【2018年卒新卒採用対策】ダイレクトリクルーティングのメリットとデメリット

 ｜大量採用なら就職ナビ、ピンポイントならダイレクトリクルーティング

 

就職ナビとは、リクナビやマイナビを代表とする求人広告媒体を指します。掲載費用を先に払うことで、就職ナビ上に自社のページを持つことができ、就職ナビを訪問した学生に自社のページを閲覧してもらえ、プレエントリーや説明会、本選考への応募を集めることができます。マスに対してアプローチする手法としては有効ですが、掲載企業数が多いため、学生からの認知が高い企業＝採用ブランド力が高い企業や上位表示などのオプションに費用がかけられる企業の方が優位となります。

 

一方でダイレクトリクルーティングは、ピンポイントに会いたい学生に直接アプローチする場合に有効で、学生からの認知に関わらず一定の成果を得ることができます。また、採用が決定するまで費用が発生しない成功報酬型の料金形態を選べるため、はじめて新卒採用をする企業やはじめてダイレクトリクルーティングを利用する企業であっても低リスクで利用開始できます。よってきちんと運用を行えば採用ブランド力や潤沢な予算がない企業であっても勝てる可能性のある手法となります。

 

ダイレクトリクルーティングを上手く活用すると、ターゲットの学生だけを集めた濃度が濃く、顔が見えている母集団を形成することも可能です。OfferBoxでは、そういった母集団を形成し、就職ナビよりも多くの採用決定を出せた事例もでてきています。サービスの改善やナレッジの蓄積によって10名〜15名、それ以上の採用も現実的になってきています。

 

 

｜集客工数が削減できる採用イベント、会いたい学生に会える率の高いダイレクトリクルーティング

 

採用イベントは大規模な合同説明会のようなものから30名〜100名の小中規模イベントまで様々ありますが、ダイレクトリクルーティングと比較検討されることが多いのは小中規模のものです。集客については、イベント運営会社が行ってくれますので企業側の工数は削減できます。また、こういったイベントには意欲的に就職活動を行っている学生が多く参加しており、そういった学生への認知や興味を高めることができます。とは言え、イベントによく参加している企業の採用担当者の話では、会いたい学生に会えるのは10人に1人くらいの確率という声もあり、運営会社や回によって質のバラつきはありそうです。

 

ダイレクトリクルーティングのサービスを活用する場合、データベースから学生を探したり、プロフィールを閲覧したり、一人ひとりに合ったオファーメールを送ったりしますので工数はかかります。ただ、事前にスクリーニングを行いアプローチしますので会いたい学生に会える確率は高くなります。

 

 

｜高いけど楽な人材紹介、採用ナレッジが蓄積されるダイレクトリクルーティング

 

人材紹介とダイレクトリクルーティングを一緒にとらえている方がたまにいますが、全くの別物です。人材紹介は間にエージェントが入り、企業のオーダーにマッチした人材を探してきて、企業の代わりに事業の説明や志望動機の形成をサポートし、企業に紹介するサービスを指します。選考前、選考中、選考後にエージェントが学生のフォローアップなども行ってくれますので至れり尽くせりではありますが、採用決定時の費用はその分高価となっています。また、該当する人材がなかなか見つからず、十分な人数の紹介をしてもらえないということやエージェントの理解度や経験、能力によってマッチングの精度にバラつきがあるのが実態です。よって、安定的に人材紹介を通じて上手く採用を行っている企業は、信頼できる複数のエージェントと連携しているところが多いです。

 

ダイレクトリクルーティングは、全て自社で行うことになりますので工数はかかります。ただ、内製することによって採用ナレッジが蓄積していきますので、2年、3年と利用を重ねれば生産性が高まってきます。OfferBoxのユーザーである株式会社システムサポートでは、年を重ねるごとに学生を探すナレッジが蓄積され、今では採用人数の半数弱がダイレクトリクルーティング経由となっています（参考：【セミナーレポート】ダイレクトリクルーティングは新卒採用を変えるのか！？）

 

 

｜テクノロジーの進化がダイレクトリクルーティングの工数を削減する

 

人工知能やビッグデータ解析といったテクノロジーの進化は、採用の領域にも進出してきています。OfferBoxにおいても、人工知能を導入し、企業の利用実績などをもとに学習を重ね、マッチする学生を自動表示する機能が実装されています。また、組織診断を行った上で、欲しいタイプの人材が待つ行動特性と合致する人材を検索できる機能が新たに加わっています。今後改良が重ねられることで間違いなく企業の工数を削減していくでしょう。

 

また、採用ナレッジを一緒に作っていくスタンスのアウトソーサーも登場してきています。元リクルートの曽和氏が代表を務める株式会社人材研究所もその1社で、OfferBoxでは人材研究所と業務提携を行い、ダイレクトリクルーティングを用いた採用ナレッジの構築をお手伝いしています。

 

〉〉初めてのダイレクトリクルーティングで成功するための知識と実践方法