「旅行業界の詳しい仕事内容を知りたい」
「新型コロナウィルスの影響が気になる」

旅行業界に興味をもって就活を進めている人のなかには、このような悩みを抱えている人が多いのではないでしょうか。

「旅行プランの企画や各種手配をする業界」という大まかなイメージがあったとしても、これまでにユーザーの立場で関わった経験しかなければ、ビジネスモデルを把握するのは難しいですよね。

そこでこの記事では、旅行業界の基本的な情報から、業種・職種まで分かりやすく解説していきます。記事の最後では旅行業界の関連性の高い業界も紹介するので、志望業界を探す際の参考にしてください。

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旅行業界とは

旅行業界は国内・国外への旅行を考えるユーザーを対象に、旅行プランを提案したり、宿泊施設や交通機関などの各種手配をおこなったりする業界です。ユーザーが旅行先で楽しく快適に過ごせるように、サポートする役割を担っています。

旅行業界の主な収益源は、ユーザーや宿泊施設などから得る手数料です。例えば旅行会社であれば、サービスを利用するユーザーから仲介手数料を、ユーザーが旅行先で利用する宿泊施設から販売手数料を主な収益源としています。

旅行業界の市場規模

東京商工リサーチの調査によると、国内旅行業1110社の2021年(1月-12月期)の売上高合計は、7241億5400万円でした。2020年の売上高合計が2兆5197億4600万円ですから、前期比で約7割も売上高が減少したことが分かります。

また訪日観光客についても、2020年の約412万人から、2021年は約25万人と著しい減少が見られます。長引く移動制限や外出自粛の広がり、各地で開催されるはずだったイベントの多くが中止となってしまったことが主な要因です。

さらに海外旅行客(出国日本人数)についても、2020年の約317万人から、2021年は約51万人と大幅に減少しました。従来の旅行業界は売上高合計が2兆円を超える比較的大きな業界でしたが、新型コロナウィルスの影響による落ち込みによって苦しい状況が続いています。

旅行業界のトレンド・ニュース

新型コロナウィルスの感染拡大によって、旅行業界が大きな打撃を受けたのは周知の事実ですが、実際にどのような影響があったのでしょうか。さまざまな制限が緩和されつつある現状と合わせて、旅行業界のトレンドを確認しておきましょう。

新型コロナウィルスの影響

先に述べたとおり、新型コロナウィルスの影響で国内旅行業1110社の売上高合計は2020年から2021年で約7割減、訪日観光客・海外旅行客も大幅減と大打撃を受けました。

これほど厳しい状況に置かれているのは、国際的な往来はもちろん、国内での往来にも制限がかけられたためです。旅行業界は外出必須という特性を持つことから、数ある業界のなかでも特に新型コロナウィルスの影響を受けています。

訪日観光客の増加・対応

2020年から2021年にかけて大打撃を受けた旅行業界ですが、新型コロナウイルスの制限緩和や円安の影響により、訪日観光客は増加傾向にあります。

日本政府観光局の発表によると、2022年1月から12月の訪日観光客は合計で約247万人と、2021年の約25万人と比較しておよそ10倍にまで回復しています。

感染拡大以前の水準まで戻るにはまだ時間がかかりそうですが、客足を戻すための対策や、外国人が観光しやすい環境整備に取り組んでいけば、訪日観光客は順調に回復していきそうです。

OTA(Online Travel Agency)の台頭

現在の旅行業界で台頭してきているのがOTAです。OTAとは「Online Travel Agency」の略称で、インターネット専門の旅行代理店のことを指します。

サービス内容は従来の代理店と変わりませんが、店舗や従業員の維持コストがかからない点や、ユーザーが24時間いつでもどこでも利用できる点など、さまざまな優位性によって旅行業界で一定の地位を確立しつつあります。

旅行業界のビジネスモデル・商品

旅行業界のビジネスモデルは、「鉄道」「航空」「公共交通」「宿泊施設」などの旅行のサービス・手配に関わる機関と、旅行するユーザーの両面で成り立っているのが特徴です。

ユーザーに旅行プランを提案する代わりにもらう手数料のほか、航空券や宿泊施設などの販売に対する手数料によって収益を上げています。

また、旅行業界が取り扱う商品にはいくつかの種類があります。旅行会社や旅行代理店がユーザーに提供する商品は、大きく分けて以下の3種類です。

手配旅行

手配旅行は、ユーザーからの依頼に基づいて宿泊予約や交通券の手配をする契約形態です。旅行のプランや移動方法、宿泊先のホテルなどはユーザー自身が決定し、そのために必要な手配を旅行会社が担当します。

