採用活動のKPIとは?指標一覧・設定方法・KPIシートの使い方を解説

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採用KPIを設定すると、採用活動の進捗や課題を数値で確認できます。一方で、応募者数や内定承諾率などの指標を並べるだけでは、「どのフェーズを改善すべきか」「どの採用チャネルに注力すべきか」までは判断できません。採用目標と日々の行動をつなげる設計が必要です。

本記事では、採用KPIの意味やKGIとの違い、指標一覧、設定手順、KPIシート・テンプレートの使い方を解説します。スカウト型採用のように、KPIを管理しやすいチャネルの考え方も紹介します。

人事ZINEでは、採用活動のKPIをテンプレートを参考に作成できる資料「【サンプル】採用活動のKPIシート(記入例付き・Excel)」を用意しています。採用チャネルごとの必要人数や進捗、歩留まりを整理する際にご活用ください。

【サンプル】採用活動のKPIシート(記入例付き・Excel)
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採用活動のKPIシートは、どの採用チャネルから何名集める必要があるのか、などをシミュレーションすることで、採用に必要なマンパワーを事前に把握したり、採用活動の途中の進捗を確認するために活用することができます。
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目次

採用KPIとは?

採用KPIとは?

KPIとは「Key Performance Indicator」の略で、日本語では「重要業績評価指標」と訳されます。最終目標であるKGIに向けて、途中の進捗や成果を測るための中間指標です。採用活動では、採用人数という最終目標だけでなく、応募数、面接設定率、内定承諾率などを分けて確認します。

例えば「新卒学生を10名採用する」という目標を置く場合、必要な説明会参加数、応募数、面接数、内定数を逆算します。各フェーズの数値を追うことで、採用活動が計画通りに進んでいるか、どこに改善余地があるかを把握できます。

採用活動におけるKPIの具体例としては、以下のようなものがあります。

  • 応募者数
  • 説明会参加数
  • 面接設定率
  • 選考通過率
  • 内定承諾率
  • 採用単価
  • 定着率

KPIとKGIの違い

KGIは「Key Goal Indicator」の略で、採用活動における最終目標を示す指標です。例えば「〇〇年卒の新卒学生を20名採用する」「営業職を上期中に5名採用する」といった、採用活動全体で達成したいゴールがKGIにあたります。

一方、KPIはKGIに到達するまでの中間指標です。採用人数というKGIを達成するために、必要な応募者数、説明会参加数、面接通過率、内定承諾率などを分解して設定します。KGIとKPIを分けて考えることで、単に採用人数の未達を振り返るのではなく、「どのフェーズに改善余地があるか」を確認しやすくなります。

採用活動でKPIを設定する目的・メリット

採用活動でKPIを設定する目的・メリット

採用活動でKPIを設定する目的は、採用目標の達成に向けて必要な行動量と改善点を可視化することです。感覚的な振り返りに頼らず、どの施策に時間や費用をかけるべきか判断しやすくなります。ここでは、採用担当者が押さえておきたい主なメリットを3つ紹介します。

目標達成に必要なアクションが明確になる

採用KPIを設定すると、採用目標に対して必要な行動量を計算できます。採用人数だけを目標にしていると、「応募が足りないのか」「面接数が不足しているのか」「内定承諾率に課題があるのか」を判断しにくくなりかねません。

例えば、10名の採用を目指す場合、過去の歩留まりをもとに、必要な応募数、面接数、内定数を逆算できます。面接通過率や内定承諾率が分かっていれば、目標人数に対して各選考段階でどれだけの人数が必要かを把握できます。

採用活動をただ「頑張る」のではなく、応募獲得、面接設定、内定承諾率の改善など、具体的な行動に落とし込める点がKPI設定の大きなメリットです。

効果分析と改善がしやすくなる

採用KPIを追うことで、採用活動のどこに課題があるのかを切り分けやすくなります。採用人数が目標に届かなかった場合でも、応募数、面接設定率、選考通過率、内定承諾率を分けて確認すれば、改善すべき箇所を特定しやすくなるでしょう。

