本記事では、前半でアパレル流通の全体像や代表的な職種について簡単に紹介し、後半でアパレル業界の現状や課題、将来性や向いている人の特徴などを解説します。
最後まで読めば、アパレル業界で強みを活かせる職種を選び、活躍するために役立つ情報を得られるので、ぜひご覧ください。
アパレル業界の流通
アパレル業界の全体像を掴むために、まずは流通について見ていきましょう。アパレル業界の流通は、川の流れに例えて「川上」「川中」「川下」の3つに分けられます。各領域の業種や主な役割は、下記の通りです。
| 業種 | 主な仕事・役割 | |
|---|---|---|
| 川上 | 14繊維メーカー | 繊維の開発・製造 |
| テキスタイルコンバーター | 生地問屋（主に服地卸業） | |
| テキスタイルメーカー | 織物やニット生地の企画・生産 | |
| 川中 | 繊維商社（アパレル商社） | 物流ネットワークの調整、企業間の仲介役 |
| アパレルメーカー | アパレル商品の企画・製造 | |
| OEM・ODM | ・OEM：他社ブランド製品の製造委託 ・ODM：他社商品のデザイン設計から製造までを代行 |
|
| SPA | 川上から川下まで自社でおこなう企業 | |
| 川下 | 小売業 | アパレル商品を消費者へ販売 |
| ECモール | 商品をオンライン上で販売 |
川上
アパレル業界の「川上」とは、繊維素材やテキスタイル（生地、布）など商品として完成する前の段階の仕事を指します。川上で製造された材料は、次の「川中」に属する企業へ販売され、川中にて洋服や服飾小物などの商品として仕上げられます。
川上の主な業種として、「繊維メーカー」「テキスタイルメーカー」「テキスタイルコンバーター」の3つについて紹介します。
繊維メーカー
「繊維メーカー」は、アパレル商品に使われる繊維の開発・製造をおこなう業種です。綿や絹などの天然繊維や、ポリエステル・アクリルといった合成繊維など幅広い繊維素材を扱います。
近年は、アパレル業界以外の需要がある高機能繊維の開発や、製造ノウハウを活かした樹脂・フィルム事業を手掛ける企業も登場しています。繊維メーカーの主な企業には、東レや旭化成、帝人などが挙げられます。
■企業例
- 東レ
- 旭化成
- 帝人
テキスタイルコンバーター
「テキスタイルコンバーター」は、工場とアパレルメーカーの間に位置する生地問屋のうち、服地卸業です。原料の仕入れから工場への発注、アパレルメーカーへの卸売までを担当します。
クライアントであるアパレルメーカーが求めるテキスタイルに適した糸や織り、染め、加工を見極め、理想の生産背景を組むことが重要です。代表的な企業には、東レやニッケテキスタイルがあります。
■企業例
- 東レ
- ニッケテキスタイル
テキスタイルメーカー
「テキスタイルメーカー」は、アパレル商品に使われる織物やニットといった生地（テキスタイル）の企画・生産をおこなう業種です。織物を製造する「機屋（はたや）」と、ニット生地を作る「ニッター」に分けられますが、両者をまとめてテキスタイルメーカーと呼びます。
生地に使用する糸や織り、編みなどによって完成品の印象が大きく変わるため、メーカーに求められる生地を仕上げることが大切です。企業例には、三政テキスタイルやロベリアなどがあります。
■企業例
- 三政テキスタイル
- ロベリア
川中
「川中」とは、川上の企業から生地を購入し、商品をデザインして川下に商品を卸す業種や企業を指します。トレンドを予測した上で商品を企画・デザインし、生産するまでを担います。実際に洋服づくりに携われる領域であり、職種の幅が広い点が特徴です。
川中の主な業種として、「繊維商社（アパレル商社）」「アパレルメーカー」「OEM・ODM」「SPA」の4つを取り上げます。
繊維商社（アパレル商社）
「繊維商社（アパレル商社）」とは、アパレル流通において物流ネットワークの仲介役を担う業種です。物流ネットワークを円滑に回すために、流通の各段階において企業間の需要と供給を調整します。
国内外からテキスタイルやアパレル商品を仕入れて販売する貿易事業を中心に、海外ブランドのライセンスビジネスなど幅広い事業を手掛ける企業も多く見られます。代表的な企業は、スミザックや伊藤忠商事などです。
■企業例
- スミザック
- 伊藤忠商事
アパレルメーカー
「アパレルメーカー」は、アパレル商品の企画・製造をおこなう業種です。特定のジャンルのみを扱う「専業アパレルメーカー」と、複数のジャンルを扱う「総合アパレルメーカー」があり、流通ルートによってさらに「百貨店メーカー」「専門店メーカー」などに分類されます。
■企業例
- ワールドプロダクションパートナーズ
- DAYS
OEM・ODM