ほかの契約形態と異なるのは、旅行中にトラブルが起きても旅行会社に責任がない点です。例えば、航空便の欠航や交通事故に遭遇した場合、ユーザーの自己責任で対処する必要があります。

受注型企画旅行

受注型企画旅行は、ユーザーの要望に沿って旅行会社が旅行プランや宿泊先のホテルなどを決める契約形態です。すべてを自分で計画する手配旅行に対し、受注型企画旅行は旅行会社の主導で企画していく特徴があります。

代表的な例として挙げられるのは、企業の社員旅行や学校の修学旅行です。旅行の参加人数や目的、予算などを聞いたうえで、旅行会社はユーザーの要望に沿ったプランを提案・実施していきます。

募集型企画旅行

募集型企画旅行は、旅行会社があらかじめ旅行プランや日程を企画し、参加者を募集する形で旅行を提供する契約形態です。一般的な名称として、パッケージツアーやパック旅行とも呼ばれています。

受注型企画旅行との主な違いは、ユーザーに旅行内容を変更する権利がないことです。旅行会社が企画したプランに沿って旅行を楽しむものであるため、受注型企画旅行のように柔軟にプランを変えることはできません。

旅行業界の業種と分類

旅行業界の業種は主に「旅行会社」「旅行代理店」「OTA」の3つです。それぞれの特徴と違いを知り、業界への理解を深めましょう。

旅行会社

旅行会社は、交通・宿泊・その他の旅行関連サービスを含む旅行商品を企画・実施する企業です。代表的な企業として、JTB、阪急交通社、近畿日本ツーリストなどが挙げられます。

業務の範囲によって、第1種旅行業者、第2種旅行業者、第3種旅行業者、地域限定旅行業者に分類され、最も範囲の広い第1種旅行業者であれば海外・国内すべての旅行を企画できます。

旅行プランの企画から実施まで幅広い業務を手がけているため、仕事内容も広範囲にわたるのが旅行会社の特徴です。ユーザーと直接関わる営業の仕事に加え、マーケティングや企画、現地で業務にあたる旅行添乗員などの仕事があります。

旅行代理店

旅行代理店は、旅行会社の旅行商品を代理でユーザーに販売する企業です。代表的な企業として、小田急トラベル、セントラル、新潟交通佐渡などが挙げられます。

旅行商品をユーザーに販売するという点では旅行会社と共通していますが、旅行代理店はあくまで旅行会社の旅行商品を代理で販売するだけです。そのため、手配旅行のように、旅行に関するユーザーの相談に対応する業務はできません。

また、自ら旅行プランを企画できないのも旅行会社との違いです。相談や企画は旅行業の登録がなければできない業務であるため、旅行代理店は旅行商品を代理で販売することだけが業務になります。

OTA

OTAはインターネット専門の旅行代理店です。代表的な企業として、じゃらんnet、楽天トラベル、一休.comなどが挙げられます。

OTAの特徴はなんといっても、実店舗を持たないことです。従来の旅行会社や旅行代理店のように実店舗でサービスを提供しないため、企業側にはコストを削減できるメリット、ユーザー側には利用しやすいメリットがあります。

また、システム投資がほとんどであることから、参入ハードルが低いのもOTAの特徴です。人材派遣サービスで知られるリクルートグループが運営する「じゃらんnet」のように、旅行業以外から参入するケースが増えています。

旅行業界の売上(取扱額)ランキング

旅行業界では売上高ではなく、「取扱高」という言葉が主に使われます。

製造業のように形あるモノを販売しない旅行業界では、取扱高と呼ばれているだけであって、売上高と取扱高に大きな違いはありません。取扱高という言葉が出てきたときに、混乱しないよう注意しましょう。

取扱高について理解したところで、以下に旅行業界の売上ランキングTOP5を紹介します。旅行業界でどの企業が高いシェアを誇っているのか知っておきましょう。

出典：国土交通省観光庁「令和3年度主要旅行業者の旅行取扱状況年度総計(速報)」

旅行業界の今後の課題・展望

深い業界研究をおこなうためには、現状だけでなく今後の課題・展望も抑えておく必要があります。旅行業界ではどんな課題が生まれているのか、今後どんな動きが活発化していきそうなのかを正しく把握しておきましょう。

