逆求人とは？特徴や導入のメリット・デメリットと活用方法を解説
採用活動において、自社が求める人材と出会うことは大きな課題の1つです。ナビサイトは主要な求人媒体の1つですが、利用する企業が多く認知度や知名度が高い方が有利ななか、中小企業やベンチャー企業は認知の壁を超えることが難しいという問題もあります。
近年は、逆求人（スカウト型）の求人媒体も普及しており、求める人材に対して企業側が直接アプローチする「攻めの採用手法」として活用されています。ただし、逆求人を取り入れるにあたっては、従来のナビサイトや求人広告とは異なる点も多く、何から始めればよいのか分からず悩んでいる方も多いのではないでしょうか。
そこで本記事では、逆求人について基礎知識を整理したうえで、新卒採用において企業が導入するメリット・デメリットや、逆求人が向いているケース、さらには成功のポイントまでを紹介します。
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逆求人とは
逆求人は、企業が自社の採用要件にもとづいて理想とする人材を選定し、直接アプローチする採用手法です。ここでは逆求人の基礎知識として、逆求人の概要や特徴、また活用されている理由を紹介します。
逆求人とは
逆求人とは、企業が自社の採用基準にもとづいて、採用要件に合う候補者を絞り込み、直接アプローチする採用手法です。ナビサイトや求人広告が、求職者からの応募を待つ形式であるのに対し、逆求人では企業が主体的に求職者にコンタクトを取ります。
逆求人では、求職者のプロフィール情報、経験、スキル、志望業界などを詳細に分析し、企業のニーズに最適な人材を選定します。具体的には、企業は専用のデータベースやSNS、専門のマッチングプラットフォームを活用して候補者を絞り込み、個別にオファーを送信する仕組みです。
逆求人は、別名「ダイレクトリクルーティング」「スカウト型採用」「オファー型採用」など、多様な名称で知られています。
逆求人の特徴
逆求人の最大の特徴は、企業側が主体的に求職者にアプローチする点です。ナビサイトや求人広告では、企業が求人情報を公開し、求職者がそれに応募してくれるのを待つ形式が一般的でした。しかし、逆求人では企業が求める人材を絞り込み、直接コンタクトを取ります。
自社が求める人材に絞ってアプローチするため、採用活動の無駄を防げるというメリットがあります。一方で、個別のオファーメッセージを検討したり、その後面談の機会を用意したりすることもあるため、1人当たりにかかる工数が比較的多いという点も特徴です。
また、このようにあえて丁寧なアプローチを取ることで、企業側と候補者の間で相互理解が深まり、歩留まりの改善やミスマッチの減少につながる点も特徴として挙げられます。
逆求人型の採用手法の詳しいメリットやデメリットは後述します。
逆求人が活用される理由
慢性的な人材の売り手市場のなか、各企業は候補者からの認知度アップや母集団の形成に向けてさまざまな手法を模索している状況です。
「認知の壁」という言葉があるように、認知度が高い企業は応募数が多く、人材を選びやすい傾向にあります。一方、あまり認知されていない中小企業やベンチャー企業は、候補者との接点を確保する段階から苦労することが多く、特に新卒採用においては学生と接触して興味を持ってもらうことが簡単ではありません。
このようななか、逆求人型の採用手法は「企業側から直接アプローチして接点を持てる」という点で魅力的です。またマッチングの精度も高く、「3年で3割が離職する」とされている新卒採用において、入社後の定着率の改善にも役立ちます。
企業が逆求人に取り組むメリット
逆求人は、企業が自ら求める人材に直接アプローチできるため、効率化・精度アップが図れる手法です。ここでは、新卒採用において逆求人に取り組むことで得られる3つのメリットについて解説します。
自社が求める人材と効率的に出会える
逆求人の最大のメリットの1つは、企業が求める人材と効率的に出会える点です。逆求人では、企業は自社の採用要件にもとづき、登録された人材データベースから要件に合った学生を選定し、直接アプローチします。あらかじめマッチングの精度が高い相手のみに絞りこむため、効率的に求める学生と出会えます。
さらに、逆求人の専門サービスでは、AI（人工知能）を活用して社内で活躍している人材の要件に合った学生を自動提案する機能や、学生の属性情報やフリーワード検索によって高い精度で絞り込む仕組みが整っています。これにより、企業は学生を発掘しやすくなり、採用活動を効率化できます。
潜在層にもアプローチするチャンスがある
逆求人のもう1つのメリットは、潜在層の学生にもアプローチできる点です。
ナビサイトでは、自社を知らない学生や、自社の業界に興味を持っていない学生にリーチすることは難しいという問題がありました。特に、中小企業やベンチャー企業にとっては、学生との接点を確保する段階から苦労することも少なくありません。