例えば、応募数は十分でも面接設定率が低い場合は、応募者への連絡スピードや日程調整のしやすさに課題があると考えられます。面接通過率が低い場合は、求人票の内容と実際の採用要件にズレがあるかもしれません。

このように、KPIを選考段階ごとに確認すれば、採用活動全体を一括りで評価せず、課題に合わせて改善策を検討できます。

各施策のコストパフォーマンスを比較しやすくなる

KPIを設定すると、求人広告、スカウト、紹介会社、採用イベントなど、施策ごとの費用対効果を比較しやすくなります。

採用単価だけで判断すると、実際には成果につながりにくい施策を見落とすことがあります。例えば、応募単価が低いチャネルでも、面接通過率や内定承諾率が低ければ、最終的な採用効率は高いとはいえません。一方、費用が高く見えるチャネルでも、採用決定率や入社後の定着率が高ければ、結果的に投資対効果が高い場合があります。

チャネルごとの費用と選考結果を並べて確認すれば、単価だけでは見えにくい施策ごとの成果を比較できます。

採用KPIの指標一覧・具体例

採用KPIの指標一覧・具体例

採用KPIは、採用活動のフェーズごとに分けて設計すると管理しやすくなります。母集団形成、選考、内定承諾、採用コスト、入社後の定着まで分けて見ることで、どの段階に課題があるのかを把握しやすくなります。

フェーズ主なKPI例確認すること
母集団形成

・応募者数
・応募率
・チャネル別応募数
・説明会参加数
・スカウト送信数

自社の人材要件に合う候補者と十分に接点を持てているか

選考プロセス

・書類選考通過率
・面接設定率
・面接通過率
・歩留まり率

どの選考段階で候補者が減っているか

内定承諾・辞退

・内定承諾率
・内定辞退率
・辞退理由

候補者フォローや訴求内容に改善余地があるか

採用コスト・期間

・採用単価
・チャネル別単価
・平均採用期間
・担当者工数

費用と工数に対して成果が見合っているか

入社後

・定着率
・早期離職率
・配属後評価

採用時の見立てと入社後の活躍がつながっているか

母集団形成

母集団形成のKPIでは、応募者数、応募率、チャネル別応募数、説明会参加数、スカウト送信数、スカウト返信率などを確認します。最初に見るべきなのは、採用予定人数に対して十分な候補者と接点を持てているかです。

ただし、数だけを増やしても、自社の求める人材要件と合わない候補者が多ければ選考効率は上がりません。候補者の属性や志向、接点後の反応も合わせて確認しましょう。

選考プロセス

選考プロセスでは、書類選考通過率、面接設定率、最終面接通過率といったフェーズ別の歩留まり率を確認します。応募者数が十分でも、面接設定率が低い場合は日程調整の遅れや候補者連絡のタイミングに課題があるかもしれません。面接通過率が低い場合は、募集要件、スクリーニング基準、面接評価のばらつきを見直す必要があります。

歩留まり率は、前工程から次工程へ進んだ人数の割合です。フェーズごとに数値を分けると、どこで候補者が減っているかを把握できます。採用担当者だけでなく、面接官や現場部門とも共有し、評価基準や候補者体験の改善につなげましょう。

内定承諾・辞退

内定承諾・辞退のフェーズでは、内定を出した候補者が実際に入社意思を固められているかを確認します。主な指標は、内定承諾率、内定辞退率、辞退理由、内定から承諾までの日数などです。

最終選考まで進む候補者が多くても、内定承諾率が低ければ採用人数の達成にはつながりません。辞退理由を分類し、選考スピード、条件提示、候補者フォロー、訴求内容のずれなど、どこに課題があるのかを切り分ける必要があります。