ワーケーション需要への対応

リモートワークの推進によって、ワーケーション需要が高まっています。ワーケーションは仕事(Work)と休暇(Vacation)を組み合わせた言葉で、普段のオフィスや自宅とは離れた場所で働く新しいスタイルのことです。

休暇型、業務型などの種類があり、休暇型であれば有給休暇を活用してリゾートや観光地で業務にあたります。

「有給休暇を取得しやすい」「働きながらリフレッシュできる」といったメリットがあることから注目度が高まっており、各自治体で助成金を出すなどの取り組みが増えています。

MICEへの対応

MICEとは、会議(Meeting)、報奨・研修旅行(Incentive Travel)、国際会議(Convention)、展示会・イベント(Exhibition/Event)を組み合わせた言葉です。

こうしたビジネスイベントを総称してMICEと呼び、旅行業界の各企業はこぞってMICEの計画・運営に取り組んでいます。

MICEが重要視されている要因の一つは、通常の観光客以上に周辺地域への経済効果が期待できるためです。世界的なビジネスカンファレンスともなれば参加者が多いうえ、滞在期間も長くなることから、安定した収益源確保のためにMICEへの対応が迫られています。

テクノロジー活用による最適化

あらゆる業界でテクノロジー活用事例が続々と増えている昨今ですが、旅行業界も例外ではありません。従来の業務に新しいテクノロジーを活用することで、最適化を進める動きが活発化しています。

例えば、ダイナミックプライシングによる価格設定や、位置情報データを活用した商品企画・マーケティングはその代表例です。

ダイナミックプライシングは、需要に応じて最適な価格を設定するマーケティング手法です。この手法を用いて、シーズンによって旅行代金を変動させるなど、旅行業界でもテクノロジー活用事例が増えています。

旅行業界の職種と仕事内容

旅行業界の職種といえば、店頭でユーザーを相手に相談業務にあたる営業をイメージする人が多いと思いますが、営業以外にも多様な職種があります。

自分の性格と能力に合う職種を見つけるため、まずは旅行業界の代表的な職種とそれぞれの仕事内容への理解を深めましょう。

商品開発・企画

商品開発・企画は、パッケージツアーやパック旅行など、さまざまな旅行商品の企画に携わる職種です。目的地やイベントのほか、移動手段、宿泊施設などの要素を考慮して魅力的な旅行商品を企画していきます。

旅行業界では取り扱う商品の幅が広がっていることから、商品開発・企画にも幅広い商品を生み出すことが求められています。ECを活用した売上拡大に代表されるように、需要やトレンドによって臨機応変な対応が必要となるのが商品開発・企画の特徴です。

業務にあたっては旅行に関する広い知識が欠かせないため、店頭営業や旅行添乗員などで一定の経験を積んだのちに、商品の企画に携わるケースがほとんどです。

法人営業

法人営業は、企業や官公庁、学校などの大口顧客を対象に営業活動をする職種です。企業の出張や社員旅行、学校の修学旅行などが取り扱う旅行商品になります。

大口顧客を相手にするために1件ごとの契約規模が大きくなる傾向にあり、会社への売上貢献度が非常に高いのが法人営業の特徴です。個人・店頭営業よりも大きな契約に関わりたい人や、多様な顧客と関わることで見識を広めたい人に向いています。

個人・店頭営業

個人・店頭営業は、旅行会社や旅行代理店の店舗で接客にあたる職種です。大口顧客を対象にしている法人営業に対し、個人・店頭営業は個人客を中心に営業活動をしていきます。

旅行に関する最低限の知識は当然ながら必要ですが、未経験からでもチャレンジしやすいのが個人・店頭営業の魅力です。販売員やテレフォンアポインターなど、サービス業での接客経験がある人は業務に順応しやすいでしょう。

旅行添乗員

旅行添乗員は旅行に同行し、ユーザーが安全・快適に旅行を楽しめるようサポートする職種です。主にツアー旅行にて、旅行先での案内やスケジュール管理をおこないます。

旅行添乗員を目指す場合は、旅行会社以外に添乗員派遣会社に入社するルートがあります。旅行添乗員の業務をメインに働きたい場合は添乗員派遣会社、旅行業全般の経験を積みながら旅行添乗員としても働いてみたい場合は旅行会社を目指すとよいでしょう。