しかし、逆求人では企業側から直接アプローチできるため、認知度が低い企業でも、自社が求める学生と接点を持ちやすくなります。企業は潜在層も含めて自社と親和性の高い学生と出会いやすく、質の高い母集団形成につながるのです。
採用単価の最適化ができる
逆求人では、採用単価を最適化しやすいというメリットもあります。
ナビサイトや求人広告といった求人掲載型の手法では、エントリー数や採用人数にかかわらず、求人を掲載した時点で料金が発生するケースが普通です。そのため、あまり採用できなかった場合は費用対効果が低くなることがあります。
一方、多くの逆求人サービスでは、採用に成功した場合にのみ料金が発生する「成功報酬制」が用意されており、予算を無駄にするリスクを減らしやすいのです。なお、逆求人サービスには「定額型」もありますが、その場合でも自社が求める学生に絞り込んでアプローチをするため工数が抑えられ、結果的に採用単価を抑える効果も期待できます。
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企業が逆求人に取り組むデメリット
逆求人は多くのメリットがありますが、いくつかのデメリットも存在します。ここでは新卒採用で逆求人に取り組む3つのデメリットについて紹介します。
候補者探し・オファーの工数がかかる
逆求人を実施する際、まず企業は自社の採用要件にマッチする学生を探し出す必要があります。
逆求人サービスには、精度の高い絞り込み機能やAIによる提案機能などがありますが、より精度を高めるためには、最終的には人間が判断する必要があるため、プロフィールや志望要件を分析するための人員と時間が必要です。また、オファーを送る際には、個別にメッセージをカスタマイズすることも多く、この場合は工数が増加します。
マッチングの精度と反応率を高めるためには、候補者一人ひとりを細かくリサーチし、興味を引くオファーを作成することが必要です。これらの工数は企業にとって負担となることがあります。
採用フローの構築・整理が必要になる
逆求人は、ナビサイトや求人広告のような待ちの採用手法とは異なる点が多いため、これから逆求人に新たに取り組む場合は、採用フローを構築したり整理したりする必要があります。
特に、採用要件の整理が重要なポイントとなるため、まずは評価項目を整理し、その基準も明確に設定することが欠かせません。また、オファー文の作り方やその後の選考フローもさまざまなパターンが考えられるため、こういったポイントも整理する必要があります。
なお、採用要件が定まっている企業であっても、実際に逆求人サービスを利用し始める際には、サービスごとに登録者のプロフィール項目や絞り込みの要件が異なるため、サービスのフォーマットに沿って採用要件を落とし込む工数が発生します。
長期的視点での取り組みが求められる
逆求人は短期的な成果を期待できる場合もありますが、多くの場合、長期的な視点で取り組むことになるでしょう。
先述の通り、初めて逆求人を導入する企業では、採用フローの構築や採用要件の再整理が必要となります。また、効果的なオファーを送るためには、学生のリサーチやメッセージのカスタマイズといった試行錯誤が必要であり、社内にノウハウを蓄積するまでに時間がかかるケースもあるでしょう。さらに、逆求人を成功させるためには、採用ブランディングの強化や企業ホームページの充実、SNSでの情報発信など、魅力的な企業イメージを構築する取り組みもあわせて必要です。
成果を最大化するためには、こういったさまざまな観点を考慮しながら、採用方法や採用フローを継続的に改善し、長期的に取り組むことが求められます。
逆求人が向いているケース
逆求人に取り組むかどうかを検討するにあたっては、まず「逆求人はどのようなケースに向いているのか」というパターンを知っておくことが重要です。ここでは、新卒採用で逆求人に取り組むべきケースについて紹介します。
認知度改善・母集団形成に取り組みたい
逆求人は、企業の認知度向上や母集団形成を目指したい場合に有効です。
逆求人は企業側からアプローチを行うため、「業界にあまり知識・関心がない」「自社をまだ認知していない」といった潜在層の学生にも接触できます。逆求人を通して出会った学生は、ある程度親和性が高いことが見込まれ、興味関心を持ってもらいやすい可能性もあるでしょう。さらに、個別の候補者に対してダイレクトメッセージを送ったり、個別面談を行ったりといった丁寧なアプローチも発生するため、相互理解につながります。
このような取り組みを行うことで、企業の認知度が着実に向上し、将来的に母集団の増加につながる効果も期待できるでしょう。
専門・希少人材を獲得したい
逆求人は、採用要件が明確であり、かつ「専門性が高い学生」「希少な専攻分野・スキルを持つ学生」を獲得したい企業にとって有効です。
多くの逆求人サービスでは、高度な絞り込み機能が備わっており、自社の採用要件に合致する相手を効率的に探し出せます。例えば、「情報系を専攻している学生」や「リーダー経験を持つ学生」といった具体的な条件を設定することで、ターゲットとなる候補者を的確に絞り込めます。
