OfferBoxを活用して理系の学生にアプローチしよう

新卒採用において、理系学生の採用が年々難しくなっています。文系学生に比べて数が少ない上、IT化の流れで採用ニーズが高まっており、採用担当者はこれまでの採用方法とは異なるアプローチを考える必要が出てきています。

そんな理系学生へのアプローチにはダイレクトリクルーティングがおすすめです。今回は、理系学生の採用が難しい理由や、ダイレクトリクルーティングサービスであるOfferBoxを活用したアプローチ方法、そしてOfferBoxを用いて採用成功した事例についてお伝えします。

OfferBoxで始めるスカウト型採用入門3点セット
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理系学生の採用が難しい理由

理系学生の採用が難しい理由

あらゆる分野でIT化が進む中、理系学生の採用ニーズは年々高まっています。しかし企業側が優秀な理系学生を採用したいと思っても、うまくいかないというケースがほとんどではないでしょうか。

理由1:理系学生の母数が少ない

理系学生の採用が難しい理由の一つに挙げられるのが、もともとの母数が少ないことです。文部科学省の資料によると、文系と理系の割合は、およそ7:3と言われています。日本の就活生約44万人から単純計算すると、文系学生が約31万人いるのに対し、理系学生は約13万人しかいないということになります。

専門分野で絞るとさらに数が限られてしまう上、少子化の影響などによって、もともと少ない母数自体も減少傾向にあります。今後、ますます理系学生の採用は難しくなっていくと言えるでしょう。

理由2:理系学生の需要は高まっている

また、こちらは中途採用のデータになりますが、dodaを運営するパーソルキャリア株式会社が発表した「転職求人倍率レポート(2022年7月)」を職種別に見ても、営業が1.85倍なのに対し、ITエンジニアは8.77倍。ITエンジニアは一般的に理系学生が求められる職種であることから、理系学生の売り手市場も加速していることがわかります。

理由3:理系学生は就活に割く時間が少ない

また、文系学生と理系学生の行動量の差も注目すべきポイントです。

株式会社ディスコが発表した「キャリタス就活 2023 学生モニター調査」によると、採用広報解禁から2ヵ月間の一人あたりのエントリー社数の平均は、文系男子が30.7社、文系女子が28.0社なのに対し、理系男子15.4社、理系女子19.7社という結果です。さらに月ごとに見ると、理系学生は3月のエントリー社数と比較して、4月、5月の伸びが限定的。これらのことから、理系学生のエントリーは早期に落ち着くことも見て取れます。

文系学生は企業側への売り込みに奔走するケースが一般的ですが、理系学生はそもそも企業側からの人気が高いため、研究室の紹介などで就職できてしまうケースが多いのです。

このような理系学生へのアプローチ方法に悩んでいる採用担当者にこそ、OfferBoxがおすすめです。

OfferBoxに登録している理系学生について

OfferBoxに登録している学生の数は、2022年卒全体で約19万人。新卒採用のダイレクトリクルーティングサービスの中ではトップクラスを誇ります。

そのうち文系が68%、理系は24%。世間一般の割合とほとんど変わらない比率で、約4万5千人もの幅広いスキルを持った理系学生がOfferBoxに登録していることがわかっています。

OfferBox登録学生の文理、専門分野の内訳
引用元:OfferBox「データで見るオファー型採用」

また、文系学生の中にも趣味や独学でプログラミングを得意とする学生がいるなど、広い意味で理系の素養を持った学生も多く登録しています。

理系学生にOfferBoxを使ってアプローチしてみよう

新卒オファー型就活サイトOfferBox

ここからは、OfferBoxを使った理系学生へのアプローチ方法をご紹介します。

カスタマーサクセスと共にペルソナ設計を行う

OfferBoxでは、専属のカスタマーサクセスが採用成功へのサポートを行います。採用成功の肝となるのが、カスタマーサクセスとの「ペルソナ設計」です。

一言で理系学生と言っても、それぞれ学部も違えば、持っているスキルも違います。一方的に「こんな人材が欲しい」と理想像を作るのではなく、まずは与えるジョブや配属するチームに対してどんな人材が適しているかを考える必要があります。理系学生はもともと専門分野が明確なため、比較的ペルソナ設計は行いやすいと言えるでしょう。

また、採用担当者だけでペルソナを設計してしまうと、経営層との最終面接で落ちてしまう、現場に本当に必要な人がなかなか採れないといった事態も考えられます。この時点で経営層や現場の社員ともよく話し合いを行い、擦り合わせしておくことが大切です。