旅行業界の志望動機

旅行業界の仕組みと仕事内容について把握したら、実際に志望動機を考えてみましょう。「なぜ旅行業界を選んだのか」はもちろん、「なぜこの旅行会社なのか」をしっかりと考えておくことが重要です。

志望動機の例文

志望動機の考え方については以下の記事を参考にしてください。
就活面接の志望動機の答え方｜例文でポイントを解説

志望動機のポイント

旅行業界の志望動機を考える際のポイントは、「ただの旅行好き」に留まらないことです。旅行好きな人が活躍できる仕事ではありますが、好きだけを理由にしてしまうと現実の仕事とのギャップを感じやすくなり、仕事に不満を持ちやすくなります。

そのため、志望動機はただの旅行好きではなく、仕事として興味を持っていると伝わる内容にすることが大切です。好きな気持ちはきっかけとして、具体的に旅行業界の何に惹かれ、どんなことを実現したいのかを伝えましょう。

旅行好きであることや旅行経験を企業にアピールしたい場合は、OfferBoxを利用するのがおすすめです。OfferBoxのプロフィールでは文章だけでなく写真でもアピールできるので、視覚的に自分らしさを伝えられます。

旅行業界の関連性の高い業界

最後に、旅行業界と関連性の高い業界を紹介します。旅行業界に自分に合いそうな職種が見当たらない人は、関連業界まで視野を広げて企業や職種を探してみましょう。

また、以下に紹介する業界以外に、旅行業界は地方自治体との強いつながりを持っています。例えば自治体の観光課や観光振興課では、地域の観光資源を国内外に発信する仕事ができるため、より範囲の広い仕事をしたい人は公務員を目指すのも一つの方法です。

航空・鉄道業界

航空機や鉄道を利用して、人やモノを国内外に運ぶサービスを提供しているのが航空・鉄道業界です。旅行をする際は必ずといっていいほど何らかの手段による移動が必要になるため、航空・鉄道業界と旅行業界は深いつながりをもっています。

関連性の高さを象徴する業務の一つに、「航空仕入れ」というものがあります。これは航空会社の担当者と協力して販売促進の方法を考えたり、座席確保に向けた交渉をしたりする業務です。

ホテル・旅館業界

泊まりがけの旅行プランとなれば、ユーザーが寝泊まりする宿泊施設を確保する必要があります。その際に、旅行業界と協力して業務を進めるのがホテル・旅館業界です。

例えば、パッケージツアーやパック旅行では、宿泊用の部屋を旅行プランに組み込みます。目的地に応じた国内外のホテル・旅館と交渉をし、価格や集客リスクを考慮しながら部屋を確保するのが旅行業界の役割です。

IT業界

航空・鉄道業界やホテル・旅館業界ほど直接的ではありませんが、旅行業界はIT業界とも深いつながりをもっています。IT業界はパソコンやスマートフォン、キャッシュレス決済などあらゆるテクノロジーを扱う業界です。

旅行業界のトレンドとして「OTAが台頭している」「テクノロジー活用による最適化が進められている」とお伝えしたとおり、続々と新技術が開発・導入されているため、IT業界との結びつきがこれまで以上に強くなっています。

まとめ

今回は旅行業界の概要から具体的な仕事内容、関連性の高い業界まで解説しました。

新型コロナウイルス感染拡大により、2020年から2021年にかけて大打撃を受けた旅行業界ですが、制限緩和や円安の影響で少しずつ回復の兆しが見えています。

ワーケーション需要やMICEなど、新しいことにうまく対応していければ今後も安定した需要と成長を見込めるでしょう。

また、今回紹介した内容以外にも、旅行業界で活躍する企業や職種は数多く存在します。より深く業界・企業研究を進めるため、ぜひ自分でも必要な情報を集めてみてください。

本記事では、前半でアパレル流通の全体像や代表的な職種について簡単に紹介し、後半でアパレル業界の現状や課題、将来性や向いている人の特徴などを解説します。

最後まで読めば、アパレル業界で強みを活かせる職種を選び、活躍するために役立つ情報を得られるので、ぜひご覧ください。

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アパレル業界の流通

アパレル業界の全体像を掴むために、まずは流通について見ていきましょう。アパレル業界の流通は、川の流れに例えて「川上」「川中」「川下」の3つに分けられます。各領域の業種や主な役割は、下記の通りです。

