企業選びの新基準　将来性のある会社はSDGs視点で

この度、日経SDGsフォーラムが開催するシンポジウムに、OfferBoxも協力することが決定いたしました！
本記事では、日経HRの方にSDGsから見る「企業の将来性」を語っていただきます。

企業研究の手段の一つとして、参考にしてくださいね。

就活生が志望企業を選ぶ際に重視する「将来性」。
でも、企業の将来性を調べるには、どんな指標を見れば分かるのだろうか。
そのヒントとなるのが国連の定めた持続可能な開発目標「SDGs」だ。
なぜ、SDGsが企業の将来性を調べるのに役立つのかを説明しよう。

「将来性のある会社」って

「企業選びの重視点」で上位にある「企業の将来性」。「将来性」以外には「給与・待遇」「福利厚生」「職場の雰囲気」「業績・財務状況」などが挙げられる。
就活生はこれらの重視点を調べて最終的に志望企業を決めていくわけだが、「将来性のある会社」をどうやって見つけることができるのか？

企業説明会や採用ホームページなどで得られる情報には、企業業績や給与、教育制度、福利厚生などの情報はあるものの、将来に関する情報はあまり見られない。
かろうじて、企業の将来がわかる情報として、中期経営計画などがあるが、その将来はせいぜい３年先までの計画。「将来性」というにはあまりにも短い。

世界が解決したい課題

就活生の考える将来性なら、せめて10年後ぐらいの先を見ているのではないだろうか。21・22年卒となる就活生の皆さんなら30年頃までの企業の方向性が分かれば、安心して就職できるのではないだろうか。
10年後となる30年までの企業の方向性を知るのに役立つのが「ＳＤＧｓ（エスディージーズ）」（Sustainable Development Goals、持続可能な開発目標）だ。
ＳＤＧｓとは、15年９月の国連サミットで採択された「持続可能な開発のための２０３０アジェンダ」に記載された16年から30年までの国際目標のこと。
持続可能な世界を実現するための17のゴール・169のターゲットから構成され、地球上の誰一人として取り残さない（leave no one behind）ことを誓っている。

30年までに達成すべき17のゴールは「貧困」「教育」「ジェンダー」「気候変動」「海洋資源」「平和」などの国際的な社会課題で、企業や自治体、ＮＧＯ・ＮＰＯなどあらゆるセクターが協力し合って達成を目指している。今、世界中の国、企業、人々が世界の課題を解決すべく活動しているのだ。

課題解決＝事業内容

この社会課題解決と将来性のある企業がどう結びつくのかを説明しよう。
皆さんも、ストローが鼻に刺さったウミガメの写真を１度は見たことがあるだろう。川や海に捨てられたストローが海中を漂い、ウミガメの鼻に刺さって取れなくなっていた。
自然分解されないプラスチックによる海洋汚染を象徴する出来事として報道され、これをきっかけにプラスチック製ストローの使用を止める動きが進んでいる。これはＳＤＧｓのゴール「14　海洋資源」に通じる。

他にも、かつて不買運動にまで発展した世界的なスポーツメーカーの児童労働問題も有名な話。東南アジアの子どもが、サッカーボール工場の劣悪な環境下で、低賃金の長時間労働を強いられていた問題が発覚した。
これは「８　経済成長と雇用」に当てはまる。世界がＳＤＧｓの達成に向けて動いている中、企業がそれに反するような事業活動をすれば、企業の存続は難しくなってしまうのだ。

企業の価値が変わった

従来、日本企業はＣＳＲ（企業の社会的責任）活動として環境保護活動などに取り組んできた。もちろん今までのＣＳＲ活動を続けることは大事なのだが、今後はさらに事業の中でＳＤＧｓが示す課題を解決することが求められている。
逆に言うと、地球環境に悪影響を与えて製品を作り、それで得た利益で環境保護活動をするのではなく、地球環境に悪影響を与える事業活動そのものをしないということだ。

30年までに達成を目指している17ゴールと企業の事業活動がどれだけ連動するのかが企業のサスティナビリティ、つまり将来性の有無を左右することになる。就活生が企業選びで最も重視する「将来性のある会社」を探す指標の１つは、企業がＳＤＧｓにどれだけ積極的に関わろうとしているのかを調べることだ。

※本イベントは終了しました。