1,000名以上の大企業も認知目的でインターンシップを実施
インターンシップの実施目的は「認知の向上」「早期接触」「母集団形成」であり「キャリア教育への貢献」はわずか。1,000名以上の企業の実施目的の第1位が「認知の向上」であることから分かるように、大手企業も学生への認知を高めることが第１の目的となっている。
これは、大手企業が、新規事業を担うような人材、あるいは海外展開を任せられる海外経験豊富な人材、AI（人工知能）に関して高い専門性を持つ人材など、今後の成長戦略に必要な人材を採用しようとする動きが背景があると考えられる。
出典：株式会社i-plug『1dayインパクトは起こるのか？19卒インターンシップ調査レポート』
大手企業の課題はインターンシップから選考につなげること
インターンシップ活況による競争環境の激化から、インターンシップ実施にあたって、ターゲット学生の応募があるかを不安要素として挙げる企業は多い。一方、3,000名以上の企業においては「実施後のフォロー」の方が多い。これは、大手企業がインターンシップから本選考につなげたいという意思の表れと推察できる。
出典：株式会社i-plug 『1dayインパクトは起こるのか？19卒インターンシップ調査レポート』
新規参入が増えるのは”冬”の1dayインターンシップ
1dayインターンシップの解禁によって、学期期間中のインターン開催が容易になり、さらにインターンシップを選考につなげたいという大手企業の思惑もあって、冬のインターンシップ数が増加する見込みである。
出典：株式会社i-plug 『1dayインパクトは起こるのか？19卒インターンシップ調査レポート』
大手企業から中小企業、ベンチャーまで、あらゆる企業が限りある学生の時間を取り合う構図が見えている。もはやインターンシップを行うことが学生への認知向上に繋がる時代は終焉したのである。
※本記事は「【市場レポート】どうなる？ 2019年新卒採用の動向・変化予測 ー秋冬・本選考対策編ー」の一部を抜粋したものです。