地方採用やUターンにスカウト型採用をおすすめする3つの理由
「地方にあるため、学生からの認知を集められない」「一部の地域採用が思うように進まない」「Uターン希望の学生との接点を持てない」そんな悩みを抱いている採用担当者も多いのではないでしょうか。
事実として、学生の多くは首都圏や関西圏に在住。地方には大学が少ないため、地方出身者も都市部に進学しているケースが多く、地方採用は困難を極めています。
そこでおすすめしたい手法が、スカウト型採用（ダイレクトリクルーティング）である「OfferBox（オファーボックス）」です。
本記事では、地方採用やUターン採用における課題やOfferBoxの活用事例についてご紹介します。
目次
地方採用やUIJターン採用における課題
地方採用やUターン採用における課題は、大きく3つに分類できます。
- 一部のエリアの母集団形成ができない
- Uターン学生に対して、積極的にアプローチできない
- 企業の認知や関係性を高めることができない
ひとつずつ詳しく見ていきましょう。
一部のエリアの母集団形成ができない
エリア採用を実施している企業の中には、特定の地域の採用が上手くいかず、悩んでいる採用担当者も多いのではないでしょうか。大手企業で知名度があり、学生の応募自体は多い会社でも、都市部以外での学生の応募が少なくて困っているケースはよく耳にします。
そこで第一に考える解決策は、地方で合同企業説明会に参加すること。しかし必ずしもそのエリアで働きたい学生が集まるわけではないため、母集団形成ができないままになりがちです。
Uターン学生に対して、積極的にアプローチできない
特にUターンを希望する学生へのアプローチは難しい現状があります。
地方開催の合同説明会は企業にとっては出展しやすいものの、Uターン希望の学生が帰省して参加するとは限りません。一方で都市部開催の合同企業説明会に出ても他の企業に埋もれてしまい、うまくいかないケースが多いです。
なかにはナビサイトのスカウトを使うことでダイレクトにアプローチしようと考える企業もあります。しかしナビサイトの場合、学生側は1日2〜30通受け取るため、他社に埋もれてしまい、そもそも開封されないことも少なくありません。
企業の認知や関係性を高めることができない
ある地域では有名で魅力のある企業であっても、ほかの地域では知名度が低く知られていない企業は多くあります。これからどんどん地域を拡大し、全国展開を狙っている企業にとって、認知の低さは大きな足かせです。
採用活動において、学生はその企業のことを認知をしていないため、どれだけ魅力的な情報を詰め込んでも、ナビサイトや合同企業説明会では入り口にも立ってくれません。たとえ学生が応募しても、親から「その企業の名前を聞いたことないけれど、大丈夫？」と心配され、関係性を築く前に白紙に戻ってしまうケースも耳にします。
地方・Uターン採用にスカウト型採用をおすすめする3つの理由
ダイレクトリクルーティングサービス「OfferBox」であれば、上記のような課題も採用担当者様次第で、解決することが可能です。
- 出身地や希望勤務地を検索してアプローチできる
- オファー開封率は89%、業界や企業規模は関係ない
- 別業界や職種を希望している学生にもアプローチできる
出身地や希望勤務地を検索してアプローチできる
OfferBoxでは、簡単に学生の出身地や希望勤務地を検索して、自社にあった学生に直接アプローチできます。
また、OfferBoxは学生ごとにオファー文章を書くため、希望勤務地に入れていない学生に対しても、「この学生はスキーが好きだから、北海道のエリア採用を勧めてみよう」といった戦略も可能。オファー文章次第で、地域採用を有利に進めることができます。
オファー開封率は89%、業界や企業規模、地域は関係ない
OfferBoxは、学生に一斉にオファーすることはできず、一通ずつ送る必要があります。そのため、企業側が送るオファー数は限られており、学生が就職活動を終了するまでに受け取るオファー数は平均で24.6通（引用元：データで見るオファー型就活）となっています。毎日2～30通のオファーが来るナビサイトのスカウトとは異なり、オファーひとつひとつの価値が高まるような仕組みを作っています。
