【徹底比較】ダイレクトリクルーティング13選!検討のポイントや注意点を解説

ダイレクトリクルーティング 比較
【無料ダウンロード】ダイレクトリクルーティングを基礎から徹底解説した資料はこちら

「ダイレクトリクルーティングを試したいけど、どの種類が自社に合うかわからない」と悩んでいる人事担当者は多いでしょう。

本記事では、ダイレクトリクルーティングの種類や比較する際のポイントや注意点を詳しく解説しています。

新卒向けと中途採用向けに、おすすめのダイレクトリクルーティングツールを5つずつピックアップしたので、採用活動の参考にしてください。

また、ダイレクトリクルーティングを検討している採用担当者の方向けに「はじめてのダイレクトリクルーティング」という資料を作成しました。ナビとの違いやダイレクトリクルーティングのメリットなどをわかりやすく解説しています。

ぜひ、記事を読んだ後にダウンロードしてみてください。

はじめてのダイレクトリクルーティング-新卒採用編-
はじめてのダイレクトリクルーティング-新卒採用編-
「ダイレクトリクルーティング」の特徴やメリットから活用事例までをわかりやすくまとめ直したお役立ち資料を提供します。
資料ダウンロード

目次

ダイレクトリクルーティングツールの種類

ダイレクトリクルーティングツールの種類

ダイレクトリクルーティングは大きく分けて、新卒向けと中途採用向けがあります。それぞれの特徴と運用のコツを紹介します。

新卒向けと中途採用向けの種類がある

新卒採用向け中途採用向け
登録者層学部生・院生・第二新卒既卒者
運用のコツ自社にマッチする学生を見極める機械的メールに見えないようにする
力を入れるポイント学生のスキルや人柄をプロフィールから読み取る候補者一人ひとりに宛てたメールを作成し返信率を高める
具体的施策学生のプロフィールにある画像・動画・研究資料をチェックメール本文で候補者の経歴に触れて自社で活かせるスキルを記載

ダイレクトリクルーティングのツールは、新卒向けと中途採用向けがあります。主な違いは、登録者層が学生であるか、既卒者であるかという点です。

新卒向けのダイレクトリクルーティングツールは学部生や院生、第二新卒の登録者が多く、一方の中途採用向けのダイレクトリクルーティングツールには、第二新卒からキャリアを積んだ30~40代の登録者がいます。

さらに、中途採用向けのなかでも、20代の若手層が多いダイレクトリクルーティングツールもあれば、エンジニアといった職種に特化しているツールもあります。

自社がどのような人材を求めるのかを明確にして、使用するダイレクトリクルーティングツールを選ぶことで、費用対効果を高められるでしょう。

新卒向けダイレクトリクルーティングツール運用のコツ

新卒向けのダイレクトリクルーティングツールを運用するコツは、スカウトする学生のプロフィールをしっかり確認することです。自社にマッチした学生にスカウトメールを送ることで、ダイレクトリクルーティングの効果をより上げられます。

ダイレクトリクルーティングツールによっては、「スカウトメール送信数は無制限」や「特別スカウトメールは月50件まで」などスカウトメールを送信できる回数が異なります。無駄をおさえてスカウトメールを送るために、自社の採用要件にマッチした学生をピックアップするようにしましょう。

採用要件に合った学生かどうかを見極めるコツは、学生のプロフィールページを確認することです。ダイレクトリクルーティングツールによっては、学生の動画や研究資料が掲載されています。それらの情報から学生の人柄やスキル、どのような研究に力を入れているかを把握しましょう。

中途採用向けダイレクトリクルーティングツール運用のコツ

中途採用向けのダイレクトリクルーティングツールを運用するコツは、「返信率を上げる」ことです。優秀な登録者は頻繁にスカウトメールを受け取っており、求職者のなかには「機械的に送られているのではないか」と誤解してしまう方もいます。

「あなただから送った」ことを伝えるために、オンリーワンを意識したスカウトメールを作成しましょう。

具体的には、スカウトメール文頭で登録者の実務経験や、自社で活かせるスキル、入社したら任したいポストなどを記載します。

こうした内容の記載は最初の2~3行が勝負です。送信者は可能であれば代表取締役などの代表者や役職者名にしましょう。いきなり面接を申し込むのではなく、気軽に話せるカジュアル面談を設けるのもおすすめです。