さらに、逆求人サービスの運営スタッフが企業の採用要件にもとづいて候補者を探すサポートを提供している場合もあり、企業はより効率的に専門・希少人材と接点を創出できます。
採用チャネルを増やしたい
採用チャネルの多様化を図りたい場合にも向いています。
新卒採用においては、従来、ナビサイトや求人広告、会社説明会といった手法が中心でした。これらの手法にもメリットはありますが、どれも企業側から情報を発信し、学生からの問い合わせや応募を待つといった反響型の手法といえます。この場合、競合企業との競争が激しかったり、認知の壁が問題となったりといった難しさもあるものです。
そこで、攻めのアプローチとして逆求人の手法に取り組むことで、採用活動の多様化につながり、これまでの採用手法とは異なる成果を期待できる可能性があります。採用活動に限らず、さまざまなタイプの手法に同時に取り組むことはリスクを抑えるうえで有効です。採用活動において逆求人に取り組めば、従来の採用活動だけでは成果が出ない場合のリスクヘッジとなり、安定的に人材を確保できる可能性があります。
逆求人の料金体系と費用目安
逆求人の料金体系は、主に「成功報酬制」と「定額制」の2つの形態があり、企業のニーズや採用人数に応じて選択することが可能です。ここでは、それぞれの料金体系と費用の目安について詳しく解説します。
成功報酬制
成功報酬制は、採用に成功した人数に応じて料金が発生する仕組みです。固定的なサービス利用料はかからないか、低額に設定されている傾向があります。
企業は採用が決まった場合にのみ料金を支払うため、「想定外に採用人数が膨らみ予算を超えてしまった」というリスクを抑えられます。また、サービス運営側はマッチングを成立させるために高度な検索機能や候補者提案機能などを搭載していることが多く便利です。
一方、大人数を採用する際にはコストが増加する可能性があるため注意が必要です。成功報酬の金額は、1人当たり30万円程度からが相場となっています。
定額制
定額制は、サービスの利用期間や採用人数枠、使用する機能などの要件に応じて、料金が事前に決められる仕組みです。
定額制では、採用人数の枠内であれば何人採用しても料金が増えることはないため、予算の見通しを立てやすいというメリットがあります。一方で、仮にサービスを使用しなかったり、採用が成功しなかったりした場合でも決められた料金が発生するため、場合によっては費用対効果が低くなるリスクがあります。
また、サービス内容によっては初期費用が必要となる場合や、高度な機能を利用する際に追加料金が発生することもあります。
逆求人の活用で成功するポイント
逆求人を効果的に活用するためには、いくつかの重要なポイントを押さえることが求められます。
まず、「自社にとって逆求人が必要か」を検討することが必要です。特定のスキルや業界経験を持つ人材を求めている場合や、企業の認知度が低く、従来の採用手法では自社が求める人材と接触しにくい場合、逆求人は有効でしょう。
次に、体制・フローを整理しましょう。逆求人は継続的な取り組みが必要です。特に逆求人に初めて取り組む場合は「既存の採用メンバーだけで運用できるか」といった体制面の検討や、逆求人特有の採用フローの整理も必要になります。
そして、自社にとって最適な逆求人サービスも検討する必要があります。サービスの選び方にあたっては、料金体系や登録している学生の人数や属性といったポイントが重要です。また、逆求人の魅力であるマッチングのための仕組みや機能にも注目しましょう。
例えば、「OfferBox（オファーボックス）」は新卒採用向けの逆求人サービスとして、学生のプロフィール情報にもとづく検索機能や、オファー承認に至りやすい学生を上位に表示するAIアシスト機能など、多彩な機能を提供しています。適性検査として「eF-1G」を標準搭載しており、学生検索に活用できるほか、あえて「企業のオファー送信数」に上限を設けることで学生に本気度を伝え、開封率・返信率を高めるなど、マッチングを促進するための仕組みが豊富です。
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このように、同じ逆求人サービスでもその機能やマッチングのための仕組みはさまざまです。逆求人に取り組むにあたっては、こうした違いを比較しながら最適なサービスを検討しましょう。
まとめ
逆求人は、攻めのアプローチで求める人材と出会うための効果的な手法として注目されています。本記事では、逆求人の基礎知識からその特徴、新卒採用で企業が逆求人を活用するメリット・デメリット、そして具体的な活用方法について詳しく解説しました。
逆求人を成功させるためには、まず自社の採用ニーズを明確にし、適切なツール選定と効果的な運用設計を行うことが欠かせません。また、逆求人の導入には一定の工数や長期的な視点が求められるため、計画的に取り組むことが重要です。
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