このようにOfferBoxのオファーは学生にとっても希少であるため、開封率は89％（OfferBox 2021年卒利用実績データより）。学生が希望していない勤務地であっても、10通送れば9人の学生は開封してくれます。ナビサイトや合同企業説明会において、他の企業に埋もれてしまっていても、OfferBoxであればダイレクトにアプローチが可能です。
別業界や職種を希望している学生にもアプローチできる
たとえば「人と話すのが好きだから、販売の仕事をしたい」と考えている学生がいるとします。その学生の適性を考えたとき、営業職や介護職など、向いている仕事はほかにもあるかもしれません。しかし学生側は販売の仕事を希望しているため、ほかの業種や職種を見ようとしません。このように、凝り固まった先入観で業種や職種を選んで就活をしている学生は多くいます。
このような学生は、ナビサイトや合同企業説明会では自分の興味がある業種や職種にしか目が行かず、新たな扉を開くことはありません。しかしOfferBoxでは、オファー文で「なぜ、あなたにこの仕事が向いていると思うか」をしっかり理由を付けてオファーを送ることで、もともと興味がなかった学生の心を動かすことも可能です。
OfferBoxを使った活用事例
成功事例1：地方優良企業の全国・海外展開に際し、アグレッシブな学生を採用
| 業種 | エネルギー業界 |
|---|---|
| 勤務地 | 沖縄 |
| 規模 | 100〜499名未満 |
| OfferBox活用の効果 | 92名にオファー送付、34名と面談→3名内定 |
沖縄県では名の知れた有力企業であるこの会社。社内の大半が沖縄出身の人材で、カルチャーも安定志向となっていました。しかし、今後は県外や海外などに事業拡大を行っていくために、県外学生や語学を使える人材を採用したいと計画していました。また適性の面でも、思考力や企画力のある学生を求めていました。しかし、ナビサイトや合同企業説明会では、従来の沖縄出身の学生にしか会えておらず、多様な人材を求める必要がありました。
そこでOfferBoxを導入。適性検査結果を見たり、プロフィールを読み込んだりすることでターゲットを絞り込み、対話を重視した選考を行いました。その結果、3名が内定承諾。うち1名は関東からのIターン学生、1名は外国籍のIターン学生でした。2人ともこの会社のことは全く知らず、沖縄勤務を希望していたわけではありませんでした。このように、認知度がなく、希望勤務地とは異なる学生にもアプローチすることで、採用することができました。
成功事例2：風土を変えたい地方銀行が、あえて銀行志望以外の学生にアプローチ
| 業種 | 銀行 |
|---|---|
| 勤務地 | 中国地方 |
| 規模 | 100〜499名未満 |
| OfferBox活用の効果 | 44名にオファー送付、14名と面談→2名内定 |
近年の金融業界のイメージ悪化もあり、ナビサイトからのエントリーは年々減少。せっかく内定にまで縁があった学生も、銀行業界を幅広く受けているため、都市部の銀行の内定が出ると内定辞退をされる傾向がありました。また応募する学生は、銀行のイメージからか、事務作業をこなすことが得意な人がほとんどでした。今後組織風土を変えていきたいと考えていたこの会社としては、別の指向性をもった学生を採用したいものの、集まらずにいる状況でした。
そこでOfferBoxでは、あえて金融業界を目指していない学生をターゲットに。691名ものプロフィールを見て、アプローチする学生を選定。「なぜ銀行志望ではないあなたにアプローチしているのか」を熱心に伝えました。
その結果、14名の学生と面談を実施し、そのうち2人が内定。1人は食品業界や教育業界を目指していた学生、1人は不動産や証券会社を志望していた学生でした。熱意を持って学生一人一人にあったアプローチをしたことで、別業界志望の学生にもアピールすることができたのです。
まとめ：OfferBoxは地方採用やUターン採用におすすめ
地方の企業には、知名度がないだけで優良な企業がたくさんあります。認知度がないから応募が集まらないけれど、一度知ってもらえさえすれば、その魅力に惹かれる学生は必ずいるはずです。
認知度が上がらずに困っている地方企業こそ、OfferBoxを活用していただき、一人一人の学生にあった熱意のこもったアプローチで、採用強化に役立てていただきたいです。
OfferBoxの地方・エリア採用に関する情報が気になる方は、こちらからダウンロードしてください。
