「就活で知っておくべき、業界の一覧を知りたい」
「そもそも業界ってどういう意味？業種、職種とは何が違うの？」
このように、就活を進めるうえで「業界」について知りたい方は多いでしょう。「業界」について理解を深めることは、あなたが就職活動を通じてどのような仕事に携わりたいかを明確にするうえでとても大切です。
この記事では「業界」に関する基礎知識から、就活生が知っておくべき業界の一覧をご紹介します。また、業界研究のやり方についても解説するので、ぜひ参考にしてください。
目次
「業界」とは？
「業界」とは企業を事業内容によってカテゴライズし、表しているものです。扱う商品・サービスや、利益を得る方法によって企業をグルーピングし、ひとまとまりにしたものを指します。
就職活動において、自分が興味のある業界を明確にしておくことで、企業を探しやすくなります。
また、「業界」という大分類があり、中分類として「業種」、小分類として「職種」があると認識しておいてください。それぞれの違いを見ていきましょう。
「業種」との違い
「業種」では取り扱っているサービスを基にして企業を分類します。例えば、メーカーという「業界」を「業種」で整理すると、自動車、家電、薬品などが挙げられます。
つまり、「業界」をもう一段細かく分類し、具体的にどんなサービスを取り扱っているのかを示すのが「業種」です。
「職種」との違い
「業界」「業種」が取り扱い商品や利益を得る方法によって企業をグルーピングしたものに対し、「職種」は企業内の担当役割のことを指します。例えば、営業、人事、エンジニアなど、担当役割を大まかに分類したものが挙げられます。
「職種」は、入社後あなたが実際に行う業務の内容になるので、進みたい業界・業種と合わせて、どの職種でキャリアを積んでいきたいのかもセットで考えるようにしましょう。
【就活生向け】主な業界一覧と特徴
就職活動を行ううえで、知っておきたい主な業界は以下の通りです。
- メーカー
- 商社
- IT
- 小売・流通
- サービス・インフラ
- 金融
- 広告・マスコミ
- 官公庁・公社・団体
ここで取り上げる業界が全てではなく、主な業界のみをピックアップしています。就活の業界研究で参考にしてください。
業界1. メーカー
メーカー業界とは、自動車、家電、食品などさまざまな製品を生産する分野を担い、製造業とも呼ばれています。
日本メーカーがつくる製品はその品質の高さから海外での評価も高く、国内事業においてもGDPの約2割を占める巨大産業です。
原材料や素材の加工・組み立てを行い企業に提供する場合や、製品の完成品までを自社で行う場合など、同じメーカー企業の中でも担う範囲がそれぞれ異なります。生産性の効率化やコスト削減を目的に国内外で工場などの生産拠点を構えているケースが多く、グローバル展開をしている企業も多いという特徴があります。
近年のテクノロジーの発達に伴い、例えば、IoTのような通信機能をモノに付与する技術で手元のスマートフォンなどから遠隔操作を可能にするなど、私たちの日常生活を更に便利なものにする取り組みが推進されおり、最新技術を身を持って感じながら働くことができるでしょう。
また、市場規模が大きいのでビジネス機会が豊富にあり、目に見える製品としてサービスを提供することが可能なため、直接的なやりがいにつながりやすい業界といえます。
業界2. 商社
商社業界とは、材料、資源・エネルギーなどさまざまなサービスを取り扱い、買い手と売り手の仲介を行う分野を担います。
商社には総合商社と専門商社の2種類が存在します。
総合商社は従来、あらゆるサービスの仲介者として国内外の豊富なネットワークと情報を武器にトレーディングビジネスを主として展開していましたが、昨今はそれに加えて投資ビジネス、企業の経営支援なども手掛けるケースが増えてきました。
一方、専門商社は特定の商材に特化しトレーディングビジネスを手掛けるケースが多く見受けられます。高度なIT化に伴い、商社を仲介せずに企業間でやり取りするハードルが下がっている実情もあり、専門商社がブランドを保有し実店舗を運営するなどビジネスの幅を広げるケースも増えています。
