ダイレクトリクルーティングを種類別に比較。低コストで求める人材獲得するポイントや注意点とは？

「ダイレクトリクルーティングを試したいけど、どの種類が自社に合うかわからない」と悩んでいる人事担当者は多いでしょう。

本記事では、ダイレクトリクルーティングの種類や比較する際のポイントや注意点を詳しく解説しています。

新卒向けと中途採用向けに、おすすめのダイレクトリクルーティングツールを5つずつピックアップしたので、採用活動の参考にしてください。

※本記事で紹介するサービス情報は2021年8月のものになります。

ダイレクトリクルーティングツールの種類

ダイレクトリクルーティングは大きく分けて、新卒向けと中途採用向けがあります。それぞれの特徴と運用のコツを紹介します。

新卒向けと中途採用向けの種類がある

ダイレクトリクルーティングのツールは、新卒向けと中途採用向けがあります。主な違いは、登録者層が学生であるか、既卒者であるかという点です。

新卒向けのダイレクトリクルーティングツールは学部生や院生、第二新卒の登録者が多く、一方の中途採用向けのダイレクトリクルーティングツールには、第二新卒からキャリアを積んだ30～40代の登録者がいます。

さらに、中途採用向けのなかでも、20代の若手層が多いダイレクトリクルーティングツールもあれば、エンジニアといった職種に特化しているツールもあります。

自社がどのような人材を求めるのかを明確にして、使用するダイレクトリクルーティングツールを選ぶことで、費用対効果を高められるでしょう。

新卒向けダイレクトリクルーティングツール運用のコツ

新卒向けのダイレクトリクルーティングツールを運用するコツは、スカウトする学生のプロフィールをしっかり確認することです。自社にマッチした学生にスカウトメールを送ることで、ダイレクトリクルーティングの効果をより上げられます。

ダイレクトリクルーティングツールによっては、「スカウトメール送信数は無制限」や「特別スカウトメールは月50件まで」などスカウトメールを送信できる回数が異なります。無駄をおさえてスカウトメールを送るために、自社の採用要件にマッチした学生をピックアップするようにしましょう。

採用要件に合った学生かどうかを見極めるコツは、学生のプロフィールページを確認することです。ダイレクトリクルーティングツールによっては、学生の動画や研究資料が掲載されています。それらの情報から学生の人柄やスキル、どのような研究に力を入れているかを把握しましょう。

中途採用向けダイレクトリクルーティングツール運用のコツ

中途採用向けのダイレクトリクルーティングツールを運用するコツは、「返信率を上げる」ことです。優秀な登録者は頻繁にスカウトメールを受け取っており、求職者のなかには「機械的に送られているのではないか」と誤解してしまう方もいます。

「あなただから送った」ことを伝えるために、オンリーワンを意識したスカウトメールを作成しましょう。

具体的には、スカウトメール文頭で登録者の実務経験や、自社で活かせるスキル、入社したら任したいポストなどを記載します。

こうした内容の記載は最初の2～3行が勝負です。送信者は可能であれば代表取締役などの代表者や役職者名にしましょう。いきなり面接を申し込むのではなく、気軽に話せるカジュアル面談を設けるのもおすすめです。

ダイレクトリクルーティングサービスを比較検討する際のポイント

ここでは、自社と相性の良いダイレクトリクルーティングサービスの探し方や、選択のポイントについて解説します。

自社の採用ターゲット

ダイレクトリクルーティングサービスを利用する以前に、自社がどのように採用課題を抱えているのか明確にしなければなりません。そして、ダイレクトリクルーティングが解決方法として適しているかを判断します。

例えば、応募数に対して自社の価値観と一致した人材をなかなか見付けられない場合には、ダイレクトリクルーティングサービスを有効的に活用できるでしょう。しかし、とにかく採用人数を増やしたい場合には、ダイレクトリクルーティングサービスを利用するとかえって非効率的になることもあります｡

そのため、まずは自社の採用ターゲットがどのような層なのかを明確にし、ダイレクトリクルーティングサービスを利用することで効率的なアプローチが可能かどうかを判断しましょう。

料金体系

ダイレクトリクルーティングサービスには、「先行投資型（前課金）」と「成果報酬型」で費用の違いがあります｡

先行投資型（前課金）では、ダイレクトリクルーティングサービス上であらかじめ月額、年額料金が設定されていて､それぞれのプランによりスカウト数の上限が決められているケースが多いです。そのため、多くの求職者を採用できるほど、1人あたりの単価を下げられます。

一方で成果報酬型は、応募課金のタイプと、採用が決定した段階で費用が生まれる採用課金のタイプに分けられます。初期費用が必要ないサービスや、スカウトメールの送信数に応じて料金が発生するサービスなど、利用方法に応じたサービスが提供されていることもあります｡

費用

ダイレクトリクルーティングサービスの成功報酬型は、スカウト送信数や送信時期によって異なりますが、新卒採用では30万〜50万円の価格帯が多くなっています。

基本使用料がかかる場合もあり、月額10～20万円が一般的です。

中途採用の場合、料金は固定ではなく「利用料金＋年収の○％」が一般的な費用です。また、報酬の割合は15％～が多いといえます。

例えば、初期費用が10万円で、データベース利用料が月額5万円・成功報酬15％～のケースで、成功報酬15％のプランを1年間利用し、年収500万円の人材を10名採用に成功したとします。