採用コスト・期間

採用コスト・期間のKPIでは、採用単価、チャネル別単価、平均採用期間、採用担当者の工数を確認します。採用単価は、広告費や紹介手数料だけでなく、説明会運営、面接対応、内定者フォローにかかる人件費も含めて見ると実態を把握しやすくなります。

平均採用期間は、募集開始から内定承諾までにかかった日数です。期間が長い場合、候補者の離脱や競合他社への流出につながることがあります。コストだけで判断せず、歩留まり、入社後の定着、現場負荷を合わせて確認し、費用対効果の高い採用チャネルを選びましょう。固定費型と成果報酬型では比較の仕方が異なるため、同じ基準で並べることも必要です。

入社後の定着・活躍

採用活動のKPIは、入社までの指標だけで終わらせず、定着率、早期離職率、配属後評価、オンボーディング完了率なども確認します。採用人数だけを追うと、入社後に自社で力を発揮できているかを見落としやすくなります。人材要件と選考基準が合っていたか、入社前の説明と実際の業務にずれがなかったかを振り返りましょう。

特に新卒採用では、入社後すぐに成果だけで判断するのではなく、研修参加状況、早期離職の兆候などを継続的に見ます。定着・活躍の指標を採用KPIに含めることは、翌年度のターゲット設定や選考評価の改善にも有効です。

採用KPIの立て方と設定方法

採用KPIの立て方と設定方法

ここでは、採用KPIを設定する4つのステップについて詳しく解説します。

ステップ1:KGIを設定する

まずは、最終目標となる「KGI」を設定します。具体的なゴールを決めなければ、中間目標のKPIは設定できません。

採用活動のKGIは、一般的に「採用人数」と設定することが多く、「人材の質」の観点も加えて考えます。

・採用人数

採用人数は、今後の事業計画に対して各部署で何人必要かをもとに設定します。なお、予想される退職者数も考慮して算出しておくと良いでしょう。

・人材の質

人材の質では、どの部署にどのような経験・スキル・志向性を持つ人材が求められているかなど、求める人材の要件を正確に把握する必要があります。

「採用人数」と「人材の質」の重視する比重は、各社の状況によって異なります。例えば、人員の絶対数が不足している場合は採用人数に比重をかける考え方もあります。

一方で、例えば中途採用などで欠員補充やプロジェクト推進のために、即戦力人材を採用したい場合、人材の質に比重をかけた方がよいでしょう。

ステップ2:歩留まり率の目安を把握する

KPIの設定のために、歩留まり率の目安を把握しましょう。歩留まり率は、自社の過去の採用データや、公表されている一般的なデータを参考にすることが可能です。

歩留まり率を使うと、KGIから逆算してKPIの目安を検討できます。例えば、採用人数10人がKGIの場合、内定者が辞退せず入社する歩留まり率(100%から「内定辞退率」を引いた数字になります。)が50%であれば、必要な内定者数というKPIは20人と算出されます。

また、この歩留まり率自体は絶対的な数字ではなく、この数字をKPIとして設定することも可能です。例えば、過去のデータによる内定辞退率の目安が50%である場合、「50%以下の数字をKPIとして設定し、その達成のためのアクションを考える」という方法でもよいでしょう。

ステップ3:KPIツリーを作成する

歩留まり率を用いてKGI達成のために必要なKPIツリーを作成しましょう。

KPIツリーとは、KGIから逆算し、必要な指標を階層的に整理するやり方で、一連の関係をツリーの形で表したものです。

例えば、内定者数20人というKPIを達成するためには、その一段階前のステップである最終選考通過の歩留まり率が40%であれば最終選考参加者が50人必要となります。このように、一段階前に必要な人数を次々に算出していき、初期段階で何人の応募者数が必要なのかを図に整理します。

採用フロー

なお、社員の紹介を通したリファラル採用や企業側から直接アプローチするダイレクトリクルーティングなどでは、ステップの数や歩留まり率が異なるため、KPIツリーは採用手法ごとに分けて作成するのが推奨されます。