ダイレクトリクルーティングサービスを比較検討する際のポイント

ダイレクトリクルーティングサービスを比較検討する際のポイント

ここでは、自社と相性の良いダイレクトリクルーティングサービスの探し方や、選択のポイントについて解説します。

自社の採用ターゲット

ダイレクトリクルーティングサービスを利用する以前に、自社がどのような採用課題を抱えているのか明確にしなければなりません。そして、ダイレクトリクルーティングが解決方法として適しているかを判断します。

例えば、応募数に対して自社の価値観と一致した人材をなかなか見付けられない場合には、ダイレクトリクルーティングサービスを有効的に活用できるでしょう。しかし、とにかく採用人数を増やしたい場合には、ダイレクトリクルーティングサービスを利用するとかえって非効率的になることもあります。

そのため、まずは自社の採用ターゲットがどのような層なのかを明確にし、ダイレクトリクルーティングサービスを利用することで効率的なアプローチが可能かどうかを判断しましょう。

料金体系

ダイレクトリクルーティングサービスには、「先行投資型(前課金)」と「成果報酬型」で費用の違いがあります。

先行投資型(前課金)では、ダイレクトリクルーティングサービス上であらかじめ月額、年額料金が設定されていて、それぞれのプランによりスカウト数の上限が決められているケースが多いです。そのため、多くの求職者を採用できるほど、1人あたりの単価を下げられます。

一方で成果報酬型は、応募課金のタイプと、採用が決定した段階で費用が生まれる採用課金のタイプに分けられます。初期費用が必要ないサービスや、スカウトメールの送信数に応じて料金が発生するサービスなど、利用方法に応じたサービスが提供されていることもあります。

費用

ダイレクトリクルーティングサービスの成功報酬型は、スカウト送信数や送信時期によって異なりますが、新卒採用では30万〜50万円の価格帯が多くなっています。

基本使用料がかかる場合もあり、月額10~20万円が一般的です。

中途採用の場合、料金は固定ではなく「利用料金+年収の○%」が一般的な費用です。また、報酬の割合は15%~が多いといえます。

例えば、初期費用が10万円で、データベース利用料が月額5万円・成功報酬15%~のケースで、成功報酬15%のプランを1年間利用し、年収500万円の人材を10名採用に成功したとします。

その場合、データベース利用料は60万円(5万円×12カ月)となります。成功報酬は500万円×15%×10名で、750万円です。

合計費用は、10万円+60万円+750万円で820万円となり、1人に対しては、82万円の費用となります。

一方で、先行投資型(前課金)による相場は、新卒・中途採用ともに採用者数を問わず年間300万~400万円です。

中途採用に1年間利用した場合の費用

登録者数

最近になってダイレクトリクルーティングサービスが次々とリリースされるため、どれを利用して良いか迷うこともあるでしょう。一般的には、登録者数が多いほど、そのサービスは求職者から支持を得ていると判断できます。

ただし、まずは欲しい人材がダイレクトリクルーティングサービスのデータベース内にどの程度登録されているかという視点を持ちましょう。

サービスの登録者数が多いからといって、その中にほしい人材がたくさん存在しているわけではありません。業種、年齢、スキル、経験値など、自社が求めている人材層の登録者数を比較して、どのようなダイレクトリクルーティングサービスを選べば良いか決めましょう。

企業登録数

ダイレクトリクルーティングサービスを比較する上では、求職者の登録者数だけでなく、利用している企業登録数を確認することも重要です。

どのような企業が登録しているかを知ることにより、サービスの良し悪しや、自社に適したサービス内容であるかの判断材料にできます。

承認率・開封率

気になる人材を見付けたら、面談をオファーできます。オファーの「承認率」や「開封率」を公開しているサイトもありますので、ダイレクトリクルーティングサービスを選ぶ際には参考にしてみましょう。

また、大手企業であれば社名を前に出せばすぐに開封、エントリーされることも多いですが、中堅中小企業の場合は効果を出すための工夫が必要になります。

スカウトメールのタイトルや文面に対して、求職者に響く方法についても検討してみましょう。 メールを開封してもらうためには、頭の10~15文字程度がポイントだといわれています。

アクティブユーザー数

スカウトの返信率をチェックすることも必要不可欠です。スカウトメールの一斉送信が大量に流通している媒体や、マッチング精度が低い媒体では、返信率が低下する傾向が顕著に見られます。