川上

アパレル業界の「川上」とは、繊維素材やテキスタイル（生地、布）など商品として完成する前の段階の仕事を指します。川上で製造された材料は、次の「川中」に属する企業へ販売され、川中にて洋服や服飾小物などの商品として仕上げられます。

川上の主な業種として、「繊維メーカー」「テキスタイルメーカー」「テキスタイルコンバーター」の3つについて紹介します。

繊維メーカー

「繊維メーカー」は、アパレル商品に使われる繊維の開発・製造をおこなう業種です。綿や絹などの天然繊維や、ポリエステル・アクリルといった合成繊維など幅広い繊維素材を扱います。

近年は、アパレル業界以外の需要がある高機能繊維の開発や、製造ノウハウを活かした樹脂・フィルム事業を手掛ける企業も登場しています。繊維メーカーの主な企業には、東レや旭化成、帝人などが挙げられます。

■企業例

• 東レ
• 旭化成
• 帝人

テキスタイルコンバーター

「テキスタイルコンバーター」は、工場とアパレルメーカーの間に位置する生地問屋のうち、服地卸業です。原料の仕入れから工場への発注、アパレルメーカーへの卸売までを担当します。

クライアントであるアパレルメーカーが求めるテキスタイルに適した糸や織り、染め、加工を見極め、理想の生産背景を組むことが重要です。代表的な企業には、東レやニッケテキスタイルがあります。

■企業例

• 東レ
• ニッケテキスタイル

テキスタイルメーカー

「テキスタイルメーカー」は、アパレル商品に使われる織物やニットといった生地（テキスタイル）の企画・生産をおこなう業種です。織物を製造する「機屋（はたや）」と、ニット生地を作る「ニッター」に分けられますが、両者をまとめてテキスタイルメーカーと呼びます。

生地に使用する糸や織り、編みなどによって完成品の印象が大きく変わるため、メーカーに求められる生地を仕上げることが大切です。企業例には、三政テキスタイルやロベリアなどがあります。

■企業例

• 三政テキスタイル
• ロベリア

川中

「川中」とは、川上の企業から生地を購入し、商品をデザインして川下に商品を卸す業種や企業を指します。トレンドを予測した上で商品を企画・デザインし、生産するまでを担います。実際に洋服づくりに携われる領域であり、職種の幅が広い点が特徴です。

川中の主な業種として、「繊維商社（アパレル商社）」「アパレルメーカー」「OEM・ODM」「SPA」の4つを取り上げます。

繊維商社（アパレル商社）

「繊維商社（アパレル商社）」とは、アパレル流通において物流ネットワークの仲介役を担う業種です。物流ネットワークを円滑に回すために、流通の各段階において企業間の需要と供給を調整します。

国内外からテキスタイルやアパレル商品を仕入れて販売する貿易事業を中心に、海外ブランドのライセンスビジネスなど幅広い事業を手掛ける企業も多く見られます。代表的な企業は、スミザックや伊藤忠商事などです。

■企業例

• スミザック
• 伊藤忠商事

アパレルメーカー

「アパレルメーカー」は、アパレル商品の企画・製造をおこなう業種です。特定のジャンルのみを扱う「専業アパレルメーカー」と、複数のジャンルを扱う「総合アパレルメーカー」があり、流通ルートによってさらに「百貨店メーカー」「専門店メーカー」などに分類されます。

■企業例

• ワールドプロダクションパートナーズ
• DAYS

OEM・ODM

「OEM」とは「Original Equipment Manufacturing」の略で、委託者の自社ブランド製品を製造する業種です。自社工場を持たないブランドや企業などが商品企画までを担当し、指定の素材やデザインをOEM企業に依頼し、商品を生産します。企業例は、華和紡商事やサンローレル、ティーオーなどです。

一方、「ODM」は「Original Design Manufacturing」の略で、企業やブランドから委託を受けて、商品のデザインから設計、開発、製造までを代行する業種です。企業例としては、ルックモードやMYKなどがあります。

OEMとODMの違いは、デザイン設計をおこなうかどうかという点です。OEMは依頼主がデザイン設計を担当しますが、ODMでは商品のデザイン設計から製造までを請け負います。

■企業例:OEM

• 華和紡商事
• サンローレル
• ティーオー

■企業例:ODM

• ルックモード
• MYK

SPA

「SPA」とは「Speciality store retailer of Private label Apparel」の略で、日本語では「製造小売業」などと呼ばれます。簡単に言うと、川上から川下までの一連の工程を、すべて自社で賄う企業のことです。