ステップ4:SMARTの法則でKPIを検証する

KPIを設定できたら、「SMARTの法則」で検証します。SMARTの法則とは、目標設定において効果的・現実的な目標を立てるためのフレームワークで、以下の5つの頭文字を取った略語となっています。

S(Specific):具体的何を達成したいのか、誰が関与するのか、どこで行うのか、などの要素を含むべき
M(Measurable):測定可能進捗を追跡し、目標が達成されたかどうかを評価する基準が必要
A(Achievable):達成可能あまりにも野心的すぎると、達成できずに挫折する可能性がある
R(Relevant):関連性がある目標は個人やチーム、組織のミッションやビジョンと関連しているべき
T(Time-bound):期限を設けた期限がないと、目標への取り組みが遅れたり未達成になったりする可能性がある

例えば「応募数を増やす」だけでは、誰が、いつまでに、どのチャネルで、どの程度増やすのかが分かりません。「4月末までに理系学生の説明会予約数を前年同月比120%にする」のように、対象、数値、期限を明確にすると、進捗確認と改善判断がしやすくなります。

採用活動におけるKPIシート・テンプレートの使い方

採用活動におけるKPIシート・テンプレートの使い方

採用KPIは、KPIシートやテンプレートにまとめることで、目標値と実績値の差分を追いやすくなります。採用予定人数から必要な応募数や面接数を逆算し、週次・月次で進捗を確認しましょう。

【サンプル】採用活動のKPIシート(記入例付き・Excel)
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採用活動のKPIシートは、どの採用チャネルから何名集める必要があるのか、などをシミュレーションすることで、採用に必要なマンパワーを事前に把握したり、採用活動の途中の進捗を確認するために活用することができます。
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採用予定人数とフェーズ別歩留まりを入力する

KPIシートでは、まず採用予定人数と採用フェーズを整理します。採用活動を1つの数字で見るのではなく、どの段階で候補者が増減しているのかを分けて確認するためです。

例えば、以下のようなフェーズごとに人数と通過率を入力します。

  • 応募
  • 書類選考
  • 一次面接
  • 最終面接
  • 内定
  • 承諾
  • 入社

新卒採用で説明会やインターンシップを重視する場合は、説明会予約数、参加数、エントリー数も別で管理すると、母集団形成から選考移行までの流れを把握しやすくなります。

また、採用チャネルが複数ある場合は、チャネル別に数値を分けて入力しましょう。ナビサイト、求人媒体、エージェント、スカウトなどを分けて見ることで、応募数は多いが面接につながりにくいチャネルや、応募数は少なくても承諾率が高いチャネルを把握しやすくなります。

必要な応募数・面接数・内定数をシミュレーションする

採用予定人数が決まったら、フェーズ別の歩留まりをもとに、必要な応募数や面接数、内定数を逆算します。最終的な採用人数だけを見ていると、どの段階でどれだけの候補者が必要なのかが分かりにくいためです。

例えば、10名の入社を目指し、内定承諾率が50%であれば、単純計算では20名に内定を出す必要があります。さらに、最終面接通過率や一次面接通過率、応募から面接設定までの歩留まりをさかのぼることで、必要な母集団の規模が見えてきます。

シミュレーションでは、過去実績をそのまま使うだけでなく、今年度の採用計画も反映しましょう。採用人数、採用時期、競合状況、利用する採用チャネルが変われば、必要な行動量も変わります。その際に楽観値と保守値を分けて試算しておくと、採用計画の妥当性・リスクも検討しやすくなります。

実績との差分を定期的に確認する

KPIシートは、作成して終わりではありません。目標値と実績値の差分を定期的に確認し、必要な打ち手を決めるために使います。

週次では、応募数や面接設定数、候補者対応の遅れなど、短期的に改善できる行動量を確認します。月次では、内定数、承諾率、採用単価、採用期間など、成果に近い指標を振り返るとよいでしょう。