そのため返信率が高い媒体は、アクティブユーザー数が多いことを期待できます。

ダイレクトリクルーティングサービスを利用する際の注意点

ダイレクトリクルーティングサービスを利用する際の注意点

ダイレクトリクルーティングサービスは、まだ比較的新しいサービスなので使い方が不慣れな採用担当者も多いでしょう。

ここでは、サービス利用時にどのような点に注意しなければならないかを解説します。

成功報酬型か先行投資型のどちらが自社に合うのかを検討する

ダイレクトリクルーティングサービスを利用する上で、費用の問題はとても重要です。

成功報酬型は、導入費やスカウトの数に応じた金額に加えて、年収10~20%程度の成功報酬が発生します。成功報酬型といっても、人材紹介サービスの料金システムのように、導入段階で費用が全く発生しないわけではありません。

一方で先行投資型(前課金)では、導入費やスカウト通数に応じた金額の支払いだけで、採用が決定しても成功報酬は発生しません。

ダイレクトリクルーティングの費用でおさえるべきポイントは、1名採用するために必要なスカウト送信数となります。

返信率5~10%をキープして、内定受諾率も高い数値を維持できるのなら、コストをおさえた採用が可能です。しかし、返信率が上がらない状況では、1名採用するために必要なスカウト送信数が増えてしまい、コストがかさんでしまうので注意が必要です。

送信方法はDMか個別送信か

ダイレクトリクルーティングサービスのスカウトメールは、大きく分類してダイレクトメール(一括送信)と個別送信があります。

ダイレクトメール(一括送信)は、多数の求職者に対して、同じスカウト文面を同時送信する方法です。一方の個別送信では、一人ひとりに対してプロフィールを確認し、文面をカスタマイズして送信します。

一般的に、ダイレクトメール(一括送信)よりも個別送信のほうが訴求効果が高いとされています。ダイレクトメール(一括送信)の場合でも、名前、企業名を自動で挿入できるサービスもありますが、やはり個別送信と比較して効果は低いと考えるべきでしょう。

メールの送信方法は開封率や返信率に影響するため、どちらの方法が利用できるのかはダイレクトリクルーティングサービスを決める判断材料にできます。ただし、個別送信だから問題ないということではなく、どこまでカスタマイズしたいのかを明確にし、運用コストも考えて自社に適切なサービスを選びましょう。

新卒向けダイレクトリクルーティングツール8選

新卒向けダイレクトリクルーティングツール5選

ここからは、新卒採用におすすめのダイレクトリクルーティングツールを8つ紹介します。

※本記事で紹介するサービス情報は2023年1月のものになります。

ダイレクトリクルーティング 特徴

OfferBox

学生の3人に1人が利用

キミスカ

選べる3種類の「スカウト」

dodaキャンパス

ベネッセとパーソルがタッグ

ONE CAREER CLOUD

幅広い学生にアプローチ

Lab Base

理系学生に特化

openworkリクルーティング

口コミサイトで有名

iroots

企業会員を厳選

Matcher Scout

OB訪問アプリで知名度アップ

OfferBox|学生の3人に1人が利用

新卒オファー型就活サイトOfferBox

OfferBox は、新卒に特化したダイレクトリクルーティングサービスです。「会いたい学生」の情報を検索して、直接オファーを送ることで、効率的にコンタクトを取ることができます。

学生登録者数は24.2万人で、就活中の学生の3分の1が登録している計算です(2023年11月末現在)。

学生の志望条件や企業のオファー送信傾向などを照らし合わせ、「企業が会いたい学生」を検索結果に上位表示する、人工知能による検索アシストシステムつき。

  • オファー開封率89%(OfferBox 2021年卒利用実績データより)。
  • 適性検査(eF-1G)×充実した検索機能を活用して、求める学生に出会える。
  • 料金プランは成功報酬型と早期型の2種類から選択可能。
  • 認知度が低く学生からの応募が少ないという課題を抱えている企業にもおすすめ。
詳細はこちら

キミスカ|選べる3種類の「スカウト」

キミスカ は、登録者数13万人を超えるダイレクトリクルーティングサービスです。

戦略に合わせて、3段階のスカウトを使い分けられるのが特徴です。ゴールドスカウト、シルバースカウト、ノーマルスカウトの3種類を、スカウトメール送信対象の学生が採用要件に近いかどうかで使い分けます。

学生の意欲や価値観、職務適性などがわかる適性検査の結果や、他社へのエントリー状況を踏まえて、学生の志向がわかります。

また、スカウトの送信や返信などの工数のかかる作業を代行するサービスもあります。

  • 23卒登録者数 131,379人 (2022年7月21日時点)
  • ゴールドスカウト、シルバースカウトは学生からの反応が高く、ノーマルスカウトは1,000通以上送信可能。自社の認知拡大につながる。
  • 代行オプションが豊富なため、スカウトにリソースを割けない企業にもおすすめ。
詳細はこちら

dodaキャンパス|ベネッセとパーソルがタッグ

dodaキャンパス は、株式会社ベネッセホールディングスとパーソルキャリア株式会社によるダイレクトリクルーティングサービスです。専任担当によるサポートが充実しており、長期間にわたって利用可能です。