原材料やテキスタイルの調達から企画デザイン、設計、製造、販売までを一貫しておこなうことで、中間マージンなどのコストを削減しながら、流行や消費者のニーズを的確に捉えた商品製造を実現しています。

SPA企業には、ユニクロやGUを手掛けるファーストリテイリングをはじめ、ヘネス・アンド・マウリッツ（H&M）、ZARAで知られるインディテックスなどがあります。

■企業例

• ファーストリテイリング
• H&M
• インディテックス

川下

「川下」は、消費者に直接アパレル商品を販売する消費者に一番近いポジションです。ショッピングセンターや百貨店、セレクトショップなどの実店舗やECサイトなどが該当します。ここでは「小売業」「ECモール」について紹介します。

小売業

「小売業」とは、アパレルメーカーや卸売業者などから仕入れた商品を、消費者に販売する業種です。百貨店や量販店、ショッピングセンター、セレクトショップなどの実店舗が該当します。代表的な企業には、大丸やイオン、しまむらなどがあります。

■企業例

• 大丸
• イオン
• しまむら

ECモール

「ECモール」は、アパレル商品をオンライン上で販売するネット店舗のことです。小売業と異なり、実店舗を使わずに消費者へオンライン経由で直接商品を販売します。

幅広いブランドやメーカーの商品を扱うファッション専門通販サイトのほか、自社運営のネットショップも含まれます。企業例として、ZOZOTOWNを運営するZOZOが挙げられます。

■企業例

• ZOZO
• SHEIN JAPAN

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代表的な職種12選

ここでは、代表的な12の職種を取り上げ、それぞれの主な仕事内容や特徴を解説します。職業理解にお役立てください。

1.アパレル店員

アパレル店員（販売員）は、アパレル業界で最も消費者に近い職種です。店頭に立って商品を販売することが主な仕事ですが、在庫管理や売り場づくり、顧客管理など実際の業務は多岐に渡ります。ブランドのコンセプトを体現し、お客様に伝える重要な役割を担います。

2.ファッションデザイナー

ファッションデザイナーは、服のデザインをおこなう専門職です。商品の企画から縫製仕様書作成、素材選び、デザイン設計のサンプル依頼とチェックまで幅広い業務をおこないます。また、コスト交渉や納期管理といった場面にも携わることがあります。

デザイン能力や独自のセンスはもちろん、繊維素材や生地、縫製における的確な専門知識が求められます。

3.テキスタイルデザイナー

テキスタイルデザイナーは、テキスタイルのデザイン企画から製造までをおこなう職種です。テキスタイルとは加工前の生地を指し、織物や布の柄や素材、配色、パターン、機能などを考えるのがテキスタイルデザイナーの役割です。

ファッションデザイナーは消費者の手に渡る商品そのものをデザインするのに対し、テキスタイルデザイナーはファッションデザイナーが描いた図をもとに、生地の織りや糸を決定して工場に発注します。

4.パタンナー

パタンナーは、デザイナーが作成したデザイン画をもとに、洋服のパターン（型紙）を作る職種です。型紙制作やトワル（試作）チェック、工場への仕様書作成、サンプル作成依頼などをおこないます。

デザイナーと同じ専門職であり、パターン技術や素材・生地に関する専門知識、デザイナーの意図を正確に読み取る力などが求められます。

5.MD（マーチャンダイザー）

MD（マーチャンダイザー）とは、商品販売の戦略立案を中心に、企画から販売、プライシングまでを担当する職種です。予算管理や市場調査、仕入れ計画、売上分析など業務は多岐に渡ります。

仕入や価格の計画、数量の設定など、シーズンの商品企画全体を統括するポジションといえます。

6.バイヤー

バイヤーは、MDが決定した企画計画をもとに、生産元から商品の買い付けをおこなう職種です。店舗に並べる商品の納期管理や実際の販売計画を考えます。必要に応じて、店舗スタッフに商品の知識を共有する勉強会の実施などもおこないます。

常にトレンドや市場の動向に敏感になり、コーディネートの提案や決断を行う必要がある職種です。

7.生産管理

生産管理は、計画通りに商品製造プロセスを進めるために管理を担う業種です。工場の選定から商品生産、流通、納品まで一貫しておこなうことも多く、縫製工場への発注や品質保持、原価交渉なども担当します。