差分を見る際は、未達の原因を1つに決めつけないことが大切です。応募数が不足しているのか、選考通過率が下がっているのか、辞退が増えているのかを分けて確認します。

KPIシートには、数値だけでなく、担当者、期限、次の打ち手も残しておきましょう。採用会議で前回決めた施策の実行状況まで確認できるようにすると、振り返りが具体的になり、翌月の改善にもつなげやすくなります。

適切にKPIを設定・運用して採用に成功するためのポイント

適切にKPIを設定・運用して採用に成功するためのポイント

採用KPIは、設定したあとに継続して運用してこそ効果を発揮します。ここでは、数値の取り方、改善サイクル、チャネル別管理、KPIを追いやすい採用手法の選び方を解説します。

採用フローごとの数字を正しく把握する

採用KPIを運用するには、採用フローごとの数字を同じ定義で計測・把握することが重要です。応募者数、説明会参加数、面接設定数、内定数などの定義が担当者ごとに違うと、改善判断がぶれます。まずは「どの時点で応募とみなすか」「辞退はどのフェーズに計上するか」を決めましょう。

数字の把握が煩雑な場合は、KPIシートやATSを使い、候補者情報とフェーズ移行を一元管理する方法もあります。定義が曖昧なまま数値だけを集めると、会議では数字の解釈に時間を取られ、肝心の改善策まで進みにくくなります。

KPIをPDCAサイクルに沿って運用する

KPIは、計画値を置くだけでなく、PDCAサイクルに沿って見直しましょう。

例えばPlanでは、採用人数や応募数、面接化率、承諾率などの目標を、Doでは、スカウト送信や説明会開催などの施策を実行します。

Checkでは、応募数や通過率、辞退率を確認し、どのフェーズに課題があるかを特定し、返信率が低ければメッセージ内容、通過率が低ければ評価基準を見直します。そしてActionでは、課題に応じてスカウト文面の変更やターゲット見直し、面接基準の統一といった施策を実行します。

このように、KPI未達を責めるのではなく、次の打ち手を決める材料として扱うことが大切です。

チャネル別・時系列でKPIを分けて管理する

採用KPIは、全体の合計だけでなく、チャネル別・時系列で分けて管理することが重要です。合計値だけを見ると、成果が出ている施策と改善が必要な施策を見落とす可能性があります。

チャネル別では、以下のような経路ごとに数値を分けて確認します。

  • 求人媒体
  • エージェント
  • リファラル
  • スカウト
  • 採用イベント

時系列で見ることも欠かせません。新卒採用では、広報開始時期、説明会ピーク、選考集中期、内定後フォロー期によって見るべきKPIが変わります。週次・月次で数値を並べると、応募が減り始めた時期や辞退が増えたタイミングを把握しやすくなります。

KPIの数字にこだわりすぎない

KPIの数字にこだわりすぎないのも重要なポイントです。KPIはあくまで採用に関する目標達成のための手段であり、その数値自体が目的ではありません。KPIの数値に固執しすぎると、本来のゴールに対する意識が薄れてしまう可能性もあります。

例えばKPIを達成するために採用基準を緩めると、自社の求める人材要件に合わない候補者を採用してしまうおそれがあります。応募数や内定数だけを追うのではなく、候補者とのマッチ度、入社後の定着、現場での活躍まで含めて振り返ることが大切です。

採用活動で重要なのは、KPIを用いて、自社が定めた目標・目的を達成することです。手段と目的を混同しないよう注意しましょう。

KPIを管理しやすい採用チャネルを選ぶ

KPIの進捗を確認しても、母集団形成や返信率、面談化率を改善しにくい場合は、採用チャネル自体を見直すことも必要です。採用手法によって、企業側が管理しやすい指標は異なります。

例えば、スカウト型採用は企業側から候補者へアプローチするため、フェーズごとの反応を追いやすい手法です。以下のような指標を分けて確認できれば、どこに改善余地があるのかを把握しやすくなります。

