【2027年卒】新卒採用市場の動向や学生の志向・課題を解説

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変化し続ける新卒採用市場において、自社の採用を成功させるためには、近年の新卒採用市場の動向を正しく理解することが重要です。採用スケジュールの早期化は、近年特に顕著になっています。また、「オンラインを採用にどの程度取り入れるか」も、検討しておきたいテーマです。

本記事では、弊社の独自調査や他社調査などをもとに、最新の市場動向や学生の志向・課題を解説します。

人事ZINEでは、人事・採用担当者の方に向けて、「最新の市場動向を分析!これからの新卒採用戦術」をご用意しております。最新の市場動向の概要を理解できますので、ぜひご活用ください。

2027年卒の市場を分析!これからの新卒採用戦術
2027年卒の市場を分析!これからの新卒採用戦術
2027年卒の採用市場を分析した上で、Z世代の新卒採用を成功させる上で重要な観点3つを紹介します。
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【2026年卒】新卒採用の求人倍率と市場動向

【2025年卒】新卒採用の求人倍率と市場動向

最新の2026年卒新卒求人倍率を踏まえた市場トレンドについて、以下3つの順に紹介します。

  • 全体の求人倍率
  • 従業員規模別の求人倍率
  • 業種別の求人倍率

全体の求人倍率

出典:株式会社インディードリクルートパートナーズ「第42回 ワークス大卒求人倍率調査(2026年卒)

2026年3月卒業予定の大学生・大学院生対象の大卒求人倍率は1.66倍です。前年の1.75倍より0.09ポイント減少となりました。
求人倍率は前年に比べて減少しましたが、新型コロナウイルス感染症拡大前と同等の結果となりました。

従業員規模別の求人倍率

出典:株式会社インディードリクルートパートナーズ「第42回 ワークス大卒求人倍率調査(2026年卒)

従業員規模別に大卒求人倍率を比較すると、5,000人以上の企業においては、直近5年間であまり大きな変化は見られません。

一方で、従業員300人未満の企業は、増加傾向にあり、前年より2.48ポイント上昇しました。

従業員300~999人の企業と、1,000~4,999人の企業は、前年まで増加傾向でしたが、2026年卒の求人倍率は減少しています。

業種別の求人倍率

出典:株式会社インディードリクルートパートナーズ「第42回 ワークス大卒求人倍率調査(2026年卒)

2026年卒のデータを見ると、製造業・サービス業が上昇しました。

一方で、流通業・建設業・金融業・情報通信業が低下しており、特に流通業は7.44ポイント減少と大きく下がりました。

【2026年卒】新卒採用をめぐる企業の動向

以下、2026年卒の採用見込みや採用活動のスケジュール見通し、2024年卒採用で見えてきた課題など、新卒採用をめぐる企業の動向を解説します。

2026年卒の採用見込み

出典:株式会社キャリタス「新卒採用に関する企業調査(2025 年 2 月調査)2026 年卒・新卒採用に関する企業調査-採用方針調査

新型コロナの影響を受けた2021年卒・2022年卒では、採用見込み数について「増加」と回答した企業は約15%と、採用人数を増やすことに控えめの様子でした。

一方、翌年2023年卒については、「増加」と回答した企業は26.6%、2024年卒で32.8%、2025年卒は29.7%となっています。2026年卒は26.5%であり、2024年卒から減少傾向にあります。

採用活動のスケジュール見通し

出典:株式会社キャリタス「新卒採用に関する企業調査(2025 年 2 月調査)2026 年卒・新卒採用に関する企業調査-採用方針調査

2026年卒の新卒採用において、面接開始時期を調査したところ、「10月以前」「11月」「12月」を合わせると、27.9%となりました。前年と比較すると、10.5ポイントの増加となっています。

1月も前年より増加していますが、2月以降は全体的に前年に比べて減少している月が多いです。

出典:株式会社キャリタス「新卒採用に関する企業調査(2025 年 2 月調査)2026 年卒・新卒採用に関する企業調査-採用方針調査

内定出しの開始の時期は、2025年卒の場合、「10月以前」「11月」「12月」を合わせると17.6%であり、前年比+7.6ポイントという結果になりました。

前年に比べて、採用の開始・内定出しの開始のスケジュールが早まっている傾向にあります。

2026年卒の学生の特徴

2025年卒の学生の特徴

2026年卒の学生の特徴は、以下の3つです。

  • IT業界の志望度が高い
  • 安定志向が強い
  • オンラインとオフラインを使い分けている

それぞれの特徴を詳しく解説します。

IT業界の志望度が高い

2026年卒の学生の特徴は、IT業界の志望度が高いことです。「マイナビ 2026年卒 大学生 業界イメージ調査」によれば、調査時点(2025年4月)での学生の志望業界では、「ソフトウエア・情報処理・ネット関連」が1位となっています。次点に「食品・農林・水産」、以降は「銀行・証券」「繊維・化学・ゴム・ガラス・セラミック」「電子・電気機器」です。