「OEM」とは「Original Equipment Manufacturing」の略で、委託者の自社ブランド製品を製造する業種です。自社工場を持たないブランドや企業などが商品企画までを担当し、指定の素材やデザインをOEM企業に依頼し、商品を生産します。企業例は、華和紡商事やサンローレル、ティーオーなどです。
一方、「ODM」は「Original Design Manufacturing」の略で、企業やブランドから委託を受けて、商品のデザインから設計、開発、製造までを代行する業種です。企業例としては、ルックモードやMYKなどがあります。
OEMとODMの違いは、デザイン設計をおこなうかどうかという点です。OEMは依頼主がデザイン設計を担当しますが、ODMでは商品のデザイン設計から製造までを請け負います。
■企業例:OEM
- 華和紡商事
- サンローレル
- ティーオー
■企業例:ODM
- ルックモード
- MYK
SPA
「SPA」とは「Speciality store retailer of Private label Apparel」の略で、日本語では「製造小売業」などと呼ばれます。簡単に言うと、川上から川下までの一連の工程を、すべて自社で賄う企業のことです。
原材料やテキスタイルの調達から企画デザイン、設計、製造、販売までを一貫しておこなうことで、中間マージンなどのコストを削減しながら、流行や消費者のニーズを的確に捉えた商品製造を実現しています。
SPA企業には、ユニクロやGUを手掛けるファーストリテイリングをはじめ、ヘネス・アンド・マウリッツ（H&M）、ZARAで知られるインディテックスなどがあります。
■企業例
- ファーストリテイリング
- H&M
- インディテックス
川下
「川下」は、消費者に直接アパレル商品を販売する消費者に一番近いポジションです。ショッピングセンターや百貨店、セレクトショップなどの実店舗やECサイトなどが該当します。ここでは「小売業」「ECモール」について紹介します。
小売業
「小売業」とは、アパレルメーカーや卸売業者などから仕入れた商品を、消費者に販売する業種です。百貨店や量販店、ショッピングセンター、セレクトショップなどの実店舗が該当します。代表的な企業には、大丸やイオン、しまむらなどがあります。
■企業例
- 大丸
- イオン
- しまむら
ECモール
「ECモール」は、アパレル商品をオンライン上で販売するネット店舗のことです。小売業と異なり、実店舗を使わずに消費者へオンライン経由で直接商品を販売します。
幅広いブランドやメーカーの商品を扱うファッション専門通販サイトのほか、自社運営のネットショップも含まれます。企業例として、ZOZOTOWNを運営するZOZOが挙げられます。
■企業例
- ZOZO
- SHEIN JAPAN
代表的な職種12選
ここでは、代表的な12の職種を取り上げ、それぞれの主な仕事内容や特徴を解説します。職業理解にお役立てください。
1.アパレル店員
アパレル店員（販売員）は、アパレル業界で最も消費者に近い職種です。店頭に立って商品を販売することが主な仕事ですが、在庫管理や売り場づくり、顧客管理など実際の業務は多岐に渡ります。ブランドのコンセプトを体現し、お客様に伝える重要な役割を担います。
2.ファッションデザイナー
ファッションデザイナーは、服のデザインをおこなう専門職です。商品の企画から縫製仕様書作成、素材選び、デザイン設計のサンプル依頼とチェックまで幅広い業務をおこないます。また、コスト交渉や納期管理といった場面にも携わることがあります。
デザイン能力や独自のセンスはもちろん、繊維素材や生地、縫製における的確な専門知識が求められます。
3.テキスタイルデザイナー
テキスタイルデザイナーは、テキスタイルのデザイン企画から製造までをおこなう職種です。テキスタイルとは加工前の生地を指し、織物や布の柄や素材、配色、パターン、機能などを考えるのがテキスタイルデザイナーの役割です。
ファッションデザイナーは消費者の手に渡る商品そのものをデザインするのに対し、テキスタイルデザイナーはファッションデザイナーが描いた図をもとに、生地の織りや糸を決定して工場に発注します。
4.パタンナー
パタンナーは、デザイナーが作成したデザイン画をもとに、洋服のパターン（型紙）を作る職種です。型紙制作やトワル（試作）チェック、工場への仕様書作成、サンプル作成依頼などをおこないます。
デザイナーと同じ専門職であり、パターン技術や素材・生地に関する専門知識、デザイナーの意図を正確に読み取る力などが求められます。
5.MD（マーチャンダイザー）
MD（マーチャンダイザー）とは、商品販売の戦略立案を中心に、企画から販売、プライシングまでを担当する職種です。予算管理や市場調査、仕入れ計画、売上分析など業務は多岐に渡ります。
仕入や価格の計画、数量の設定など、シーズンの商品企画全体を統括するポジションといえます。
6.バイヤー