また、大学1~2年生向けに、キャリア形成イベントやインターンシップのオファーが可能であることから、早期インターンの母集団形成や採用ブランディングにも適しています。

  • オファー開封率80%、総登録学生数は約87万人。
  • 料金体系は成功報酬制と定額制の2種類から選択可能。
  • 登録学生にキャリア教育を実施(イベント開催数160回、参加者数約8,000人、コラム閲覧社のべ数787万人)(21卒実績)
  • 早期のうちから学生と接触したいと考えている企業におすすめ。
詳細はこちら

ONE CAREER CLOUD | 幅広い学生にアプローチ

ONE CAREER CLOUD は、就活サイト「ONE CARRER」を運営する株式会社ワンキャリアが運営するダイレクトリクルーティングサービスです。

「ONE CARRER」のデータベースを活かし、幅広い学生に効率的にアプローチすることが可能です。

  • 22年卒のうち29万人の学生が登録。(2021年12月末時点)
  • 大学・学部・文理・プログラミングスキル インターンシップ実績(個社名)でも学生検索が可能。 
  • 「ONE CAREER上で自社をお気に入り登録をしている学生」を絞り込むことも可能。
  • 幅広い学生層にアプローチしたい企業におすすめ。
詳細はこちら

Lab Base | 理系学生に特化

Lab Base は、理系学生に特化したダイレクトリクルーティングサービスです。

優秀で専門性の高い理系学生にアプローチが可能です。

プロフィールに記載された、研究概要や希望職種、就職先に求めること、活かせるスキルなどを軸に検索ができます。プロフィールの項目が理系学生に最適化されているため、専門分野や研究内容を踏まえて、欲しい人材にピンポイントでアプローチできることが特徴です。

  • 5万名以上の理系学生が登録(※2022年4月1日時点)
  • 月額のデータベース利用料金のみで利用可能、成果報酬は無し。
  • 質の高い理系学生を採用したいと考えている企業におすすめ。
詳細はこちら

openworkリクルーティング|口コミサイトで有名

openworkリクルーティング は、新卒・中途問わず、膨大な転職潜在層・顕在層にアプローチすることができるダイレクトリクルーティングサービスです。

母体が企業の社員口コミや評判を見ることができるサイトであるため、採用ミスマッチが起きにくいことも魅力の一つです。

  • 登録者数累積430万人(転職潜在層を含む)
  • かかる費用は成功報酬のみ。求人掲載やスカウト送信など、初期費用や月額利用料は無料。
  • 他のダイレクトリクルーティングサービスに登録していない層にアプローチが可能。
  • はじめてダイレクトリクルーティングを導入してみたい企業におすすめ。
詳細はこちら

iroots | 企業会員を厳選

iroots は、ビジネス・エンジニア職に特化した新卒ダイレクトリクルーティングサービスです。

運営会社であるエン・ジャパン株式会社独自の審査を通過した企業のみが利用できます。

学生は「本音・詳細プロフィール」に最大6,000字記入することができるため、表面的な自己PRではわからない人物像を見抜くことができます。

  • スカウト開封率85.7%。アクティブユーザーが多い。
  • 37項目の性格・価値観診断で学生を定量分析し、数値化した「求める人物像」に照合できる。
  • 自然言語処理技術で学生のプロフィール欄を分析。独自の検索ロジックで入社後に活躍できる人材を見つけられる。
  • ハイクラス人材を採用したいと考えている企業におすすめ。
詳細はこちら

Matcher Scout|OB訪問アプリで知名度アップ

Matcher Scout は、OB・OG訪問サービス(Matcher)のデータベースを活用したダイレクトリクルーティングサービスです。

新卒採用に特化しており、OB・OG訪問のマッチングサービスとして、学生からの認知度が高いことが特徴です。

  • OB・OG訪問に積極的に取り組む主体性のある学生にアプローチできる。
  • 費用は、完全成果報酬型(1人あたり70万円)で、初期費用や運用費用は0円。
  • スカウト運用も完全代行のため、「ダイレクトリクルーティングのやり方がわからない、工数を割けない」という企業におすすめ。
詳細はこちら

