DX人材を新卒採用する成功ポイント・注意点や企業事例
DXは「デジタルトランスフォーメーション」（Digital Transformation）の略で、情報技術を通して経営に関するあらゆる領域を最適化する考え方です。昨今では、デジタル技術に精通したDX人材が注目を集めています。
「DXって何？」「DX人材にはどのような職種があるの？」といった疑問を抱えている方も多いでしょう。
今回の記事では、DX人材の基礎知識や、DX人材の新卒採用でのポイントなどを幅広く解説します。
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目次
なぜDX人材が求められているのか？
DX人材が求められている背景としては、AI（人工知能）やIoT（モノのインターネット化）のような情報テクノロジーの発展や、それに伴うサービスの高度化・複雑化が挙げられます。昨今、情報技術が企業と顧客の間に入り込むようになり、そのテクノロジーをいかに上手く扱えるかが重要です。
企業が存続するためには、常に市場のなかでよいポジションを獲得している必要があります。そして市場で生き残るためには、常に組織を変革し、高い競争力を持っていなければなりません。その要になるのがDXです。
しかし現状では、日本国内のIT人材は不足しており、需要過多の状態です。企業が早期にDXを推し進めるためにも、DX人材の確保が急がれており、採用市場では熾烈な争いが繰り広げられています。
DX人材の新卒採用で知っておくべき基礎知識
ここまでDX人材が求められている背景を見てきました。次にDX人材の定義や採用の難易度について解説します。DX人材に関する基礎知識を整理しておきましょう。
DX人材の定義
DX人材の定義を確認する前に、まず「DXとは何か」の理解が重要です。DXとは「デジタルトランスフォーメーション」を指し、情報技術を駆使して競争優位性を獲得するための概念を指します。
DXはただ情報技術を使うだけではありません。DXによって商品やサービスが変化するだけでなく、業務プロセスや組織構造に至るまで、あらゆる要素を変革することを指します。
そしてこのような変革に取り組める可能性を持っている人材こそ、今回の記事の重要テーマとなる「DX人材」です。DX人材は、情報技術を通して、組織の最適化に向けて主体的に取り組みます。
DX人材の需要・採用難易度
DX人材の需要は年々高まっています。情報技術を通して、組織の変革に取り組んでくれる人材となれば、多くの企業が欲しがるはずです。事実、DX人材は需要過多の状態であり、狙った人材を獲得できない可能性も高くなっています。
DX人材は、市場のなかでもより高い能力を持っており、採用難易度は極めて高いといえるでしょう。運良くDX人材を採用できたとしても、ミスマッチで早期に退職されてしまえば、痛手を受けることになります。
DX推進を担う主な6つの職種と役割
独立行政法人情報処理推進機（IPA）は、DX推進を担う人材の例として、6つの職種を挙げています。
- プロデューサー
- ビジネスデザイナー
- アーキテクト
- データサイエンティスト・AIエンジニア
- UXデザイナー
- エンジニア・プログラマ
ここではそれぞれの職種の特徴を解説します。
1.プロデューサー
プロデューサーは、DXの実現を主導するリーダー的な存在です。DXやデジタルビジネスの企画・立案をし、顧客や事業部門と連携し、組織の変革をしていきます。自社を俯瞰し、適切な意思決定をするビジネスマインドが求められる職種です。
プロデューサーを採用する際は、基本的に中途採用となり、経験やスキルを重視する形になります。採用時は、上記のビジネスマインド力に加えて、組織を引っ張っていくリーダーシップ力などを見極めましょう。
2.ビジネスデザイナー
ビジネスデザイナーは、DX・デジタルビジネスの企画・立案・推進を担う人材です。グラフィックデザイナーのような一般的なデザイナー職とは異なり、ビジネスそのものをデザインする役割を持っています。
ビジネスデザイナーもスキルや経験が求められる仕事なので、育成するのではなく即戦力として採用することになります。採用時は、着想したアイデアやコンセプトを企画に落とし込む力や、チームの協調性を引き出す力を見極めましょう。
3.アーキテクト
アーキテクトは、DX・デジタルビジネスに関するシステムを設計できる人材です。システム開発に関わるだけでなく、経営戦略にも触れるため、マルチな才能が求められます。
こちらも経験豊富な人材を即戦力として採用する必要があります。採用時は、アーキテクチャ設計の能力だけでなく、プロジェクトマネジメント力やリーダーシップなど多様な能力・素質を見極めましょう。経営戦略にも関わる人材なので、顧客折衝の能力も重要です。
4.データサイエンティスト・AIエンジニア
データサイエンティスト・AIエンジニアは、近年急速に注目されるようになった職種であり、デジタル技術やデータ解析に精通した人材です。自らの技術力を生かして、ビジネスに活用できるデータを抽出します。
プロデューサーやビジネスデザイナーのように、ビジネスそれ自体を主導する立場ではないため、博士や修士卒の学生を採用する例も見られます。採用時は、データサイエンス力やデータエンジニアリング力、基礎的なビジネススキルを重視しましょう。
5.UXデザイナー
UXデザイナーやUIデザイナーは、DX・デジタルビジネスに関するサービスの、ユーザー向けデザインを担当する人材です。UX・UIの意味は以下のようになっています。
- UX：ユーザーエクスペリエンス。サービスの体験をデザインする
- UI：ユーザーインターフェース。見やすく使いやすいようにデザインする
UX・UIデザイナーは、中途だけでなく新卒でも採用ができます。自社のプロジェクト内容やリソース状況によって採用戦略を考えましょう。採用時は、設計力・構築力やコミュニケーション能力を重視するのがおすすめです。