昨今では、AI(人工知能)やビッグデータ、IoT(モノのインターネット化)などの分野が急速に発展しています。リモートワークにも適しており、柔軟な働き方ができる点も、学生にとって大きな魅力となっていると考えられます。

安定志向が強い

安定志向が強いのも、2026年卒の学生の特徴です。「マイナビ 2026年卒大学生就職意識調査」では、企業選択のポイントとして「安定している」が51.9%で最多です。はじめて5割を超え、7年連続で最多という結果になりました。

インフレや国際的な紛争など、経済的な不確実性が増しており、安定した収入と職場を求める傾向が強まっています。採用活動においては、各社がビジネスモデルの転換を迫られたり、雇用制度が変化したりするなかで、どのようなポイントで訴求できるかが重要になるでしょう。

オンラインとオフラインを使い分けている

オンラインとオフラインを使い分けているのも、2026年卒の学生の特徴です。例えば合同説明会や面接をオンラインで受けつつ、インターンシップにオフラインで参加するなど、自分の目的や生活スタイルに合わせた使い分けが主流になりつつあります。

企業も学生の希望に応じてオンラインとオフラインを使い分けるなど、柔軟な体制が求められます。特にFacebookやInstagram、X(旧Twitter)などのSNSを活用し、コミュニケーションのチャネルを多様化するのは重要です

一方で最終面接や社内見学はオフラインで行い、企業文化や職場の雰囲気を直接感じてもらうなど、「オフラインにすべきところは従来通り実施する」といった見極めも必要になります。

人事ZINEでは、人事・採用担当者の方に向けて、「最新の市場動向を分析!これからの新卒採用戦術」をご用意しております。最新の市場動向がどうなっているのか、Z世代はどのような特徴があるのかなどを理解できますので、ぜひご活用ください。

2027年卒の市場を分析!これからの新卒採用戦術
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【2026年卒】新卒採用で見えてきた課題

出典:株式会社キャリタス「2026年卒採用活動の感触等に関する緊急企業調査

最も重要な課題として考えられるのは「母集団形成」であり、70.2%の企業が課題として捉えています。

「インターンシップやプレ期接触からのつなぎとめ」も、2026年卒では48.3%と比較的高めです。「選考中辞退/内定辞退」も、41.2%と高いです。

採用直結インターンシップの実施が可能となった現在、採用スケジュールの早期化を検討する企業が増加し、「限られた母集団でいかに学生を引き寄せられるか」がポイントになると予測されます。場合によっては、他社が積極的に狙わない層(ブルーオーシャンのゾーンにいる学生)をあえてターゲットにするような動きも必要になるかもしれません。

【2026年卒】新卒採用におけるオンライン採用の動向

【2025年卒】新卒採用におけるオンライン採用の動向

新卒採用の現場では、従来のような対面だけでなく、オンライン採用に関する手法もいくつか導入されています。以下、インターンシップと面接の実施方法を詳しく解説します。

インターンシップの実施方法

出典:株式会社i-plug「2026.2027年卒 採用活動状況調査〜2025年6月実施〜」

弊社の調査では、夏季インターンシップをオンラインで開催した企業が12.5%、対面での実施が48.4%という結果になりました。

38.1%の企業がオンラインと対面のハイブリッドにて、夏季インターンシップを実施しています。

面接の実施方法

OfferBoxが実施した調査では、「面接のオンライン/オフライン形式の実施状況」に関する質問において、「最終面接のみオフラインで実施」が37.8%で最多となりました。学生も同様の形式を希望する傾向にあるため、一次面接や二次面接などで、オンライン面接を積極的に取り入れたいところです。

次に多かったのは、全てオフラインで実施する形式です。2023年調査では11.8%でしたが、2024年調査では17.0%にアップしています。新型コロナの影響も薄れ、オフラインに回帰する企業も多くなっているようです。

まとめ

まとめ

2026年卒の新卒採用は、2025年卒に比べて面接開始時期や内定出しの時期、終了時期などが早まっています。まずはターゲットを明確にし、どのように訴求していくかを考えるのが重要です。

さらに2026年卒の新卒採用では、オンライン採用をどの程度取り入れるかも検討しましょう。全面的にオンラインにするのではなく、オフラインと組み合わせながら利便性の向上を図るのが基本戦略です。

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人事ZINE 編集部

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人事・採用担当者の悩みに寄り添うメディア「人事ZINE」の編集部です。 新卒採用オファー型サイト「OfferBox(オファーボックス)」を提供する株式会社i-plugが運営しています。