採用コストの削減方法12選！重要性や注意点もあわせて解説
採用活動は、企業にとって人材という重要な資源を獲得するための投資ですが、採用コストを抑えたいと考える担当者もいらっしゃるでしょう。とくに新卒採用においては、長期的な育成を見据えた投資となるため、コスト管理の重要性はいっそう高まります。
そこで本記事では、採用コストの全体像を把握し、削減するための具体的な方法を12選紹介します。採用コストの平均単価から、コスト削減する際の注意点まで、採用担当者が知っておくべき情報を網羅的にまとめているので、ぜひ参考にしてみてください。
また、人事ZINEでは「はじめてのダイレクトリクルーティング-新卒採用編-」の資料をご用意しています。スカウト型採用を検討している場合や、ダイレクトリクルーティングの始め方を知りたい場合は、ぜひチェックしてみてください。
採用コストとは？
「採用コスト」とは、企業が新たな人材を採用する時にかかる費用のことを指します。採用コストにはいろいろなものが含まれますが、大きくは「外部コスト」と「内部コスト」の2つに分けられます。
「外部コスト」は、簡単に言えば社外に使うコストです。ナビサイトや新卒紹介（エージェント）などの採用媒体を使ったり、合同企業説明会に参加したりするための費用を指します。
一方で「内部コスト」は、その名の通り社内で使うコストです。中には計算しにくいものも少なくありません。たとえば面接のために取締役の時間を抑えたり、エントリーシートを確認したりするための工数も内部コストに含まれます。
以下の記事では、新卒の採用コストについて詳しく解説しています。ぜひあわせてご確認ください。
一人当たりの採用コスト
就職みらい研究所「就職白書2020」によると、新卒における一人当たりの採用コストは93.6万円、中途採用は103.3万円です。前年度と比較すると新卒は22.1万円増加しており、中途も20.3万円増加しています。
採用コストの推移
先述のとおり、採用コストは増加傾向にあります。近年では採用活動の早期化や多様化が進み、採用コストがかかりやすい状況です。採用活動を始めるタイミングは早くしすぎず、採用の手法も自社に合ったものに絞り込むほうがいいでしょう。
また、就職みらい研究所「就職白書2024」によると、採用数において、十分だと感じている企業は36.1%に留まっています。その理由として「選考応募者が予定より少ない」「内定辞退者が予定より多い」ことが挙げられています。
応募者数の減少と内定辞退者の増加は、企業が採用目標人数を確保するために、より積極的な採用活動を長期にわたって行う必要性が出てくるでしょう。これにより、求人広告の掲載期間が延び広告費用が増加したり、採用イベントの開催期間が長くなり会場費等のコストが増加したりします。また、選考期間や内定者フォロー期間の長期化は、採用担当者の人件費増にもつながります。
採用コストを削減する重要性
採用コスト削減は、企業の財務健全性を維持し、持続的な成長を促進するうえで非常に重要です。とくに予算が限られるスタートアップや中小企業にとって、採用コストの最適化は経営上の差し迫った課題と言えるでしょう。
採用コストを削減することで、企業は直接的な経費削減を実現し、その分の資金を新たな事業展開や従業員の福利厚生といった、将来への投資に振り向けることが可能となります。たとえば、高額な求人広告費や人材紹介手数料などの外部コストを抑制することは、企業の予算に余裕を生み出し、成長戦略を加速させる原動力となるでしょう。
採用コスト削減は、単なる経費削減に留まりません。企業の財務体質を強化し、長期的な視点での持続可能な成長を支えるための、戦略的な取り組みとして捉えるべきでしょう。
採用コストの削減方法12選
採用コストの削減方法12選を紹介します。ぜひ参考にして、自社に合った方法を取り入れてみてください。
- ダイレクトリクルーティングで効率よく採用する
- ミスマッチを削減する
- リファラル採用を導入する
- オンラインで効率化する
- 選考プロセスを見直す
- 歩留まりを改善する
- 求人広告を見直す
- 自社の採用サイトを改善する
- 内部コストを見直す
- 内定者フォローを徹底する
- 採用マーケティングに取り組む
- 助成金を活用する
ダイレクトリクルーティングで効率よく採用する
ダイレクトリクルーティングは、企業が求職者からの応募を待つのではなく、自ら候補者を探し、直接アプローチする採用手法です。成功報酬型のダイレクトリクルーティングサービスや、ビジネス特化型SNSを活用することで、求人広告費を大幅に削減できるでしょう。
また、候補者に送るスカウトメールの開封率や返信率を分析することで、自社の採用力改善も図れます。しかし、ターゲットとなる候補者を絞り込み、個別にカスタマイズしたスカウトメールを作成する必要があるため、採用担当者の負担は大きくなりがちな点には注意しましょう。