バイヤーは、MDが決定した企画計画をもとに、生産元から商品の買い付けをおこなう職種です。店舗に並べる商品の納期管理や実際の販売計画を考えます。必要に応じて、店舗スタッフに商品の知識を共有する勉強会の実施などもおこないます。
常にトレンドや市場の動向に敏感になり、コーディネートの提案や決断を行う必要がある職種です。
7.生産管理
生産管理は、計画通りに商品製造プロセスを進めるために管理を担う業種です。工場の選定から商品生産、流通、納品まで一貫しておこなうことも多く、縫製工場への発注や品質保持、原価交渉なども担当します。
高いマネジメント力や計画性、コミュニケーション能力を要します。
8.プレス（PR・広報）
プレス（PR・広報）は、会社やブランドの宣伝広報を担当する職種です。商品の認知や売上向上のために、雑誌とのタイアップや撮影、商品発表会の企画・実施といったメディア媒体での宣伝活動を中心に担当します。
また、広報担当者としてメディアに自ら出て、企業ブランドの顔として活動する可能性もあります。
9.スーパーバイザー（SV）
スーパーバイザー（SV）は、店舗と本社のパイプ役として、小売店舗での指導やアドバイス、仕入れ判断などをサポートする職種です。複数店舗の運営管理をおこなう場合は、エリアマネージャーと呼ばれることもあります。
店舗の売上アップに向けた課題を洗い出し、改善点を指示します。ショップ店員や店長から昇格して就く人も多く見られます。
10.アパレルEC・イーコマース
「EC」とは「Electronic Commerce（電子商取引）」の略です。アパレルECやイーコマースとは、アパレル商品をオンライン上で扱うネットショップやECモールでの運営業務をおこなう職種です。
ネット在庫の管理や商品発送をはじめ、オンラインコンテンツの企画デザイン、メールマガジン送信などを担当します。
11.営業
アパレル業界の「営業」は企業によって職務内容は異なりますが、アパレルメーカーや卸問屋に勤務し、自社商品を百貨店や専門店など販売店へ売り込む仕事が一般的です。ほかにも、シーズンごとの展示会での受注や卸営業、店舗開発といった業務に携わる場合もあります。
活動領域が広く、自社ブランドや商品に関する高い知識に加えて、コミュニケーション能力や提案スキルなども必要です。
12.事務（バックオフィス）
アパレル業界にも、バックオフィスと呼ばれる事務職や管理部門があり、企業組織や事業がスムーズに機能するために重要な役割を担っています。
主な職種には、企業の人材育成や労務管理をおこなう「採用担当・労務」や、社内の各部署のサポートが中心の「総務」、企業の売上や経費、給与といったお金の管理を担う「経理・財務」、そして企業に関わる法律や司法に関する業務を担当する「法務」などがあります。
アパレル業界の現状と課題
衣料品を扱うアパレル業界では、消費者の動向や社会情勢などの影響により年々状況は変化しています。希望職種に就く上で、業界全体の現状や課題について理解しておくことも大切ですので、ここで押さえておきましょう。
市場規模の推移
アパレル業界の市場規模は、近年特に減少傾向を見せています。その根拠として、矢野経済研究所の国内アパレル市場の売上推移データを以下に示します。
データによると、2020年の国内アパレル総小売市場規模は約7兆5,158億円、前年比81.9％と減少しており、市場規模は2018年移行縮小傾向にあることがわかります。
販売チャネル別に見ると、百貨店をはじめ量販店や専門店など実店舗における消費は減っている一方で、ECモールや通販サイトは成長を見せているのが特徴です。
新型コロナウイルスの影響
アパレル業界の小売業は、新型コロナウイルス感染症拡大の影響を大きく受けている業種の1つです。緊急事態宣言による不要不急の外出自粛や、営業時間の短縮によって、実店舗では来店者数が激減しました。
加えて、インバウンドの外国人客が途絶えたことにより、売上を得られなかったことも要因となっています。外国人観光客の受け入れが再開され、徐々に状況は改善に向かっているものの、ECやSNSなど複数チャネルの活用は避けられない状況といえます。
消費者の価値観が多様化
消費者の価値観の多様化が進んでいることも見逃せません。従来のハイブランドや高級志向から、消費を抑えるミニマリストや、安くて良いものを探す低価格志向へと移行しており、ファッションへの出費が減少傾向にあります。
GUやZARAなどに代表されるファストファッションも、近年は品質が高い商品に力を入れており、使い方次第で長く使えるため、買い替えの必要性は薄れつつあります。また、ワークマンのように、低価格帯で高機能なアイテムを探す消費者が増加していることも特徴的です。
ECモールやフリマアプリ・サブスクサービスの台頭