中途採用向けダイレクトリクルーティングツール5選

続いて、中途採用をしたいときにおすすめダイレクトリクルーティングツールを5つ紹介します。

※本記事で紹介するサービス情報は2023年1月のものになります。

ダイレクトリクルーティング 特徴

Wantedly

ボリューム層は20~30代

ビズリーチ

30~40代のマネジメント層

Green

エンジニアが多数

doda Recruiters

dodaのダイレクトリクルーティング

SCOPE

理系技術者が多い

Wantedly|20~30代が多い

Wantedly は、ミッションや価値観への共感で求職者と企業をつなぐ、採用プラットフォームです。

20代若手を中心に知名度が高く、低予算でポテンシャルの高い人材の採用につなげられます。また、ダイレクトリクルーティングだけでなく、採用広報にも活用できます。

登録者のプロフィールページから「この先やってみたいこと」などの将来像をチェックできるため、採用ミスマッチを防ぎやすい傾向にあります。

  • 総ユーザー数は350万人。
  • スカウトメールへの返信率が20%と高い。
  • 基本機能はどれだけ使っても毎月定額、成果報酬なし。
  • 様々な求職者とやり取りして母集団を形成したい企業におすすめ。
詳細はこちら

ビズリーチ|30~40代のマネジメント層

ビズリーチ は登録者数159万人以上※、国内最大級の中途ダイレクトリクルーティングサービスです。(※スカウト可能会員数(2022年4月末時点))登録職種が100種類以上、業種は50種類以上と幅広いため、IT企業のエンジニア以外の職種や業種の採用も可能です。また、登録時には審査があるため、求職者の職務経歴書が充実しているのも特徴です。

  • 30~40代のマネジメント層が多数登録。
  • 国内最大級のデータベースから即戦力人材に「直接」アプローチできる。
  • 料金体系は、基本利用料+成果報酬。
  • マネージャークラスの人材を採用したい企業におすすめ。
詳細はこちら

Green|エンジニアが多数

Green は、ITやWeb系人材の経験者採用に特化したダイレクトリクルーティングサービスです。25~35歳の登録者が全体の60%を占めており、若手経験者の採用に強いと言えます。

スキル項目や経験の条件分類が豊富で、求める人材をピンポイントで検索しやすいのも特徴です。

  • 登録者の60%がエンジニアやデザイナーなどのIT人材。
  • スカウトメールの送信数は無制限。一括送信も可能。
  • 料金体系は成功報酬型。ランニングコスト不要で無制限で求職者にアプローチできる。
  • ITやWebに特化した若手人材を求めている企業におすすめ。
詳細はこちら

doda Recruiters|dodaのダイレクトリクルーティング

doda Recruiters は、パーソルキャリア株式会社が運営している中途採用向けダイレクトリクルーティングサービスです。国内最大級の人材データベースから、欲しい人材を検索できます。条件豊富で、誰でも簡単に操作できる検索画面も特徴のひとつです。

  • 登録者数約237万人(※2021年12月末時点の累計スカウト会員登録者数)
  • 料金は先行投資型で、何名採用しても成功報酬はかからない。
  • 利用開始から最短1日で面接を設定可能。早期採用を目指している企業におすすめ。
詳細はこちら

SCOPE|理系技術者が多い

SCOPE は、技術系のスキルをもつ人材に特化したダイレクトリクルーティングサービスです。

企業の実現したい未来と、求職者の希望、活かせるスキルのマッチング度の高い採用を目指しています。

求人広告の掲載は無料、ダイレクトスカウトサービスは有料です。

  • 32,500人を超える技術系人材が登録(転職潜在層を含む)
  • 求職者側に表示される企業情報の順番は、企業の活動量順。知名度より、ログイン回数やスカウトメール送信数が多ければ上位に表示される。
  • 専門領域・先端領域のスキルを持った、理系人材を採用したい企業におすすめ。
詳細はこちら

まとめ

本記事では、ダイレクトリクルーティングサービスの種類や比較方法について解説しました。

様々あるダイレクトリクルーティングサービスを比較するポイントは、まずは自社の採用ターゲットを明確にすることです。また、ダイレクトリクルーティングサービスの費用は、「成功報酬型」と「先行投資型」によって発生するコストが異なります。

自社にとってどのような条件のサービスであれば効率良く運用できるのか、しっかりと比較検討して選びましょう。

人事ZINE 編集部

人事ZINE 編集部

人事・採用担当者の悩みに寄り添うメディア「人事ZINE」の編集部です。 人事・採用に関する役に立つ情報や手法を発信します。 就活生の3人に1人が利用する新卒採用オファー型サイト「OfferBox(オファーボックス)」を提供する株式会社i-plugが運営しています。