ダイレクトリクルーティングの始め方については、以下の資料で詳しくご案内しているので、ぜひご活用ください。
また、ダイレクトリクルーティングの料金について気になる方は、以下の記事もあわせてご覧ください。
ミスマッチを削減する
採用コスト削減の鍵は、人材ミスマッチの徹底的な防止にあります。入社後の早期退職は、採用費と人件費の無駄遣いに直結し、企業イメージの悪化や既存社員のモチベーション低下も招くためです。
面接で候補者の要望と企業の実態を十分にすり合わせ、認識の食い違いを解消しましょう。退職者へのヒアリングを参考に、求人広告の内容を見直して「入社前に思っていたのと違う」という事態を防ぐのも有効な対策です。
ミスマッチの原因と対策については、以下の記事をチェックしてみてください。
リファラル採用を導入する
リファラル採用は、社員の人的ネットワークを活用した採用手法です。求人広告などの外部サービスに依存せず、社員からの紹介を通じて採用活動を進めることで、費用を大幅に抑えられます。
また、社員が自社を理解したうえで適性のある人材を紹介するため、ミスマッチのリスクが低減し、採用プロセスの効率化にもつながります。紹介元の社員が新入社員のフォローを行うことで、定着率の向上も期待できるでしょう。
多少のインセンティブを設けたとしても、求人広告費や人材紹介料と比較すれば、コスト削減効果は大きいと考えられます。
リファラル採用の詳細が気になる場合は、以下の記事をあわせてご確認ください。
オンラインで効率化する
オンライン採用は、会場費や設営費を大幅に削減できる有効な手段です。動画説明会のような自社からの情報発信をデジタル化することで、説明会開催に伴う人件費や時間的コストも削減可能です。
動画制作には初期費用がかかるものの、繰り返し利用できるため、長期的に見ればコスト効率がいいと言えます。社内のデジタル化が進んでいない場合は、段階的にデジタル化を進めるのがおすすめです。
これからオンライン採用を取り入れる場合は、ぜひ以下の資料をご活用ください。オンライン採用のノウハウをまとめて紹介しています。
また、オンライン採用のメリット・デメリットや、成功するコツについては以下の記事で詳しく解説しているので、あわせてチェックしてみてください。
選考プロセスを見直す
履歴書確認から面接、スケジュール調整に至るまで、各選考ステップには内部コストが発生します。応募者数に応じてその総額は増加するため、とくに大手企業や知名度の高い企業では選考プロセスの見直しが採用コストに大きく関わります。
コスト削減のために、面接回数の調整や録画面接の導入、インターンシップからの早期採用枠の設定をするのがおすすめです。これらの施策は、選考プロセスを効率化し、採用担当者の負担を軽減するでしょう。
歩留まりを改善する
歩留まりとは、採用プロセスの各段階で次のステップに進む候補者の割合を指します。書類選考通過率や面接通過率、内定承諾率などのことです。歩留まりが低いと、無駄な工数やコストが発生し、採用活動全体の効率が低下しやすいです。
たとえば面接通過率が低い場合、面接官の人件費や会場費が無駄になる可能性があります。採用のプロセスごとに原因を分析し、改善することで、採用コストを削減できるでしょう。
以下の記事では、歩留まり率が低下する理由や改善方法について解説しています。歩留まりでお困りの場合は、ぜひあわせてご覧ください。
求人広告を見直す
広告費用が新卒採用にかかるコストの多くを占めている場合、広告の見直しはコスト削減につながりやすいです。広告の費用対効果だけでなく、出稿媒体とターゲット層の適合性を検証しましょう。
出稿媒体・時期・応募者属性・応募者数・採用人数を定期的に分析し、PDCAサイクルを回すことが重要です。応募者数が伸び悩む場合は、媒体の営業担当者に相談し、PV数の比較や改善点を洗い出すといいでしょう。
また、無料媒体も含め、費用対効果の高い媒体を選定することも重要です。求人媒体のターゲットと応募者の属性が合致しているかを見極め、キャッチコピーや画像の見直しも検討してみましょう。
求人広告の出し方については、以下の記事を参考にしてみてください。
自社の採用サイトを改善する
自社の採用サイトを効果的に活用することで、求人広告費を削減し、採用コストを最適化できます。応募フォームをサイト内に設置することで直接応募を増やし、求人媒体への依存度を下げることも可能です。
ただし、サイト制作や管理には専門知識が必要なため、外部委託する場合はコストが発生します。また、検索エンジンで上位表示されるよう、定期的な情報更新やSEOも重要な点には注意しましょう。