商社業界は、手掛けるビジネスの自由度の高さ・幅の広さから、国内外の経済事情を速やかにキャッチアップし柔軟なアクションをする必要があること、海外とのやり取りが頻繁に発生することなどが商社で働く特徴だと考えられます。
業界3. IT
IT業界とは、「Information Technology」の略語でインターネットを用いた情報産業を手掛ける分野を担っています。
パソコン・スマートフォンなど私たちの生活に深く根ざしているものや、AI・クラウドサービスといったものがIT業界のビジネスに含まれています。どの業界においても、ITを用いていない企業はほとんど存在しないため、基幹産業といってもいいでしょう。
メーカー業界でも紹介したIoTや、日本の社会課題である労働力不足を解消するAIを活用による業務自動化、企業の生産性を向上させる業務効率化クラウドサービスなど、ビジネスにおいてIT業界が担う役割は大きく、今後もその必要性は更に拡大していくと予想されます。
国内外の最先端技術をどうやってビジネスや日常生活の利便性向上に活かすか、といったテクノロジーへの興味と日々の情報収集が非常に重要な業界です。
業界4. 小売・流通
小売・流通業界とは、メーカー業界の企業が生産した製品を仕入れ、一般消費者に購入の場を提供する分野を担います。
小売業界の代表的な例としては百貨店、スーパーマーケット、家電量販店など、流通業界は郵便・宅配のような運輸業、製品を集約し保管・整理する倉庫業などが挙げられます。
メーカーから仕入れた製品に販売価格として手数料を上乗せした分が小売業界の企業の主な収益源となり、販売網の広さ・販売力の高さでビジネスを行っているケースがほとんどです。流通業は運送費や倉庫の利用費などが主な収益源になります。
景気の影響を受けやすく、訪日外国人客数などの指標も重要といった点が特徴的です。また、インターネット上で買い物を済ませる消費者も増えていることから、オンライン・オフライン両方を活用した事業運営が今後も求められるでしょう。
店舗での販売や店長として店舗運営を取り仕切るなど、ほかの業界ではあまり見られない働き方がある点は大きな特徴だといえます。
業界5. サービス・インフラ
サービス・インフラ業界は、一括りにされるケースが多いですがサービス・インフラそれぞれで事業内容が大きく異なります。
サービス業は、外食、旅行、ホテル、福祉など消費者を相手にビジネスを手掛けることが多く、BtoC企業が多く含まれます。消費者が潜在的に求めていることは何かを精度高く察知し、サービスに反映させるといった情報収集力・分析力を基にマーケティングに注力する企業が多い点が特徴です。
インフラ業界は、電力・ガスなどのエネルギーや、鉄道・航空といった移動手段を提供しているため生活するうえで必須といえるサービスを提供する企業が含まれます。昨今は再生可能エネルギーの活用をテーマに持続可能なビジネスモデルを模索しており、消費者へのサービスの質を担保しながら事業を見直す動きが多く見られます。
コミュニケーションが好きな人、責任感を持ってやり遂げる人が適している業界だといえるでしょう。
業界6. 金融
金融業界は、さまざまな形でお金に携わる分野を担っています。
銀行、証券などが代表的な例で、消費者・企業問わずにお金を融通する企業が含まれます。お金は消費者が生活するうえでも、企業が営利活動を進めるうえでも必須のものなので、個人・法人にとってのインフラともいえるでしょう。
銀行の主な収益源は利ざやです。消費者の預金などで集まったお金に金利を乗せて企業や消費者に貸し出すことで利益を得ます。証券会社は消費者に対しては株式などの売買や資産運用で得る手数料、企業に対してはIPOやM&Aを主導して得る手数料が主な収益源です。
デジタル化の影響を強く受けている業界のひとつで、フィンテックによる異業種とのビジネス機会創出や、業務の自動化・オンライン化に伴う実店舗数の縮小、紙書類の電子化など、今後も変化を続けていく業界だと予想されます。
さまざまな法律や金融商品にまつわるルールを習得する必要があり、お金にまつわる専門知識が身に付く業界といえるでしょう。
業界7. 広告・マスコミ
広告・マスコミ業界は、テレビ・ラジオ・新聞・インターネットなどさまざまなメディアを通じて情報を発信する分野を担っています。
