012年4月

事業内容:新卒ダイレクトリクルーティングサービス「OfferBox」運営
2012年9月に「OfferBox」をリリース。約200人の学生、約100社の企業の声から生まれた、新しい就活サービスです。

■大阪オフィス(本社)
〒532-0011
大阪市淀川区西中島1-9-20 新中島ビル4階

■東京オフィス
〒141-0032
東京都品川区大崎3丁目6番4号トキワビル4階

お問合せ

株式会社i-plug(アイプラグ)
Mail:press@i-plug.co.jp
Tel:06-6306-6125
直通Tel:080-4363-5433
Fax:06-6306-6126
広報担当:松田、高根


2018年9月6日公開 | プレスリリース

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