6.エンジニア・プログラマ
エンジニア・プログラマは、デジタルシステムの実装やインフラ構築に関わる人材です。プロジェクトマネージャーのように、プロジェクト全体を管理する職種もこちらに含まれます。
エンジニア・プログラマは、新卒で採用している例も多く、採用の幅が広いといった特徴を持っています。採用時は、エンジニア・プログラマーとしてのスキルやコミュニケーション能力を重視しましょう。
DX人材の新卒採用で成功するためのポイント
先ほども少し触れたように、DX人材を採用するハードルは高く、ミスマッチが起こる可能性もあります。ここでは、DX人材の新卒採用で成功するためのポイントを、3つのトピックに分けて解説します。
求める人材像を明確にする
まずは求める人材像を明確にしましょう。ここまでの内容を振り返ってみても分かるように、DX人材とひとくちにいっても、さまざまな職種があります。闇雲にDX人材を採用しようとするのではなく、自社のDXの方向性を考えることから始めましょう。
DXの方向性が定められたら、それに合わせて自社が求める人材像を整理します。経営陣・現場の両方の意見を取り入れ、なるべくフラットな人材像を作るよう心がけましょう。
選考プロセス・採用基準を見直す
選考プロセスや採用基準を見直すのも重要です。DX人材を新卒で採用している例も多くありますが、メンバーシップ型新卒採用とは異なり、ポテンシャルよりも具体的なスキル・知識を重視する必要があります。いわゆる総合職採用とは、やり方が根本から異なるため注意しましょう。
採用基準も職種によって大きく異なります。例えばアーキテクトを採用する場合、アーキテクチャ設計の能力と、経営戦略の能力のどちらを重視するのか明確にしておくとよいでしょう。
労働環境・待遇条件を整備する
DXを効果的に推進するためには、労働環境や待遇条件の整備が欠かせません。例えばフレックス制度やテレワーク、私服勤務のようなシステムを構築しておけば、新卒採用の際に大きくアピールできます。
重要なのは、環境がフレキシブルであることです。特に若い世代であれば、風通しのよい社風を好みます。労働環境や待遇条件を整え、誰にとっても働きやすい組織にする努力が必要になるでしょう。
DX人材を新卒採用する際の注意点
ここまでDX人材の新卒採用で成功するためのポイントを解説しましたが、注意しておきたいこともいくつかあります。ここでは、育成体制と採用手法の2つのトピックに分けて、DX人材を新卒採用する時の注意点を解説します。
育成体制を整える
まず意識したいのは、育成体制を整えることです。DX人材の新卒採用は、いわゆるポテンシャル採用とは異なり、具体的なスキルや知識を基準に人材を揃えます。そしてDX人材が継続的にスキルアップするためにも、育成体制の整備が重要です。
また優秀な人材は、「この企業ではスキルアップができるか？」を常に考えています。育成体制の整備がアピールできれば、外部から人材を獲得しやすくなるのはもちろん、自社からの人材流出も防げるでしょう。
最適な採用手法を選ぶ
最適な採用手法を選ぶのも、新卒採用の際に注意したい点です。特にDX人材を採用する場合は、ダイレクトリクルーティングのような手法に注目してみるとよいでしょう。
ダイレクトリクルーティングとは、企業が人材に対して直接アプローチをする方法です。特にDX人材のような「需要過多」のフィールドにおいて、こちらからアプローチができるダイレクトリクルーティングの有用性は高いといえます。
従来の採用手法に比べて、作業工数はどうしても増えてしまいますが、「効率的な採用活動が実現可能」「自社の魅力をアピールしやすい」などのメリットもあります。DX人材を採用する際は、ダイレクトリクルーティングを念頭におくとよいでしょう。
DX人材を新卒採用している企業事例
DX人材を新卒採用している企業の事例が気になっている方も多いのではないでしょうか。ここでは東京ガスと味の素の2つの企業をピックアップし、それぞれの特徴を解説します。
東京ガスの事例
東京ガスではDX人材として、データアナリストを採用しています。データ分析を中心として、戦略立案や業務効率化に生かす仕事です。応募は文系・理系、学部・学科問わず行っており、データ分析・利活用の関心が求められています。
東京ガスの公式サイトによれば、業務のイメージとして、デジタルイノベーション本部での活躍が想定されています。東京ガスが持っているデータを分析し、事業戦略の推進やクリエイティブな発想を求められる立場です。またエネルギー供給本部で、データを活用した電力トレーディング業務も想定されています。
味の素の事例
味の素グループでは、2019年にCDO（Chief Digital Officer）を創設し、組織の変革に取り組んでいます。年齢や社会人経験にとらわれることなく、デジタル技術に長けたDX人材を採用しているのが特徴です。
味の素が進めているDX業務の種類は、データサイエンスとビジネスデジタルの2つに大別されます。データサイエンスは、統計学や情報科学などの専門性を生かして、データ解析を実施している部門です。一方、ビジネスデジタルでは、営業やマーケティングとデジタル技術を融合してビジネスの高度化を図っています。
まとめ
今回の記事ではDX人材の新卒採用事情について解説しました。DX人材は、情報技術を駆使して、組織の変革に主体的に取り組める人を指します。AIやIoTの発展もあり、これからもますます注目される人材になるでしょう。
DX人材は、市場のなかでも高水準のスキル・知識を有しているため、採用難易度はとても高いといえます。従来の採用方法にこだわるのではなく、ダイレクトリクルーティングのような手法を柔軟に取り入れるとよいでしょう。
また、特定のスキルを持った学生を採用したいとお考えの企業様には、こちらの資料もおすすめです。本記事と併せてご活用いただければ幸いです。