検索機能で候補者を洗い出す

OfferBoxでは、検索機能を活用して学生を探すことができます。その際に保有資格のほか、適性検査、希望職種、出身地、プログラミング言語など、さまざまな項目で学生を絞り込むことができます。

設計したペルソナに沿ってチェックボックスを入れて検索することで、書類選考や面接などで無駄な労力を使うことなく、確度の高い候補者を洗い出すことができるのです。

学生に刺さるオファーを送る

候補者を洗い出した後は、学生にオファーを送ります。

理系学生にオファーを送る際のポイントは、働くイメージをいかに具体的に持ってもらうかです。理系学生はとくに入社後のビジョンが明確になっていることが多く、​​自分の学んできたことを活かせるかどうかが会社選びの軸になるからです。そのため企業側は、「このプログラミング言語が必要です」「弊社の開発体制は〇〇です」「システムや機材は〇〇を使っています」といったように、会社や部署の環境まで詳細に記載したほうが、学生に刺さりやすい傾向があります。

働く環境をしっかり伝えつつ、「こういう理由であなたが欲しい!」という、学生一人ひとりに対する熱意が伝わるメッセージを作り上げていくことが大切です。カスタマーサクセスと一緒にオファーの分析も行い、反応が悪い場合は随時改善していくことが、採用成功への鍵となります。

理系学生に興味を持ってもらえるプロセスを用意する

オファーから面談に漕ぎ着けることができても、油断はできません。選択肢が多い理系学生にとって、自分の学んできたことを活かせることは前提にあり、その会社で長く働き続けられるかどうかが最終的に会社を選ぶ上でのポイントになるからです。

上司になる人と直接話す機会を設けたり、先輩と仲良くなれる場を設けるなど、決定的に「この会社で働きたい」と思ってもらえるプロセスを用意することが重要です

OfferBoxを活用した事例

OfferBoxを活用した事例

成功事例1:事業の急成長に合わせて、理系学生の採用に成功!

業種ITベンチャー
勤務地大阪
規模100名未満
OfferBox活用の効果オファー送付:425名
承認:131名
内定:5名

この会社はITベンチャーで、ナビサイトから理系学生の応募が集まらないことに悩んでいました。未経験の文系学生にターゲットを広げて採用活動を行ったところ、一定の効果は出ていたそうです。

しかし、事業の急速成長のために経験者採用が必要となり、理系学生を採用するためにOfferBoxを導入。ベンチャー企業という点に興味を持ってくれる学生は多く、面談まではすぐに漕ぎ着けることができました。

情報系学生には特別な選考フローを用意。入社一年目の若手社員が直接オファーを送る、学生の家の近くのカフェで社長自ら面談をするなど、理系学生を口説くプロセスにも力を入れました。その結果、目標としていた5名の採用を達成しました。

成功事例2:理系学生限定のインターンを企画し、商社での働き方を周知

業種商社
勤務地京都
規模300〜599名未満
OfferBox活用の効果オファー送付:150名
承認:47名
内定:3名

この会社は、文系学生に人気が高い商社ですが、社内にメーカー機能も備えており、電機設計ができる人材や、設計図面を読みながら営業ができる機電系人材の採用を必要としていました。しかし、商社というイメージから、機電系学生の母集団形成に苦戦していました。

そこでOfferBoxを導入。理系限定のインターンシップを企画して学生を呼び込み、商社にも理系としての働き方があることを周知しました。その結果、OfferBox導入の初年度から、3名の機電系学生の採用に成功しました。

成功事例3:理系学生の応募の7割がOfferBox経由に!

業種機械系
勤務地滋賀
規模100〜299名未満
OfferBox活用の効果オファー送付:1530名
承認:353名
内定:3名

この会社は、国内だけでなく海外でも高いシェアを誇る機械系のメーカーです。ナビサイトで年々理系学生の応募が減ってきていたところ、OfferBox導入を決意。

初年度から、理系学生の応募の7割がOfferBox経由という結果になりました。また、県内や関西の学生だけでなく、福井や石川など地方からの応募も増えました。

まとめ

そもそも難易度が高い理系学生の採用。ただ、決して諦めてはいけません。まずは本当に必要な学生のスキルやスペックを明確にし、同時に競合他社に負けない自社の武器を作る。そして、それらを採用活動に反映させていくことが大切です。

上記のペルソナ設計をもとにOfferBoxを活用すれば、直接理系学生にアプローチすることができます。約20万人の登録学生がいるため、自社にマッチする学生が見つかるはずです。

OfferBoxの機能の詳細や料金プランがさらに気になる方は、こちらからダウンロードしてください。

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人事ZINE 編集部

人事ZINE 編集部

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