実店舗に足を運ばずに気になるアイテムを購入できるECモールやフリマアプリ、サブスク型サービスといった形態は、今後さらに拡大を続けることが予測されます。通販サイトに加えて、個人間取引ができるフリマアプリの登場により、新品を買わずに状態の良い中古品を手に入れやすい傾向にあります。
また服を購入せず、必要な期間だけ持つことができるサブスク型ネットサービスの活発化も、従来型の事業の低迷に拍車をかけているといえます。
アパレル業界の将来性
1.海外進出
国内企業ブランドの海外市場進出は、アパレル業界の発展の鍵を握る要素の1つです。ユニクロやGUを手掛ける「ファーストリテイリング」は、ユニクロの海外売上についてコーポレートサイトにて以下のように発表しています。
海外ユニクロ事業の当連結会計年度の売上収益は１兆1,187億円（前期比20.3％増）、営業利益は1,583億円（同42.4％増）と、大幅な増収増益となりました。
参照：ファーストリテイリング「2022年8月期 決算サマリー」
将来的な事業拡大や売上向上の可能性があるアジアや欧州、北米など海外の新たな市場へ進出する企業を選ぶことも大切です。
2.ECやSNS活用
新型コロナウイルスの影響やインターネット環境の浸透といった流れを受けて、アパレル業界でも店舗での対面販売からネットショッピングへ移行しています。また、インスタグラムなどSNSによる発信や消費者との交流も、企業の売上を大きく左右する要素です。
ZOZOTOWNのようなECモールに加えて、メルカリのようなリユースや個人間の直接取引、airCloset（エアークローゼット）のようなサブスクリプションサービスなど多様な切り口が登場する中で、今後どのようにECやSNSを取り入れていくかが各社の課題となっています。
3.サステナブルファッションへの取り組み
業界の垣根を超えて環境配慮への注力が重視される昨今、アパレル業界でもサステナブルファッションへの取り組みが特に重視されています。サステナブルファッションとは、商品の生産から着用、廃棄までの環境負荷を考慮した「持続可能な」ファッションを意味します。
ファッション産業は、製造に必要なエネルギー使用量や入れ替わりの早さによる環境負荷が大きく、国際的な課題として認識されています。さらに最近では、ウイグル地区の強制労働問題をはじめ、洋服を製造する環境を重視する声も強まっており、企業での取り組みや透明性の向上が求められています。
アパレル業界に向いている人
アパレル業界には多種多様な職種があり、業務内容によって必要なスキルや経験は異なります。アパレル業界全体としては、服が好きな人はもちろん、流行に敏感な人やコーディネーイト提案が得意な人などが向いているといえます。
また、顧客や社内外のさまざまな人と柔軟にやり取りできる高いコミュニケーション能力は、どの職種においても求められるでしょう。加えて、今後アパレル業界で重要となるオンライン活用スキルや、サステナブルな商品の企画力なども活躍に必要な素質といえます。
志望動機のポイント
アパレル業界での志望動機を考える際は、ほかの業種と共通して、自己分析で強みや価値観を言語化することが大切です。なぜ企業で働きたいのかという動機やブランドに感じている魅力を自分の言葉で説明する必要があります。
また、自分の強みや能力について、具体的なエピソードを交えてまとめ、自分が貢献できることややってみたいことを伝えることも大切です。志望動機のまとめ方のポイントや具体例については、下記記事で詳しく解説していますので、ぜひ参考にしてください。
「就活面接の志望動機の答え方｜例文でポイントを解説」
就職活動に欠かせない自己分析には、適性診断を活用しましょう。適性診断ツール「AnalyzeU+」では、就職後に活かせる強みや弱みへのアドバイスから自己PR文を作成することが可能です。
アパレル業界での就職活動では、ファッションへの思い入れやセンス、コーディネート力も重視されます。プロフィール写真以外に、自分を象徴する写真を選べる「OfferBox」は、ファッション・アパレル業界で効果的にアピールしたい場合に便利です。
OfferBoxの登録写真の選び方について、詳しくは下記記事をご参照ください。
「企業を惹きつける！記憶に残るOfferBoxの登録写真の選び方」
まとめ
アパレル業界では、流通全体においてさまざまな業種や職種があり、それぞれで業務内容や必要なスキルは異なります。業界全体としては、実店舗での売上低迷が大きな課題となっている一方で、ECやSNSの活用による売上向上に成功している企業もあり、ネット購買に関する知識やパソコンスキルは今後も重宝される可能性が高いでしょう。
また、環境配慮を取り入れたサステナブルファッションやアジア、欧米への海外進出といった施策も、企業ブランドの将来性を知るポイントといえます。企業ブランドへの情熱やファッションに対する思いを大切にして、自分が持つスキルや強みを活かせる職種への就職を目指しましょう。