その場合、データベース利用料は60万円（5万円×12カ月）となります。成功報酬は500万円×15％×10名で、750万円です。

合計費用は、10万円＋60万円＋750万円で820万円となり、1人に対しては、82万円の費用となります。

一方で、先行投資型（前課金）による相場は、新卒・中途採用ともに採用者数を問わず年間300万～400万円です。

登録者数

最近になってダイレクトリクルーティングサービスが次々とリリースされるため、どれを利用して良いか迷うこともあるでしょう。一般的には、登録者数が多いほど、そのサービスは求職者から支持を得ていると判断できます。

ただし、まずは欲しい人材がダイレクトリクルーティングサービスのデータベース内にどの程度登録されているかという視点を持ちましょう。

サービスの登録者数が多いからといって、その中にほしい人材がたくさん存在しているわけではありません。業種、年齢、スキル、経験値など、自社が求めている人材層の登録者数を比較して､どのようなダイレクトリクルーティングサービスを選べば良いか決めましょう。

企業登録数

ダイレクトリクルーティングサービスを比較する上では、求職者の登録者数だけでなく、利用している企業登録数を確認することも重要です。

どのような企業が登録しているかを知ることにより、サービスの良し悪しや、自社に適したサービス内容であるかの判断材料にできます。

承認率・開封率

気になる人材を見付けたら、面談をオファーできます。オファーの「承認率」や「開封率」を公開しているサイトもありますので、ダイレクトリクルーティングサービスを選ぶ際には参考にしてみましょう｡

また、大手企業であれば社名を前に出せばすぐに開封、エントリーされることも多いですが、中堅中小企業の場合は効果を出すための工夫が必要になります。

スカウトメールのタイトルや文面に対して、求職者に響く方法についても検討してみましょう｡ メールを開封してもらうためには、頭の10～15文字程度がポイントだといわれています。

アクティブユーザー数

スカウトの返信率をチェックすることも必要不可欠です。スカウトメールの一斉送信が大量に流通している媒体や、マッチング精度が低い媒体では、返信率が低下する傾向が顕著に見られます。

そのため返信率が高い媒体は、アクティブユーザー数が多いことを期待できます。

ダイレクトリクルーティングサービスを利用する際の注意点

ダイレクトリクルーティングサービスは、まだ比較的新しいサービスなので使い方が不慣れな採用担当者も多いでしょう。

ここでは、サービス利用時にどのような点に注意しなければならないかを解説します。

成功報酬型か先行投資型のどちらが自社に合うのかを検討する

ダイレクトリクルーティングサービスを利用する上で、費用の問題はとても重要です。

成功報酬型は、導入費やスカウトの数に応じた金額に加えて、年収10～20％程度の成功報酬が発生します。成功報酬型といっても、人材紹介サービスの料金システムのように、導入段階で費用が全く発生しないわけではありません。

一方で先行投資型（前課金）では、導入費やスカウト通数に応じた金額の支払いだけで、採用が決定しても成功報酬は発生しません。

ダイレクトリクルーティングの費用でおさえるべきポイントは、1名採用するために必要なスカウト送信数となります。

返信率5～10％をキープして、内定受諾率も高い数値を維持できるのなら、コストをおさえた採用が可能です。しかし、返信率が上がらない状況では、1名採用するために必要なスカウト送信数が増えてしまい、コストがかさんでしまうので注意が必要です。

送信方法はDMか個別送信か

ダイレクトリクルーティングサービスのスカウトメールは、大きく分類してダイレクトメール（一括送信）と個別送信があります｡

ダイレクトメール（一括送信）は、多数の求職者に対して、同じスカウト文面を同時送信する方法です。一方の個別送信では、一人ひとりに対してプロフィールを確認し、文面をカスタマイズして送信します。

一般的に、ダイレクトメール（一括送信）よりも個別送信のほうが訴求効果が高いとされています。ダイレクトメール（一括送信）の場合でも、名前、企業名を自動で挿入できるサービスもありますが、やはり個別送信と比較して効果は低いと考えるべきでしょう。

メールの送信方法は開封率や返信率に影響するため、どちらの方法が利用できるのかはダイレクトリクルーティングサービスを決める判断材料にできます。ただし、個別送信だから問題ないということではなく、どこまでカスタマイズしたいのかを明確にし、運用コストも考えて自社に適切なサービスを選びましょう。

新卒向けダイレクトリクルーティングツール5選

ここからは、新卒採用におすすめのダイレクトリクルーティングツールを5つ紹介します。

OfferBox｜学生利用率NO.1

OfferBoxは、4年連続で学生利用率No.1を獲得したダイレクトリクルーティングツールです。マザーズ上場企業の株式会社i-plugが運営しています。学生登録者数は24万1,000人で、就活している学生の3分の1は登録している計算です（2021年7月現在）。学生のプロフィールページから画像や動画、研究資料が閲覧できます。