広告業界の企業は、サービスを適切な手段でアピールし売上や認知度を高めるビジネスです。従来はテレビ・ラジオ・新聞が主なチャネルでしたが、最近はデジタルマーケティングと呼ばれるインターネットを活用したプロモーション方法が多く見られます。消費者へ適切に訴求するには、ターゲティングや適切な広告運用方法など、さまざまな専門知識が必要なため、依頼主の企業に代わって宣伝を行います。
マスコミ業界の企業は、例えばテレビの場合、高い視聴率が期待できる番組コンテンツを作り、その合間にコマーシャルとして企業の宣伝を行うことで、企業から宣伝費を預かるビジネスで成り立っているため、企業と個人の接点を創出しているといえるでしょう。
昨今はスマートフォンの普及によりインターネットの利用者・利用時間が増えているため、消費者の情報収集手段が多様化しています。そのため、従来のビジネスモデルに依存せず、適切な発信方法を柔軟に取り入れている企業が多く見受けられます。
記者、編集者、ディレクター、アナウンサーなど、業界特有の働き方がある点が特徴的です。流行りに敏感であったり、情報を適切に相手に伝えるための工夫ができる人は向いているでしょう。
業界8. 官公庁・公社・団体
官公庁・公社・団体は、国が手掛ける公的な事業を担っています。公立学校、病院、内閣、地方自治体、裁判所などが代表的な例です。
就職活動において誰でも応募できるわけではなく、公務員試験、大学で特定の学びを習得していることなど一定の条件が課されているケースも見受けられます。
人口問題や地方創生といった日本社会における大きなテーマに最前線で取り組むこと、教育という今後の日本を担う若者の排出、国民の健康を守るなど、大きなやりがいの中で仕事に従事できる点が魅力といえるでしょう。
就活の業界研究のやり方は？
前章では、就活で知っておくべき業界の一覧をご紹介しましたが、興味のある業界は見つかりましたか？
自分の進みたい業界を明確にする、またなぜその業界を志望するのか理由を明確にするうえで「業界研究」はとても重要になります。主な業界研究の方法は、以下の通りです。
- 本や新聞、ニュースを見る
- 業界団体のホームページを見る
- 業界研究セミナーに参加する
それぞれやり方をご紹介していきます。また、業界研究については、以下の記事でも詳しく解説しているのであわせてご参考ください。
本や新聞、ニュースを見る
業界研究のやり方の1つ目は、本や新聞、ニュースを見ることです。
新聞やニュースを通じて、「今、自分の興味のある業界では何が起こっているのか」を知ることは大切です。「なぜそれが発生しているのか」「どうすればその問題は解決できるのか」という幅広い視野で見てみると、就活に活かすことができるでしょう。
また、業界マップのような本も出版されているため、こちらも参考にするといいでしょう。広く情報収集を行い、自分が興味を持つ業界、強みを生かせそうな仕事はどのようなものがあるかを調査してみてください。
業界団体のホームページを見る
業界研究のやり方の2つ目は、各業界団体のホームページを見ることです。
現状どのような取り組みを行っているのか、今後何をしていくのかなど、業界全体の情報が掲載されています。
今後の可能性、向き合う課題の内容などに注目し、自分にとってやりがいを感じられそうかという視点でチェックしてみるといいでしょう。
業界研究セミナーに参加する
業界研究のやり方の3つ目は、業界研究セミナーに参加することです。
大学や合同説明会形式で開催される業界研究セミナーに参加し、現場で働いている社員の生の声を聞くことが可能です。
自分一人で集められる情報には限りがあります。さまざまな視点を取り入れることで視界が広がり、挑戦してみたいと思える業界が見つかるかもしれません。機会を見つけて、積極的に参加してみましょう。
興味のある業界は見つかりましたか？
この記事では、業界の基礎知識から就活で知っておくべき業界の一覧、業界研究のやり方について解説しました。興味のある業界は見つかりましたか？
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