「どうなる？2016年新卒採用」「倫理憲章で就活は変わる？変わらない？」でも取り上げましたが、2016新卒採用は、企業の採用意欲は高まりながらも短期間の採用活動をすることになり、その中でインターンシップは重要な採用活動として考えられるようになってきています。
企業インタビューの中でも、「今までよりもインターンシップの重要性が高まっている」との意見が多くなっていることを感じます。
一般的には「インターンシップと採用は関係がない」とする企業も多いが、とある調査によると、実に5割近い企業が選考・内定直結型インターンシップの導入に前向きだということがわかる。2012年の4月25日から5月3日の間に就職情報会社Jobwebが行った調査では、参加経験がある学生の内定所有率はそうでない学生のほとんど倍だ。内定に直結するインターンシップに参加した人もいるが、日本ではそのような形式はまだ多くない。それでも差がついているということは、インターンシップで得た経験が就職活動に生かされていると言えるだろう。
出典：ソフトバンクのインターンは時給850円 iPad貸与も
http://news.livedoor.com/article/detail/7813105/
「採用決定が結婚とすれば、面接やインターンは交際期間」という言葉を聞き、インターンは企業・学生のお互いにとって大きなイベントなんだなあと感じます。
インターンシップの種類
ところで、一口にインターンシップと言ってもいろいろな種類があるのをご存知でしょうか？
慶応大学の進路指導ウェブサイトに分かりやすい一覧があったので、参照・加筆させていただきました。
- 自由応募（課外活動）型インターンシップ
大学を通さずに、個人で企業・団体に直接応募・参加するインターンシップ。
インターンシップのほとんどがこのタイプです。 - 大学公募（官公庁・地方自治体等）型インターンシップ
- 大学を通して応募・参加するインターンシップ（官公庁・地方自治体、一部独立行政法人等でのインターンシップ。）
- 官公庁は文部科学省、厚生労働省、経済産業省が実施
- 書類を大学を経由して提出
- 正課（授業）型インターンシップ
- 各学部・研究科が正課の一環として独自に実施するインターンシップ。自分の所属する学部・研究科の授業の一環としてインターンシップを行うもので、研究に必要な知識やスキルを身につけることが目的です。
ほとんどが、学生の自由意志で参加する「就労体験型」のインターンシップです。（今回の記事ではこの就労体験型インターンシップを取り上げております。）
インターンシップの始まりはいつから？
産業革命以前は、家を建てたり、橋を架けたり、船を造ったりする職人のための学問は、真理の探究を目的とする神聖な大学で取り扱うべきでないと言う考えが強く、大学では工学を専門とする学部はなかなか認められませんでした。しかし、19世紀になると、実学が重要視されるようになり、工学も大切な学問であるとの認識から大学の中に工学部が設置されるようになりました。
工学部をいち早く大学の中に設置したのはアメリカと日本で、旧来の伝統に囚われたヨーロッパ諸国はこの点では立ち遅れました。（略）
産業界と大学が連携して工業教育を行うという試みは、1906年に当時のシンシナティ大学工学部長 ヘルマン・シュナイダー（Herman Schneider） 博士の創案で大学と地元の工作機械メーカーの間で行われたのが始まりと言われています。当時はこの教育を「Cooperation Educational Program」（日本語では「産学協同教育制度」と訳した）と呼んでいました。
この制度は、大学に入学した学生は、最初の1年間は大学で基礎教育を受けます。2年生以降は、一定期間大学内で基礎教育を受けた後に、工場に出向いて実地訓練を受けて、再び大学に戻って教育を受けます。これを卒業するまで何回か繰返します。このような形で教育と実務訓練を受けるので、「Work and Study Program(働いて学ぶ制度)」または「Sandwich Program(サンドウイッチ制度)」とも呼ばれました。
(日本インターンシップ推進協会)
元は理工系の工業教育が発祥で、その後他の領域まで発展した、ということのようです。
「新卒採用はガラパゴス！？アメリア、ヨーロッパ、アジアの採用市場との徹底比較！」でもあるように、欧米はインターンシップとしての経験がなければ採用自体されない、社会経験が強く求められる側面が強く、日本の採用トレンドも移行しつつあるかもしれません。
インターンシップのメリットデメリットは
■大学および学生の意義、
・アカデミックな教育研究と社会での実地の体験を結び付けることが可能となり、大学等における教育内容・方法の改善・充実につながる。また、学生の新たな学習意欲を喚起する契機となることも期待できる。
・学生が自己の職業適性や将来設計について考える機会となり、主体的な職業選択や高い職業意識の育成が図られる。また、これにより、就職後の職場への適応力や定着率の向上にもつながる。
・企業等の現場において就業体験を積み、専門分野における高度な知識・技術に触れながら実務能力を高めることは、自主的に考え行動できる人材の育成にもつながる。また、企業等の現場において独創的な技術やノウハウ等がもたらすダイナミズムを目の当たりにすることにより、新規産業の担い手となる独創性と未知の分野に挑戦する意欲を持った人材の育成にも資する。■企業の意義
・インターンシップによって学生が得る成果は、就職後の企業等において実践的な能力として発揮されるものであり、インターンシップの普及は実社会への適応能力のより高い実践的な人材の育成につながる。
・インターンシップの実施を通じて大学等と連携を図ることにより、大学等に新たな産業分野の動向を踏まえた産業界等のニーズを伝えることができ、大学等の教育にこれを反映させていくことにつながる。
・大学等と企業等の接点が増えることにより、相互の情報の発進・受信の促進につながり、企業等の実態について学生の理解を促す一つの契機になる。これについては、特に中小企業やベンチャー企業等にとって意義が大きいものと思われる。(日本インターンシップ推進協会)
これまでは大学や学生側の動機が強く、企業側にあまりメリットを感じられないと行った意見が多かったのですが、採用期間の短縮や母集団形成よりも、より相互理解が深まるインターンシップに流れるのは自然なことのようです。
3割が1年以内に離職するといわれている昨今、ミスマッチの解消はさけられない採用課題となっています。
デメリットの面は
■大学、学生
長期インターンの場合、一時的に勉強・研究の時間が削がれる。
■企業
インターンに実務をさせる場合、社内で人員をアサインするため、工数をとられる。その割に採用につながらず、手間暇を掛けただけ採用効率が悪くなる。
「時間をかけて有意義な結果になるのかどうか」は、大学・学生側も企業側も重要な点でしょう。
OfferBoxでは採用直結を重視
OfferBoxシリーズの特徴として、採用フローの活用として、「特別説明会」や、面接や説明会に活用していただけます。また、最近ではインターンシップにうまく使っていただける企業も多くなってきました。「OfferBoxの特別説明会に来てもらった学生は応募意欲が高いので、そこからインターンシップに参加してもらうとかなり相性が良い人が来てもらえる」というご意見も。
また、「OfferBoxの場合は『個人にスポットライトがあたっている』感じ」なので、エントリー型よりも質も効率も良いとの評価をいただいています。
2018年卒向けインターンシップの動向は、「【セミナーレポート】データで振り返る新卒採用最新データ②～18卒攻略の決定版～」をご覧ください。
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