【OfferBoxの成功事例も紹介】早期選考にはダイレクトリクルーティングがおすすめ
新卒採用において、最近のトレンドとなっているのが「早期選考」です。内定を早くから獲得する学生が増える中、「自社でもインターンシップからの早期選考を取り入れたいけれど、どのように対応すべきかわからない」と悩んでいる採用担当者の方も多いのではないでしょうか。
そんな採用担当者におすすめなのが、ダイレクトリクルーティングができる「OfferBox」（オファーボックス）です。今回は、早期選考の実態や、Offerboxとナビサイトとの違い、そしてOfferboxを用いて採用成功した事例についてお伝えします。
目次
新卒採用における早期選考の流れ
学生の内定取得状況
近年、新卒採用はどんどん早期化しています。本来、面接の解禁日は6月1日であり、単純に考えればそれまでは内定率が0％になるはずです。しかしリクルートが行った「就職プロセス調査（2023卒）」によると、2023卒では5月1日時点で58.4％の学生が内定を取得している状況。ナビサイトなどへの広報解禁日の3月1日時点でも、29.0％の学生が内定を取得しています。
これらの会社の多くは、インターンシップを開催して早いうちから学生との接点を持ち、早期に内定を出しています。特にコロナ禍によって、オンライン面接が一般的になったことで、学生と接触しやすくなり、さらに早期化が進みました。今後も我先にと早期から新卒採用をはじめる企業が増え、この流れが加速していくことが見込まれます。
内定者フォローもより重要になる
早期選考をすると、必然的に内定出しも早くなります。つまり、内定出しから長い期間、学生との関係性を構築し続ける必要があります。インターン接触が9月、内定出しが3月、入社が翌年の4月と仮定すると、最長で7ヶ月の選考と、約1年間の内定者フォローがあります。この期間、学生の心をつかみ続けることが必要です。
というのも、早期選考で内定出しが早まっているものの、学生は複数の内定をもらって、複数の企業の中から迷いたいと考えているのです。事実、内定の保有数の平均は2.5社（引用元：就活プロセス調査（2023卒）「2022年7月1日時点 内定状況」）といわれており、2社のうち1社は内定辞退をされてしまう計算です。内定を出せば安心ではなく、どれだけ内定辞退をなくせるかが非常に重要になっています。
一方で、この状態は企業にとっては大きな負担となります。早期選考が進めば進むほど、学生とのコミュニケーションを取ったり、懇親会を開いたりなど、内定者フォローのコストも工数も増えてしまうからです。
OfferBoxの早期型料金プランであれば早期選考にもマッチする
新卒採用をしている企業にとっては痛手ばかりの早期選考。どうやって対応していくべきか悩んでいる採用担当者におすすめなのがOfferBoxです。
OfferBoxには2種類の契約プランがあります。
- 成功報酬型料金プラン
- 早期型料金プラン
成功報酬型料金プランは、初期費用、利用料は0円。1人内定者が出るごとに、成功報酬を支払う完全成功報酬型になります。
一方の早期型料金プランはその名の通り、早期選考したい採用担当者向けのプランとなります。料金は1名採用38万円〜、契約期間は大学3年生の4月から2年間です。インターン募集から内定出し、後半戦のリカバリーまで長い期間利用できるのが特徴です。
ナビサイトとの違いは？
では、ナビサイトとの違いについて見ていきましょう。
オーディション型採用と言われるナビサイトを活用した採用活動との大きな違いは、課金の形式にあります。そもそもナビサイトは、3年生の6月から2月までのインターンシップ用の広告と、3年生3月以降の選考用の広告が別サイトになっており、別途契約が必要なものが多いです。採用担当者にとっては、それぞれのサイトの情報を記載する手間が単純に2倍になるうえ、インターンシップでの成果がいまいちであれば、選考用の広告価格を高くしたりなど、事前に費用が予測できない状況が発生します。加えて、原則3年生2月までの期間は、インターンシップ以外の広告を載せることができません。
一方のOfferBoxの早期型料金プランは、どれだけ使っても定額のため、予算が明確に分かります。また2年間にわたり、同じ画面で同じ操作で一気通貫で使っていただけます。またOfferBoxはインターンシップのお誘いから、個別の面談、説明会の開催まで自由に活動できるのも魅力です。
ナビサイトからOfferBoxに切り替えて採用成功した事例
成功事例1：業界のマイナスイメージを、個別の対応で会社の魅力に！
| 業種 | 商社 |
|---|---|
| 勤務地 | 大阪 |
| 規模 | 100名未満 |
| OfferBox活用の成果 | オファー送付：585名、承認：407名、面談：121名、内定：7名 |
この会社では、これまでナビサイトを活用し、早期に動き出していたものの、年々集客数は減少。仕事内容は訪問販売がメインで多忙なイメージがついていることもあり、挑戦したいという学生がなかなか集まりませんでした。
そこで3年生9月の段階からナビサイトと並行して、OfferBoxを導入。マイナスなイメージをプラスに見せるべく、若いうちから挑戦できる風土や、新規事業への挑戦についてオファー文章でアピールしました。面談でも、会長自らが説明会を実施したり、説明会後すぐに1次面談として学生と人事が1対1で話す機会を作ったりなど、丁寧に対応。その結果、ナビサイトからの内定は0名に対し、OfferBoxでは7名の内定獲得を達成しました。翌年以降は、OfferBoxのみの採用活動に切り替えています。
成功事例2：業種ゆえに欲しい人材が集まらなかった悩みをOfferBoxで解決！
| 業種 | 金属メーカー |
|---|---|
| 勤務地 | 大阪・東京 |
| 規模 | 500~999名 |
| OfferBox活用の成果 | オファー送付：709名、承認：84名、内定：2名 |
この会社は金属系メーカーであるものの、新規事業を始めたため、プログラミングができる学生を募集していました。しかし、ナビサイトや合同企業説明会では、業種的には金属メーカーであるため、ITエンジニアの知識をもった学生は全く集まりませんでした。しかもITエンジニアはどの企業も欲しがる人気職種。早めに学生に内定出しをしたいと悩んでいました。
そこでOfferBoxに切り替えました。ITエンジニアに対しては特別な選考フローを取り、工場見学を盛り込んで働く環境を知ってもらったりなど、不安を払拭していきました。その結果、国立大学の大学院で情報系を学んでいた専門的な知識と経験を持つ学生が内定を承諾。直接オファーをしたからこそ、今まで見向きもしてくれなかった学生層にアプローチすることができました。
まとめ
早期選考によって、新卒採用の競争はますます激しさを増しています。早期に活動し学生を採用するためには、ダイレクトリクルーティングができるOfferboxがおすすめです。
しかしOfferBoxを導入したからと言って、必ずしも早期選考が上手くいくわけではありません。OfferBoxを活用すれば、学生と会うことができるでしょう。仮に1万通送れば、1人とは必ず会えるはずです。だからといって、採用が確約されたわけではありません。
大事なのは、会うだけでなく、その学生に魅力的に感じてもらい、かつ安心して入社してもらうこと。上記で挙げた成功事例の2社も、OfferBoxを活用して会社の魅力を伝え、学生の不安に寄り添ったフォローをしたからこそ、採用活動を成功させることができました。選考フローや内定者フォローを充実させ、ぜひ新卒採用を成功に導いてください。
OfferBoxの機能や料金プランが気になる方は、こちらからダウンロードしてください。