以下の記事では、採用サイトの制作方法や外注費用の目安について解説しているので、ぜひあわせてチェックしてみてください。
内部コストを見直す
採用コスト削減において、内部コストの見直しは重要な戦略です。まず採用業務の効率化を図り、無駄な作業や非効率なプロセスを排除します。業務マニュアルの整備やPDCAサイクルの導入は、作業効率向上に貢献するでしょう。
次に、利益に直結しないノンコア業務のうち、専門性が求められるものは、外部委託することで効率的になります。正社員にしかできないコア業務に集中し、それ以外の業務を外注やフリーランスに委託することで、人件費を削減できるでしょう。
内定者フォローを徹底する
内定辞退は再採用の必要性を生じさせ、追加の採用コストが発生してしまいます。内定辞退を防ぐためには、内定者の不安を解消し、企業への帰属意識を高めることが不可欠です。職場見学や内定者同士の交流会、配属先メンバーとの食事会などを通じて、内定者に企業文化や職場環境を理解してもらうといいでしょう。
また、人事担当者や教育担当者が定期的に内定者とコミュニケーションを取り、不安や疑問に丁寧に答えることで、信頼関係を築けます。
内定者フォローの全体像は、以下の資料で詳しく解説しています。
内定者フォローの具体的な方法やポイントについて知りたい場合は、以下の記事をあわせてご確認ください。
採用マーケティングに取り組む
採用マーケティングとは「入社したい」と思わせる仕組みを構築する取り組みのことです。求人媒体に依存せずに自社サイトやSNSなどを活用し、社員の働き方や企業の魅力を発信することで、潜在的な求職者層に直接アプローチできます。
ターゲット層に合わせた採用ファネルとチャネルを設定し、効果的なコンテンツと広告を設計することで、応募者数の増加と応募者の志望度向上を実現します。これにより、広告費の最適化だけでなく、長期的な採用コストと育成コストの削減にもつながるでしょう。
採用マーケティングの詳細については、以下の記事を参考にしてみてください。
助成金を活用する
条件を満たすことで、人材採用後に助成金を受け取れるようになり、採用活動にかかる費用負担を軽減できます。助成金の基本的な受給条件としては、雇用保険適用事業主であることや、労働基準法のような労働関係法令の違反がないことなどです。
「生産性要件が満たされている」と認められることで、助成金が増額される場合もあります。助成金を活用することで、企業の財務状況を改善し、より効果的な採用活動を行うことが可能になるでしょう。
採用コストを削減する際の注意点
最後に、採用コストを削減する際の注意点について解説します。以下2点に注意したうえで採用コストの削減に取り組むようにしましょう。
- 最適な人材を見極める
- 人事担当者の負担が増えないようにする
最適な人材を見極める
採用コストを削減する際には、最適な人材を採用できるように調整することが重要です。コスト削減に偏りすぎると、求める人材が集まらず、結果的に採用活動全体の効率を損なう可能性があります。
求人広告費や人材紹介料などの外部コストは削減効果が見えやすいですが、自社に合った人材の獲得につながっている場合は、安易な削減は避けるべきです。コスト削減と最適な人材確保を両立させるためには、まず自社の採用コスト全体を把握し、求める人材の特性を分析するといいでしょう。
人事担当者の負担が増えないようにする
採用コスト削減を追求するうえで、人事担当者の負担が増加しないように注意すべきです。外部コスト削減のために自社で母集団形成を行う場合、人事担当者の業務負荷が増大し、コア業務に支障をきたす可能性があります。
コスト削減と業務効率のバランスを取るため、人件費と外部ツールの費用対効果を慎重に比較検討しましょう。また、人事担当者へのヒアリングを通じて、現状の課題や改善点を把握し、現場の意見を反映した施策を導入するのもおすすめです。採用コスト削減は、人事担当者の負担を考慮し、持続可能な範囲で実施することが求められます。
まとめ
採用コストは、新卒一人当たりで93.6万円、中途で103.3万円かかり、増加傾向にあります。ダイレクトリクルーティングやリファラル採用といった新たな手法の導入や、ミスマッチの削減、オンライン化の推進などによって採用コストを削減できるでしょう。
ただし、コスト削減に偏りすぎると、最適な人材の確保を損なう可能性や、人事担当者の負担増加を招く恐れがあります。採用の質を維持しつつ、無駄を徹底的に排除する視点を持つようにしましょう。
人事ZINEでは、採用コスト削減に有効な手段のひとつである「ダイレクトリクルーティング」の資料をご用意しています。他の採用との違いや、ダイレクトリクルーティングの始め方が気になる場合は、ぜひ参考にしてみてください。
