採用直結型インターンが25卒より解禁に!参加するメリットとは?

  • LINEで送る

25卒より採用直結型インターンシップが公認になりましたが、従来と具体的にどこが変わったのかよく分からない人は多いのではないでしょうか。目的を明確にしてインターンシップに参加するためにも、まずは変更点を正しく理解することが大切です。

本記事では、採用直結型インターンシップの特徴と参加するメリットをご紹介します。参加の注意点も合わせて見ていくので、これからインターンシップに参加予定の人はぜひ参考にしてください。

OfferBoxは、就活生の約24万人(※1)に利用されている新卒逆求人サービスです。
プロフィールを見て、あなたに興味を持った企業から直接オファーが届くので、効率よくインターンシップを探すことができます。 また、登録企業数は約19,242社(※2)で、大手から中小・ベンチャー企業まで幅広い企業に登録されています。
ぜひ、ご活用ください。

(※1) OfferBox 2024年卒利用実績データより
(※2)当社アカウントを開設した企業数で、直近で利用していない企業含む(2024年10月時点現在)

インターンシップとは?

インターンシップは、学生が在学中に自らの専攻・将来のキャリアに関連する仕事を体験する制度です。実施期間によって、「1day」「短期」「長期」の3種類に大きく分けられており、期間が短いものほど会社説明会の側面が強く、長いものほど就業体験がプログラムに含まれている傾向があります。

インターンシップは学生と企業双方にメリットがあります。学生は仕事内容への理解を深めることができ、企業は実践的な人材の育成や自社の魅力発信に繋げることができます。

インターンシップの種類や開催時期についてはこちらの記事で詳しく解説しています。

以前は採用目的のインターンを政府は禁止していた

採用直結型インターンシップとは、採用を目的としている、もしくは実施期間中に採用が決まるインターンシップのことを言います。実践的な人材の育成や自社の魅力発信以上に、優秀な人材の早期確保に重点が置かれています。

インターンシップは長らく明確なガイドラインが存在していませんでしたが、2019年に禁止要請の方針が固まり、2021年卒からルールが適用されるようになりました。就職活動の長期化や早期化、学生の混乱を防ぐことが主な目的でした。

ただし、このルールはあくまで「禁止要請」で法的な拘束力はありませんでした。問題の根本的な解決にはならなかったため、引き続きインターンシップのあり方について議論されることとなりました。

25卒から採用直結型インターンシップが公認に

禁止要請には法的な拘束力がなかったため、採用選考にインターンシップを組み込んでいる企業は変わらず多く、就職活動の長期化や早期化の解決には至りませんでした。

その結果打ち出されたのが、「企業がインターンシップで得た学生の情報を、一定の条件を満たすことで採用選考に利用できる」という方針です。インターンシップが採用選考に組み込まれている実態に経団連が合わせる形で、採用直結型インターンシップが公認になりました。

採用直結型インターンシップを無理に禁止するのではなく、明確なガイドラインを設けて、学生が混乱しないよう経団連主導でうまくコントロールするのが狙いだと考えられます。

産学が合意した採用直結型インターンシップとは

学生のキャリア形成支援活動は4類型に分類されており、そのうち以下の2つがが採用直結型インターンシップにあたります。特に「汎用的能力・専門活用型インターンシップ」が多くの人に関係するため、特徴を理解しておきましょう。

【汎用的能力・専門活用型インターンシップの主な特徴】

  • 企業単独、もしくは大学が企業や地方自治体などと連携して実施
  • 汎用的能力活用型は5日間以上、専門活用型は2週間以上
  • 学部3年・4年もしくは修士1年・2年の長期休暇期間に実施
  • 参加期間の半分を超える日数において必ず就業体験を実施
  • 就業体験では職場社員から直接指導を受けられ、インターンシップ終了後にはフィードバックがもらえる

【高度専門型インターンシップの主な特徴】

  • 大学院の修士・博士課程学生が対象
  • 自然科学分野の博士課程学生を対象にしたジョブ型研究インターンシップと、高度な専門性を重視した修士課程学生向けインターンシップがある
  • ジョブ型研究インターンシップは2ヶ月以上、修士課程学生向けインターンシップは2週間以上
  • 有給での就業体験を必ず実施

内定直結するインターンシップはあるのか

企業や業界によっては、内定に直結するインターンシップは開催されています。
上記の制度変更はあくまで「産学の見解・方針が変わった」だけであり、企業に従う義務はありません。企業への拘束力は弱いため、過去からも含め、インターンシップを採用に活用したり実施期間中に内定を出したりする企業は存在します。

特に、経団連に加盟していない外資系企業やIT企業、ベンチャー企業などはその傾向が強く見られます。

また、制度変更により、事実上すべての企業が早期に採用活動を始められるようになりました。そのため、今後は内定直結するインターンシップもますます増えていくと予想されます。

内定が出る採用直結型インターンシップの特徴

ここでは、インターンシップの期間中に内定を出すことを想定している、採用直結型インターンシップの特徴をお伝えします。
採用直結型インターンシップには以下のような特徴があります。従来のインターンシップとの違いを押さえておきましょう。

事前選考があるケースが多い

採用直結型インターンシップの実施にあたっては、事前選考をする企業がほとんどです。職務への適応力が高い学生を見極めるため、多くの企業が本選考に似たような選考をしています。

事前選考は従来のインターンシップでも一部見られましたが、採用直結型の場合は、選考ステップが多い傾向にあります。

なかには書類選考と面接だけに留まらず、適性検査や複数回の面接を取り入れている企業も少なくありません。「採用直結」「内定が出る」という言葉に惹かれて応募しても、事前選考の準備ができていないと、参加権利を得られないことも多いです。