高いマネジメント力や計画性、コミュニケーション能力を要します。

8.プレス（PR・広報）

プレス（PR・広報）は、会社やブランドの宣伝広報を担当する職種です。商品の認知や売上向上のために、雑誌とのタイアップや撮影、商品発表会の企画・実施といったメディア媒体での宣伝活動を中心に担当します。

また、広報担当者としてメディアに自ら出て、企業ブランドの顔として活動する可能性もあります。

9.スーパーバイザー（SV）

スーパーバイザー（SV）は、店舗と本社のパイプ役として、小売店舗での指導やアドバイス、仕入れ判断などをサポートする職種です。複数店舗の運営管理をおこなう場合は、エリアマネージャーと呼ばれることもあります。

店舗の売上アップに向けた課題を洗い出し、改善点を指示します。ショップ店員や店長から昇格して就く人も多く見られます。

10.アパレルEC・イーコマース

「EC」とは「Electronic Commerce（電子商取引）」の略です。アパレルECやイーコマースとは、アパレル商品をオンライン上で扱うネットショップやECモールでの運営業務をおこなう職種です。

ネット在庫の管理や商品発送をはじめ、オンラインコンテンツの企画デザイン、メールマガジン送信などを担当します。

11.営業

アパレル業界の「営業」は企業によって職務内容は異なりますが、アパレルメーカーや卸問屋に勤務し、自社商品を百貨店や専門店など販売店へ売り込む仕事が一般的です。ほかにも、シーズンごとの展示会での受注や卸営業、店舗開発といった業務に携わる場合もあります。

活動領域が広く、自社ブランドや商品に関する高い知識に加えて、コミュニケーション能力や提案スキルなども必要です。

12.事務（バックオフィス）

アパレル業界にも、バックオフィスと呼ばれる事務職や管理部門があり、企業組織や事業がスムーズに機能するために重要な役割を担っています。

主な職種には、企業の人材育成や労務管理をおこなう「採用担当・労務」や、​社内の各部署のサポートが中心の「総務」、企業の売上や経費、給与といったお金の管理を担う「経理・財務」、そして企業に関わる法律や司法に関する業務を担当する「法務」などがあります。

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アパレル業界の現状と課題

衣料品を扱うアパレル業界では、消費者の動向や社会情勢などの影響により年々状況は変化しています。希望職種に就く上で、業界全体の現状や課題について理解しておくことも大切ですので、ここで押さえておきましょう。

市場規模の推移

アパレル業界の市場規模は、近年特に減少傾向を見せています。その根拠として、矢野経済研究所の国内アパレル市場の売上推移データを以下に示します。 参照：矢野経済研究所

データによると、2020年の国内アパレル総小売市場規模は約7兆5,158億円、前年比81.9％と減少しており、市場規模は2018年移行縮小傾向にあることがわかります。

販売チャネル別に見ると、百貨店をはじめ量販店や専門店など実店舗における消費は減っている一方で、ECモールや通販サイトは成長を見せているのが特徴です。

新型コロナウイルスの影響

アパレル業界の小売業は、新型コロナウイルス感染症拡大の影響を大きく受けている業種の1つです。緊急事態宣言による不要不急の外出自粛や、営業時間の短縮によって、実店舗では来店者数が激減しました。

加えて、インバウンドの外国人客が途絶えたことにより、売上を得られなかったことも要因となっています。外国人観光客の受け入れが再開され、徐々に状況は改善に向かっているものの、ECやSNSなど複数チャネルの活用は避けられない状況といえます。

消費者の価値観が多様化

消費者の価値観の多様化が進んでいることも見逃せません。従来のハイブランドや高級志向から、消費を抑えるミニマリストや、安くて良いものを探す低価格志向へと移行しており、ファッションへの出費が減少傾向にあります。

GUやZARAなどに代表されるファストファッションも、近年は品質が高い商品に力を入れており、使い方次第で長く使えるため、買い替えの必要性は薄れつつあります。また、ワークマンのように、低価格帯で高機能なアイテムを探す消費者が増加していることも特徴的です。

ECモールやフリマアプリ・サブスクサービスの台頭

実店舗に足を運ばずに気になるアイテムを購入できるECモールやフリマアプリ、サブスク型サービスといった形態は、今後さらに拡大を続けることが予測されます。通販サイトに加えて、個人間取引ができるフリマアプリの登場により、新品を買わずに状態の良い中古品を手に入れやすい傾向にあります。