  • 送信数
  • 開封率
  • 返信率
  • 面談化率
  • 選考移行率
  • 内定承諾率

単に送信数を増やすだけでは、採用成果にはつながりません。どの候補者に、どの訴求で、どのタイミングで接点を持ったかまで確認することで、次の改善策を考えやすくなります。

例えば以下ページではナビサイト中心の採用では自社が求める人物像に出会いにくいという課題を抱えていた企業様の事例を紹介しています。弊社のダイレクトリクルーティングサービスOfferBoxを導入し、マインドや価値観を重視してターゲットを設定しつつ、業界の変革に挑む姿勢を伝えるなどターゲットに合わせてメッセージを調整したところ、学生の反応が良くなり、その後の歩留まり改善にもつながったということです。

プレミアグループ株式会社様_導入事例

採用KPIに関するよくある質問と回答

採用KPIに関するよくある質問と回答

採用KPIの具体例や管理方法について、よくある質問を整理します。

採用KPIの具体例には何がありますか?

採用KPIの具体例には、応募者数、面接設定率、内定承諾率、採用単価、定着率などがあります。すべてを追うのではなく、応募数不足、辞退増加、入社後のミスマッチなど、自社の採用課題に合わせて設定することが大切です。

新卒採用と中途採用でKPIは変わりますか?

新卒採用と中途採用では、採用期間や候補者との接点が異なるため、重視するKPIも変わります。新卒採用では、説明会参加数、エントリー数、インターンシップ参加数、選考移行率、内定後フォローなどを見ます。学生との接点期間が長いため、時期ごとの歩留まりを確認することが重要です。

中途採用では、応募数、書類選考通過率、面接調整スピード、採用単価、入社までの日数などを確認することが多いでしょう。職種や採用難易度によっても見るべき指標は変わるため、採用種別ごとにKPIを分けて設計します。

Excelで採用KPIを管理してもよいですか?

初期運用では、Excelやスプレッドシートでも採用KPIを管理可能です。採用予定人数、フェーズ別歩留まり、必要な応募数、実績との差分を一覧化できれば、採用会議や振り返りに活用しやすくなります。ただし、応募者数や歩留まりを複数チャネルで追う場合、手入力だけでは更新漏れや定義のずれが起きやすい点に注意が必要です。

KPI未達のときは何から見直せばよいですか?

KPI未達のときは、まず未達が発生しているフェーズを特定します。応募数が足りないのか、面接設定率が低いのか、内定辞退が多いのかで、打ち手は変わります。

次に、チャネル別の成果、歩留まり、訴求内容の確認などが必要です。KPIをむやみに増やすのではなく、KGIへの影響が大きい指標から改善しましょう。

まとめ

まとめ

採用KPIは、KGI達成に向けた中間指標です。応募者数、応募率、選考通過率、内定承諾率、採用単価、平均採用期間、定着率などをフェーズ別に整理すると、採用活動のどこに課題があるかを把握しやすくなります。採用人数だけを追うのではなく、自社の求める人材要件に合う候補者と接点を持てているか、選考やフォローが適切に進んでいるかまで確認しましょう。

実際に運用する際は、KGIを定め、歩留まりを把握し、KPIツリーやKPIシートで必要な応募数・面接数・内定数を逆算します。そのうえで、チャネル別・時系列で実績との差分を確認し、PDCAサイクルに沿って改善することが重要です。スカウト型採用のように、アプローチ数や返信率を追いやすい手法も組み合わせると、母集団形成から内定承諾までの改善点を見つけやすくなります。

人事ZINEでは、採用活動のKPIを作成・運用するための記入例付きExcel資料をご用意しています。採用チャネル別の必要人数や進捗、歩留まりを整理し、PDCAを繰り返しやすくするための参考資料としてご活用ください。

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人事ZINE 編集部

人事ZINE 編集部

人事・採用担当者の悩みに寄り添うメディア「人事ZINE」の編集部です。 新卒採用オファー型サイト「OfferBox(オファーボックス)」を提供する株式会社i-plugが運営しています。