送信したスカウトメールの開封率は、89％と高水準です（OfferBox 2021年卒利用実績データより）。開封率が高いため、知名度の高くない企業が認知度を上げたり、応募数を増やしたりする効果も期待できます。また、採用ブランディングにも使えます。有名でない企業が学生からの応募を増やしたいときにおすすめできるツールです。

キミスカ｜選べる3種類の「スカウト」

キミスカの特徴は、スカウトメールの種類が豊富にあることです。プラチナスカウト、本気スカウト、気になるスカウトの3種類から選ぶことができ、スカウトメール送信対象の学生が採用要件に近いかどうかで使い分けが可能です。

プラチナスカウト、本気スカウトは学生からの反応が良いため、採用要件にマッチした学生に絞って送信できます。プラチナスカウト、本気スカウトのメールの開封率は、73～79％です。気になるスカウトの開封率は31％です。

dodaキャンパス｜ベネッセとdodaがタッグ

dodaキャンパスは、株式会社ベネッセホールディングスと、dodaを運営するパーソルキャリア株式会社の合併会社が運営しています。登録者数は66万8,000人で、オファー開封率は88％です。学生は自分のスキルを写真で掲載しているため、よりリアルに人柄を感じ取れるでしょう。

採用人数が多い場合は、dodaの転職サイトや転職エージェントを使うより採用単価がおさえられます。低コストで新卒採用がしたい企業におすすめです。

openwork｜口コミサイトで知られる

口コミサイトで知られているopenworkのダイレクトリクルーティングツールです。企業の口コミが豊富なため、採用ミスマッチが起きにくいことも魅力といえます。登録者数は、転職潜在層を含め430万人です。

2022年卒、2023年卒の新卒採用はすべて無料で利用できます。中途採用は成功報酬（1人あたり40～80万円）の支払いのみです。そのため、初めてダイレクトリクルーティングツールを試してみたい企業にぴったりです。

Matcher｜OB訪問アプリで知名度アップ

Matcherは新卒採用に特化しています。OB訪問のアプリで学生からの認知度が高いことが特徴です。

費用は成功報酬型（1人あたり70万円）で、月額料金が発生しません。Matcherのスタッフが採用活動に無料で参加してくれて、スカウト送信なども代行してくれます。「ダイレクトリクルーティング未経験でやり方がわからない」という企業に向いています。

中途採用向けダイレクトリクルーティングツール5選

続いて、中途採用をしたいときにおすすめダイレクトリクルーティングツールを5つ紹介します。

Wantedly｜20～30代が多い

Wantedlyは、ダイレクトリクルーティングの先駆けのような存在です。20代若手を中心に知名度が高く、低予算でポテンシャルの高い人材の採用につなげられます。

登録者のプロフィールページから「この先やってみたいこと」などの将来像をチェックできるため、採用ミスマッチを防ぎやすい傾向にあります。スカウトメールの返信率が20％と高く、様々な求職者とやり取りして採用母集団を形成したい企業におすすめです。

ビズリーチ｜30～40代のマネジメント層

ビズリーチは、30～40代のマネジメント層が多数登録しています。登録者は選考を通過した約123万人にのぼります。登録職種が100種類以上で、業種は50種類以上と幅広いため、IT企業のエンジニア以外の職種や業種の採用も可能です。

費用は月額データベース利用料と成果報酬がかかります。マネージャークラスを採用したい企業におすすめです。

Green｜エンジニアが多数

Greenは、ダイレクトリクルーティングのなかでもエンジニアの登録者数が多く、IT系人材が登録者の60％を占めます。成功報酬型のため、スカウトメールの送信数は無制限です。

登録者をピックアップするデータベースは、慣れていない方でも使いやすい仕様になっています。登録者がどのような仕事をしていて、年収はどれくらいだったかがパッと見るだけでわかるので、時間も工数もそれほどかかりません。エンジニアを採用したい企業にぴったりです。

doda Recruiters｜dodaのダイレクトリクルーティング

doda Recruitersは、dodaのパーソルキャリア株式会社が運営している中途採用向けダイレクトリクルーティングツールです。dodaが保有している約202万人の登録者データベースで検索できます。

ほかのダイレクトリクルーティングツールと比べると、採用単価は少し高めになる傾向があります。「転職エージェントより低コストで採用したい」企業に向いています。

SCOPE｜理系技術者が多い

SCOPEは、理系技術者が数多く登録しています。求職者側に表示される企業情報の順番は、企業の活動量順です。知名度より、ログイン回数やスカウトメール送信数が多ければ上位に表示されるので、認知度を上げられます。

採用活動に積極的で、理系の技術職が欲しい企業におすすめです。

まとめ

本記事では、ダイレクトリクルーティングサービスの種類や比較方法について解説しました。

様々あるダイレクトリクルーティングサービスを比較するポイントは、まずは自社の採用ターゲットを明確にすることです。また、ダイレクトリクルーティングサービスの費用は、「成功報酬型」と「先行投資型」によって発生するコストが異なります。

自社にとってどのような条件のサービスであれば効率良く運用できるのか、しっかりと比較検討して選びましょう｡