インターンシップ期間は長め

採用直結型インターンシップは実施期間中に内定を出すことを目的としているため、従来のインターンシップより期間が長めです。

会社説明会の側面が強い期間の短いインターンシップも多く存在しますが、採用直結型の場合はしっかり職業体験ができるものが多いです。時間をかけて実際の業務を体験するため、入社した際のイメージがしやすくなるでしょう。

プログラム内容は実際の業務と近い

インターンシップ中に内定を出すかを判断するからこそ、プログラム内容は実際の業務に近くなります。実際の業務を通し、企業は学生の適性や能力、採用した場合のメリットなどを見極めます。

例えば汎用的能力・専門活用型インターンシップでは、「参加期間の半分を超える日数において必ず就業体験を実施」と定められており、業界や職種に関係なく必ず就業体験ができます。

テレワークが常態化している場合は、テレワークでの就業体験もでき、実際に入社した時と同じような働き方を経験できます。

採用直結型インターンシップに参加するメリット

経団連が指定する採用直結型インターンシップには、インターンが選考の評価に繋がるだけではなく、他にもさまざまなメリットがあります。例えば、下記のようなメリットが考えられます。

  • 必ず就業体験できる
  • 学業と両立しやすい(学部3年・4年もしくは修士1年・2年の長期休暇期間に実施)
  • 終了後に職場の社員からフィードバックをもらえる
  • 内定に繋がる可能性がある

特に大きなメリットは「必ず就業体験できる」ことです。自分の興味のある業界や企業の業務を体験しておけば、たとえ内定に繋がらなかったとしても、今後の就職活動に経験を活かせます。

採用直結型インターンシップを活用するポイント

何となく参加したのでは、採用直結型インターンシップの意義を最大限には見出せません。経験をうまく就職活動に活かすためにも、以下の3つのポイントを意識しましょう。

  • 事前に業界・企業研究を行う
  • 事前に参加目的を明確にしておく
  • 積極的に質問をする

それぞれのポイントについて詳しく解説します。

事前に業界・企業研究を行う

予備知識があるのとないのとでは、インターンシップで学ぶ内容への理解度が大きく変わってきます。事前に業界・企業研究を入念に行い、必要な知識を備えておきましょう。

例えば、業界や企業の役割を知っていれば、インターンシップで取り組む仕事の必要性や背景を想像できます。仕事の意味を理解しているとパフォーマンスも発揮しやすくなるので、情報をしっかりと収集してからインターンシップに臨みましょう。

業界・企業研究のポイントは、関連業界と競合他社も含めて考えることです。参加企業の情報だけでは特徴と強みを理解しづらいため、広い視点で比較検討しましょう。

業界研究、企業研究のやり方については、こちらのコラムも参考にしてみてください。

事前に参加目的を明確にしておく

事前選考の段階から、企業は学生の目的意識と仕事に対する意欲を重視しています。受け身ではなく主体的に参加していると評価してもらうため、事前にインターンシップの参加目的を明確にしておきましょう。

インターンシップに参加した学生の中で、特に多いのは次のような目的です。

  • どの業界・職種を志望するか明確にするため
  • 視野を広げるため
  • 自分が何をやりたいか見つけるため
  • 特定の企業のことをよく知るため
  • 就職活動に有利だと考えているため
  • 仕事に対する自分の適性を知るため

インターンシップの参加目的がまだ不明確な人は、上記を参考にして明確にしましょう。
より詳しい情報は、こちらもコラムも参考にしてみてください。

積極的に質問をする

仕事を進めるうえでは、分からないことがあれば質問をするのが大切です。インターンシップ参加中も、理解不足な点や疑問に感じる点があれば積極的に質問しましょう。

質問は自分の理解を深める以外に、コミュニケーション能力や生産性の高さをアピールできるメリットがあります。自分が持つ能力のアピールに繋げるためにも、分からないことを分からないままにせず、きちんと質問してください。

事業や仕事内容の質問はもちろん、職場環境や社員のキャリアに関する質問も効果的です。企業のホームページだけでは得られないリアルな情報を集めて就職活動に活かしましょう。

質問すべきことが思いつかない場合は、こちらのコラムも参考にしてみてください。

採用直結型インターンシップに参加する場合の注意点

企業からの評価を意識するあまり、自分が企業を知るという観点を疎かにしないように注意してください。

内定に繋がる可能性があるとはいえ、採用直結型インターンシップに参加するのは、企業や仕事内容への理解を深めるのが重要な目的です。本来のインターンシップの目的をおざなりにした過度なアピールは、悪目立ちするリスクがあります。企業からの評価ばかりに気を取られないようにしましょう。

「企業を知りたい」という姿勢で業務に取り組み、積極的に質問をすれば、無理に意識しなくても自然とアピールになります。

まとめ

経団連が指定する採用直結型インターンシップには、「必ず就業体験できる」「内定に繋がる可能性がある」などの参加メリットがあります。入念な業界・企業研究と、参加目的を明確にすることを心がけながら事前準備を進め、ぜひ参加してみましょう。

採用直結型インターンシップを探す際は、新卒オファー型就活サイトのOfferBoxを活用するのがおすすめです。OfferBoxでは自分から探さなくても、企業が自分のプロフィールを見てオファーをしてくれます。

自分の参加目的に合うインターンシップを見つけるためにも、ぜひOfferBoxを活用してみてください。