また服を購入せず、必要な期間だけ持つことができるサブスク型ネットサービスの活発化も、従来型の事業の低迷に拍車をかけているといえます。

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アパレル業界の将来性

1.海外進出

国内企業ブランドの海外市場進出は、アパレル業界の発展の鍵を握る要素の1つです。ユニクロやGUを手掛ける「ファーストリテイリング」は、ユニクロの海外売上についてコーポレートサイトにて以下のように発表しています。

海外ユニクロ事業の当連結会計年度の売上収益は１兆1,187億円（前期比20.3％増）、営業利益は1,583億円（同42.4％増）と、大幅な増収増益となりました。
参照：ファーストリテイリング「2022年8月期　決算サマリー」

将来的な事業拡大や売上向上の可能性があるアジアや欧州、北米など海外の新たな市場へ進出する企業を選ぶことも大切です。

2.ECやSNS活用

新型コロナウイルスの影響やインターネット環境の浸透といった流れを受けて、アパレル業界でも店舗での対面販売からネットショッピングへ移行しています。また、インスタグラムなどSNSによる発信や消費者との交流も、企業の売上を大きく左右する要素です。

ZOZOTOWNのようなECモールに加えて、メルカリのようなリユースや個人間の直接取引、airCloset（エアークローゼット）のようなサブスクリプションサービスなど多様な切り口が登場する中で、今後どのようにECやSNSを取り入れていくかが各社の課題となっています。

3.サステナブルファッションへの取り組み

業界の垣根を超えて環境配慮への注力が重視される昨今、アパレル業界でもサステナブルファッションへの取り組みが特に重視されています。サステナブルファッションとは、商品の生産から着用、廃棄までの環境負荷を考慮した「持続可能な」ファッションを意味します。

ファッション産業は、製造に必要なエネルギー使用量や入れ替わりの早さによる環境負荷が大きく、国際的な課題として認識されています。さらに最近では、ウイグル地区の強制労働問題をはじめ、洋服を製造する環境を重視する声も強まっており、企業での取り組みや透明性の向上が求められています。

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アパレル業界に向いている人

アパレル業界には多種多様な職種があり、業務内容によって必要なスキルや経験は異なります。アパレル業界全体としては、服が好きな人はもちろん、流行に敏感な人やコーディネーイト提案が得意な人などが向いているといえます。

また、顧客や社内外のさまざまな人と柔軟にやり取りできる高いコミュニケーション能力は、どの職種においても求められるでしょう。加えて、今後アパレル業界で重要となるオンライン活用スキルや、サステナブルな商品の企画力なども活躍に必要な素質といえます。

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志望動機のポイント

アパレル業界での志望動機を考える際は、ほかの業種と共通して、自己分析で強みや価値観を言語化することが大切です。なぜ企業で働きたいのかという動機やブランドに感じている魅力を自分の言葉で説明する必要があります。

また、自分の強みや能力について、具体的なエピソードを交えてまとめ、自分が貢献できることややってみたいことを伝えることも大切です。志望動機のまとめ方のポイントや具体例については、下記記事で詳しく解説していますので、ぜひ参考にしてください。
「就活面接の志望動機の答え方｜例文でポイントを解説」

就職活動に欠かせない自己分析には、適性診断を活用しましょう。適性診断ツール「AnalyzeU+」では、就職後に活かせる強みや弱みへのアドバイスから自己PR文を作成することが可能です。

アパレル業界での就職活動では、ファッションへの思い入れやセンス、コーディネート力も重視されます。プロフィール写真以外に、自分を象徴する写真を選べる「OfferBox」は、ファッション・アパレル業界で効果的にアピールしたい場合に便利です。
OfferBoxの登録写真の選び方について、詳しくは下記記事をご参照ください。
「企業を惹きつける！記憶に残るOfferBoxの登録写真の選び方」

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まとめ

アパレル業界では、流通全体においてさまざまな業種や職種があり、それぞれで業務内容や必要なスキルは異なります。業界全体としては、実店舗での売上低迷が大きな課題となっている一方で、ECやSNSの活用による売上向上に成功している企業もあり、ネット購買に関する知識やパソコンスキルは今後も重宝される可能性が高いでしょう。

また、環境配慮を取り入れたサステナブルファッションやアジア、欧米への海外進出といった施策も、企業ブランドの将来性を知るポイントといえます。企業ブランドへの情熱やファッションに対する思いを大切にして、自分が持つスキルや強みを活かせる職種への就職を目指しましょう。

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